固定資産価値の下落リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「遊休資産及び営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなるホテル事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（16,956千円）として特別損失に計上いたしました。」
固定資産価値の下落が、遊休資産および北海道ホテル事業用資産に係る16,956千円の減損損失として発生した。前期の239,244千円からは減少した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 3,499」
当第1四半期に固定資産の減損損失3,499千円を計上した。固定資産価値の下落が当四半期にも実績として現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、時価が著しく下落した不動産事業用資産及び遊休資産、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなるホテル事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（239,244千円）として特別損失に計上いたしました。」
固定資産価値の下落が、不動産事業用資産、遊休資産、北海道ホテル事業用資産に係る239,244千円の減損損失として発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなるホテル事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（180,980千円）として特別損失に計上いたしました。」
北海道岩見沢市のホテル事業用資産について、180,980千円の減損損失を計上した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなるホテル事業用資産及び遊休資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,484,772千円）として特別損失に計上いたしました。」
固定資産価値の下落が、九州ホテル事業用資産等の1,484,772千円の減損損失として発生し、前期の284,257千円から拡大した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みである事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（284,257千円）として特別損失に計上いたしました。」
北海道岩見沢市のホテル事業用資産について、収益悪化を背景に284,257千円の減損損失を計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、今後の使用見込みがなくなった遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（74,272千円）として特別損失に計上いたしました。」
遊休資産の価値下落が、熊本県荒尾市の機械装置および土地に係る74,272千円の減損損失として追加的に発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「今後の使用見込みがなくなった遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（59,883千円）として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の収益性・利用見込みの低下に伴う価値下落が、熊本県荒尾市の遊休土地に係る59,883千円の減損損失として実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、遊園地・ゴルフ場・ホテル事業を営んでいるため比較的多額の固定資産を保有しております。今後、固定資産の時価の下落、収益性の低下にともない資産価値が下落したときは、当社グループの経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
レジャー施設を中心とする固定資産の多さを背景に、時価・収益性低下の影響を記載している。