売上高経常利益率と売上高伸び率を重視する経営指標
FY2017に初出。15回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。44社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- 2026-08-10再掲決算説明資料
「積極的な戦略投資を継続しつつも、売上高、営業利益ともに過去最高を更新する計画」
2027年3月期について、売上高172億円、営業利益19億円、経常利益19億円、親会社株主に帰属する当期純利益11億55百万円の計画が再掲され、計画水準は維持された。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「最終年度である2031年３月期目標としての売上高250億円・営業利益30億円・ＲＯＥ（株主資本当期純利益率）15％・時価総額500億円・従業員数1,250名を実現するべく、以下の５点を成長モデルと設定し、推進してまいります。」
2026年3月期の旧目標から、2031年3月期に売上高250億円、営業利益30億円、ＲＯＥ15％、時価総額500億円、従業員数1,250名へ目標水準と時間軸が更新された。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度である2026年３月期目標としての売上高160億円・営業利益18億円・株主資本当期純利益率（ＲＯＥ）10％・従業員数800名を実現するべく、」
2026年3月期の売上高目標が従来の150億円から160億円へ引き上げられた。営業利益18億円、ＲＯＥ10％、従業員数800名は継続し、従来記載されていたＲＯＡ15％は今回の目標列挙から外れている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2021～2025）「ＴＣＧ Future Vision 2030」の最終年度である2026年３月期までに、ＲＯＥ（株主資本当期純利益率）10％の達成を確実にするために、積極的な株主還元を実行しており、東京証券取引所における市場買付による機動的な自己株式の取得も実施しております。」
2026年3月期のROE10％目標と、積極的な株主還元・市場買付による自己株式取得が再確認された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「そのために、「売上高」「営業利益」「売上高営業利益率」「ＲＯＥ」「従業員数」を重要な指標として位置付けております。当連結会計年度における売上高は127億39百万円、営業利益は10億９百万円、売上高営業利益率は7.9％、ＲＯＥは5.8％、期末従業員数は600名でした。引き続き、これら指標の改善に向けて取り組んでまいります。」
重要指標として売上高、営業利益、営業利益率、ROE、従業員数を継続して位置付け、2024年3月期の実績値を開示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2021～2025）「ＴＣＧ Future Vision 2030」の最終年度である2026年３月期までに、ＲＯＥ10％の達成を確実にするために、積極的な株主還元を実行しており、東京証券取引所における市場買付による機動的な自己株式の取得も実施しております。」
2026年3月期のROE10％目標と、その達成に向けた積極的な株主還元・市場買付による自己株式取得が再確認された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度である2026年３月期目標としての売上高150億円・営業利益18億円・株主資本当期純利益率（ＲＯＥ）10％・総資産経常利益率（ＲＯＡ）15％・従業員数800名を実現すべく、以下の５点を成長モデルと設定し、推進してまいります。」
2026年3月期の売上高150億円、営業利益18億円、ROE10％、ROA15％、従業員数800名という目標と5つの成長モデルが通期報告で再確認された。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度である2026年３月期の目標としての売上高150億円・営業利益18億円・自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）10％・総資産経常利益率（ＲＯＡ）15％・従業員数800名を実現すべく、以下の５点を成長モデルと設定し、推進してまいります。」
従来の重要指標重視から、2026年3月期に向けた売上高、営業利益、ROE、ROA、従業員数の具体的目標へ拡張された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「そのために、「売上高」「営業利益」「売上高営業利益率」「自己資本利益率」を重要な指標として位置づけております。当連結会計年度における「売上高」は93億94百万円、「営業利益」は９億87百万円、「売上高営業利益率」は10.5％、「自己資本利益率」は6.4％でした。引き続きこれらの指標の改善に向けて取り組んでまいります。」
売上高、営業利益、売上高営業利益率、ROEを重要指標とする方針を継続し、当連結会計年度の実績値を初めて連結ベースで示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「上記の経営戦略を推進し、当社の持続的成長、そして中長期的な企業価値の向上を実現していく上で、売上高成長率目標の実現による営業利益額及び売上高営業利益率の向上を目指してまいります。この安定的な利益の確保と共に、高い安定性を備えた最適な資本構成も実現していくことにより、効率性の向上も目指してまいります。」
従来の売上高経常利益率・売上高伸び率重視から、売上高成長率、営業利益、営業利益率、ROE、資本構成・効率性を含む指標体系へ整理されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「企業価値を高め、安定性と持続的成長を実現していくための経営指標として、売上高経常利益率を重視し、収益力の向上を目指します。さらには収益面だけでなく、成長面（売上高伸び率）も重視し、収益性、安定性、持続的成長のバランスの取れた企業を目指します。」
具体的な数値目標は示さず、売上高経常利益率と売上高伸び率を収益性・成長性の主要指標として重視する方針が示された。