Komori
日本プロセス(9651)・リスク悪化

主要取引先への売上集中による予定売上確保リスク

FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026。

9記載
10年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2019 – FY2021再定義FY20242017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
特定主要顧客への売上集中・依存196社が書いているテーマ・逆風205社・追い風1社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの206件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先は上位2社で売上高の39.9%を占めております。これら特定の業種、顧客との強い関係は強みである反面、経済情勢などの変化により顧客の事業運営が影響を受け、顧客の方針、開発計画等が変更を余儀なくされた場合、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」

    上位2社への売上集中率は前年度の38.8%から39.9%へ上昇し、主要取引先への集中リスクを引き続き開示している。
  2. FY2024再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先は上位2社で売上高の38.8%を占めております。これら特定の業種、顧客との強い関係は強みである反面、経済情勢などの変化により顧客の事業運営が影響を受け、顧客の方針、開発計画等が変更を余儀なくされた場合、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。当社グループでは、既存顧客での新規分野の獲得、新規顧客の開拓に取組むことでリスクの軽減を図っています。」

    顧客集中の開示対象を上位3社から上位2社へ変更し、売上高構成比を38.8%と記載している。既存顧客の新規分野獲得と新規顧客開拓による軽減策は継続している。
  3. FY2023対処有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先は上位3社で売上高の45.5%を占めております。これら特定の業種、顧客との強い関係は強みである反面、経済情勢などの変化により顧客の事業運営が影響を受け、顧客の方針、開発計画等が変更を余儀なくされた場合、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」

    主要取引先上位3社の売上高構成比は前年度の48.9%から45.5%へ低下した。既存顧客の新規分野獲得・新規顧客開拓によるリスク軽減策も継続している。一方、営業債権では上位2社が51.8%を占めると記載している。
  4. FY2022再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先は上位3社で売上高の48.9%を占めております。これら特定の業種、顧客との強い関係は強みである反面、経済情勢などの変化により顧客の事業運営が影響を受け、顧客の方針、開発計画等が変更を余儀なくされた場合、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」

    顧客集中リスクの表示対象を前年度の上位2社から上位3社へ変更し、売上高48.9%と記載している。既存顧客の新規分野獲得・新規顧客開拓による軽減策も継続している。
  5. FY2021対処有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先は上位2社で売上高の39.6%を占めております。」

    上位2社の売上高構成比が前年度の40.1%から39.6%へ低下した。主要取引先への集中リスクと、既存顧客の新規分野獲得・新規顧客開拓による軽減策は引き続き記載している。
  6. FY2020対処有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先は上位2社で売上高の40.1%を占めております。これら特定の業種、顧客との強い関係は強みである反面、経済情勢などの変化により顧客の事業運営が影響を受け、顧客の方針、開発計画等が変更を余儀なくされた場合、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。当社グループでは、既存顧客での新規分野の獲得、新規顧客の開拓に取組むことでリスクの軽減を図っています。」

    主要取引先上位2社の売上構成比が前年度の41.0%から40.1%へ低下し、既存顧客の新規分野獲得と新規顧客開拓によるリスク軽減策を記載している。
  7. FY2019対処有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先は上位2社で売上高の41.0%を占めております。これら特定の業種、顧客との強い関係は強みである反面、経済情勢などの変化により顧客の事業運営が影響を受け、顧客の方針、開発計画等が変更を余儀なくされた場合、当社グループの予定売上を確保することができない可能性があります。」

    主要取引先上位2社の売上高構成比が前年度記載の44.4%から41.0%に低下した一方、顧客集中による予定売上確保リスクは引き続き記載している。
  8. FY2018再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先は上位2社で売上高の44.4%を占めております。これら特定の業種、顧客との強い関係は強みである反面、経済情勢などの変化により顧客の事業運営が影響を受け、顧客の方針、開発計画等が変更を余儀なくされた場合、当社グループの予定売上を確保することができない可能性があります。」

    顧客集中リスクの表示対象を上位3社から上位2社に変更し、売上高に占める割合を44.4%と記載している。一方、金融商品注記では営業債権の上位2社集中率を60.3%と記載している。
  9. FY2017初出有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先は上位3社で売上高の57.9%を占めております。これら特定の業種、顧客との強い関係は強みである反面、経済情勢などの変化により顧客の事業運営が影響を受け、顧客の方針、開発計画等が変更を余儀なくされた場合、当社グループの予定売上を確保することができない可能性があります。」

    上位3社で売上高の57.9%を占める顧客集中を強みとリスクの両面から説明している。
一緒に動いた変遷

「IoT・自動車・環境・エネルギーを次なる中核ビジネスとする取り組み」は、この変遷が動いた9回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1IoT・自動車・環境・エネルギーを次なる中核ビジネスとする取り組み4回
  3. 2安定配当の継続と配当性向50%以上4回
  4. 3継続的な発展に向けた人材への重点投資3回
  5. 4譲渡制限付株式報酬制度の導入と取締役退職慰労金制度の廃止3回
  6. 5新興国・資源国経済の減速と英国のEU離脱懸念による先行き不透明感3回
  7. 6不採算プロジェクトの発生リスク3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本プロセスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
主要取引先への売上集中による予定売上確保リスク|日本プロセス(9651)の変遷 | Komori