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セゾンテクノロジー(9640)・目標前進直近の決算(2026-10-29)では「再定義」

TSRをベンチマークとする株主還元指標

FY2020-Q1に初出。24回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-10-29。

24記載
8年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2021-Q2 – FY2022再掲FY2025 – 2026-05-132019: 220192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-29再定義決算

    「2022年3月末を基準(100%)として評価をしており、その推移は次のとおりです。」

    TSRの基準時点が従来の2021年3月末から2022年3月末へ変更され、2026年9月末の当社TSRは126.2%、同業他社平均は145.8%となった。
  2. FY2026.有価証券報告書

    「2026年3月末 当社 134.0% 同業他社平均 112.5%」

    2021年3月末を100%とする2026年3月末のTSRは当社134.0%、同業他社平均112.5%となり、前年度までの下回りから業界平均を上回る状態に転じた。
  3. 2026-05-13実績引用決算

    「当連結会計年度においては業界平均を上回っております。」

    2026年3月末のTSRは134.0%となり、同業他社平均112.5%を上回った。
  4. FY2026-H1.有価証券報告書

    「2025年9月末 当社 122.9% 同業他社 平均 130.1%」

    2021年3月末を100%とする2025年9月末のTSRは当社122.9%、同業他社平均130.1%で、当社のTSRが業界平均を下回る状態と、その要因としてHULFT Square等の開発費用によるEPS低下を引き続き説明している。
  5. FY2025.有価証券報告書

    「当社グループのTSRは業界平均を下回って推移しております。これは、評価期間の基準となる2020年3月末の当社グループ株価が相対的に高かったことも一因ではありますが、「HULFT Square」等の開発に伴う費用投下によりEPS(1株当たり当期純利益)が低い水準で推移しており、それが当社グループの株価及びTSRを引き下げている要因と推察しております。」

    2020年3月末を100%とする2025年3月末のTSRは当社134.9%、同業他社平均176.2%で、業界平均を下回る状態とその要因の説明を継続している。
  6. FY2025-H1.有価証券報告書

    「2020年3月末を基準(100%)として評価をしており、その推移は次のとおりです。 2021年3月末 2022年3月末 2023年3月末 2024年3月末 2024年9月末 当社 134.7% 125.4% 126.7% 141.8% 133.6% 同業他社平均※ 170.2% 149.2% 147.1% 173.9% 167.4%」

    TSRの評価基準を従来の2019年3月末から2020年3月末へ変更し、2024年9月末の当社TSRは133.6%、同業他社平均は167.4%となった。HULFT Square等への費用投下によるEPS低下と株価・TSRへの影響を説明している。
  7. FY2024.有価証券報告書

    「2024年3月末 当社 169.1% 同業他社平均 150.8% 当社グループのTSRは業界平均を上回って推移しております。」

    2019年3月末を100%とする2024年3月末のTSRは当社169.1%、同業他社平均150.8%となり、業界平均を上回った。
  8. FY2024-Q3.有価証券報告書

    「評価期間は、2019年3月末を基準(100%)として評価をしており、その推移は次のとおりです。 2023年12月末 当社 160.9% 同業他社 平均 136.6% 当社グループのTSRは業界平均を上回って推移しております。」

    2019年3月末を100%とする2023年12月末のTSRは当社160.9%、同業他社平均136.6%で、業界平均を上回る状態を継続している。
  9. FY2024-Q2.有価証券報告書

    「2023年9月末 当社 164.3% 同業他社平均 134.0% なお、当社TSRは業界平均を上回って推移しております。」

    2019年3月末を100%とする2023年9月末のTSRは、当社164.3%、同業他社平均134.0%となり、業界平均を上回る状態を継続している。
  10. FY2024-Q1.有価証券報告書

    「評価期間は、2019年3月末を基準(100%)として評価をしており、その推移は次のとおりです。 2023年6月末 当社 152.4% 同業他社平均 134.5% なお、当社TSRは業界平均を大きく上回って推移しております。」

    TSRの評価基準を2018年3月末から2019年3月末へ変更し、2023年6月末の当社TSRは152.4%、同業他社平均は134.5%で、業界平均を上回る状態を開示した。
  11. FY2023.有価証券報告書

    「なお、2021年3月末以降、当社のTSR評価はベンチマークを下回っております。これは、「HULFT Square」等の開発に伴う費用投下によりEPS(1株当たり当期純利益)が低下し、それが当社の株価を引き下げている要因と推察されます。」

    TSRを株主還元の経営指標とする方針を維持し、2023年3月末の当社TSRは125.94%、同業他社平均は131.85%で、下回る要因としてHULFT Square等への費用投下によるEPS低下を説明した。
  12. FY2023-Q3ベンチマーク下回り継続有価証券報告書

    「2022年12月末 当社 118.21% 同業他社平均 122.61% なお、2021年3月末以降の当社TSRはベンチマークとしているTSRを下回っております。」

    2018年3月末を100%とする2022年12月末のTSRは、当社118.21%、同業他社平均122.61%であり、ベンチマークを下回る状態が続いている。
  13. FY2023-Q2ベンチマーク下回り継続有価証券報告書

    「2022年9月末 当社 116.87% 同業他社平均 120.05% なお、2021年3月末以降の当社TSRはベンチマークとしているTSRを下回っております。」

    2018年3月末を100%とする2022年9月末のTSRは、当社116.87%、同業他社平均120.05%で、ベンチマークを下回る状態が続いている。
  14. FY2023-Q1.有価証券報告書

    「評価期間は、2018年3月末を基準(100%)として評価をしております。この評価期間について、前連結会計年度までは、長期大型プロジェクトの遅延に伴う大型損失以降を対象に、基準を2016年3月末に固定しておりましたが、この状況を乗り越え、当第1四半期連結累計期間には「HULFT Square」の先行ユーザー様向けリリースが行えたこと等事業モデルの転換が進んでいることから、当第1四半期連結累計期間より、有価証券報告書と同様に、5事業年度前の末を基準とするよう変更いたします。なお、2021年3月末以降の当社TSRはベンチマークとしているTSRを下回っております。」

    TSRの評価基準を2016年3月末固定から5事業年度前の末へ変更し、HULFT Squareの先行ユーザー向けリリースなど事業モデル転換の進展を変更理由としている。変更後の期間では当社TSRがベンチマークを下回っている。
  15. FY2022TSRがベンチマークを上回る有価証券報告書

    「同業他社平均 126.1% 182.2% 184.3% 168.3% 249.8% 233.1% 当社 160.7% 190.8% 158.0% 189.7% 255.4% 237.9%」

    2022年3月期のTSRは当社237.9%、同業他社平均233.1%となり、前期までのベンチマーク下回りから上回りに変化した。
  16. FY2022-Q3ベンチマーク下回り継続有価証券報告書

    「なお、2021年12月末の当社TSRはベンチマークとしているTSRを下回っております。これは当社の株価が2021年3月末以降わずかに下落したのに加え、コロナ禍のDX需要関連等銘柄が当社が属する産業グループのTSRを押し上げていることが要因と推察されます。」

    2021年12月末の当社TSRがベンチマークを下回ったと説明し、2021年3月末以降の株価下落とDX需要関連銘柄による業界TSR上昇を要因として挙げている。
  17. FY2022-Q2ベンチマーク下回り継続有価証券報告書

    「なお、2021年9月末の当社TSRはベンチマークとしているTSRを下回っております。これは当社の株価が2021年3月末以降わずかに下落したのに加え、コロナ禍のDX需要関連等銘柄が当社が属する産業グループのTSRを押し上げていることが要因と推察されます。」

    2021年9月末の当社TSRはベンチマークを下回り、その要因として2021年3月末以降の自社株価の小幅下落と、DX需要関連銘柄による業界TSR上昇を挙げている。
  18. FY2022-Q1ベンチマーク下回り継続有価証券報告書

    「なお、2021年6月末の当社TSRはベンチマークとしているTSRを下回っております。これは当社の株価が2021年3月末以降わずかに下落したのに加え、コロナ禍のDX需要関連等銘柄が当社が属する産業グループのTSRを押し上げているものと推察されます。」

    2021年6月末の当社TSRがベンチマークを下回ったと説明し、その要因として自社株価の下落とDX需要関連銘柄による業界TSR上昇を挙げている。
  19. FY2021-Q3.有価証券報告書

    「当社グループは、目指す高収益企業にふさわしい株主還元を実現するためのベンチマーク目標として、TSRを経営指標に設定しております。当社グループの事業構造は、システム開発・運用と自社パッケージソフトウェア販売とがバランスしており、情報技術産業の中でも類似の事業構造を持つ企業が少ないと考えます。したがって、ベンチマークとするTSRは一定数の上場企業を含み、恣意性を排除した対象とするため、GICS(世界産業分類基準)における当社が属する産業グループ(4510:ソフトウェア・サービス)に同様に属する国内上場企業のTSRとしております。評価期間は、2016年3月末を基準として評価をしておりその推移は次のとおりとなっております。」

    TSRを株主還元のベンチマーク目標とし、GICSの同一産業グループに属する国内上場企業との比較、2016年3月末基準の評価方法を引き続き記載している。
  20. FY2021-Q2ベンチマーク下回りを説明有価証券報告書

    「なお、2020年9月末の当社TSRはベンチマークとしているTSRを下回っておりますが、これは当社の株価が6月末以降微増だったのに対し、コロナ禍のIT需要関連及び行政デジタル化関連の銘柄が当社が属する産業グループのTSRを押し上げているものと推察されます。」

    2020年9月末の当社TSRがベンチマークを下回ったことと、その要因について記載している。
  21. FY2020.有価証券報告書

    「(TSRベンチマーク)2017年3月期 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期 同業他社平均 126.1% 182.2% 184.3% 168.3% 当社 160.7% 190.8% 158.0% 189.7%」

    2016年3月末を基準とするTSRについて、2020年3月期の当社は189.7%、同業他社平均は168.3%と開示している。
  22. FY2020-Q3.有価証券報告書

    「当社グループは、目指す高収益企業にふさわしい株主還元を実現するためのベンチマーク目標として、TSRを経営指標に設定しております。評価期間は、2016年3月末を基準として評価をしておりその推移は次のとおりとなっております。」

    TSRを株主還元のベンチマーク目標とする方針、2016年3月末を基準とする評価方法を引き続き記載している。
  23. FY2020-Q2.有価証券報告書

    「当社グループは、目指す高収益企業にふさわしい株主還元を実現するためのベンチマーク目標として、TSRを経営指標に設定しております。評価期間は、2016年3月末を基準として評価をしておりその推移は次のとおりとなっております。」

    高収益企業にふさわしい株主還元のベンチマークとしてTSRを経営指標とし、2016年3月末基準の評価方法を引き続き記載している。
  24. FY2020-Q1.有価証券報告書

    「当社グループは、目指す高収益企業にふさわしい株主還元を実現するためのベンチマーク目標として、TSRを経営指標に設定しております。評価期間は、2016年3月末を基準として評価をしております。」

    高収益企業にふさわしい株主還元のベンチマーク目標としてTSRを経営指標に設定し、2016年3月末を基準とする評価期間と、GICSのソフトウェア・サービスに属する国内上場企業との比較方法を示している。
一緒に動いた変遷

「重点顧客マーケットビジネスへのフォーカス」は、この変遷が動いた24回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1重点顧客マーケットビジネスへのフォーカス4回
  3. 2「Link the GAPの実践」をテーマとする新中期経営計画4回
  4. 3HULFT事業の成長加速4回
  5. 4業界横断型のシステムインテグレーション・クラウドソリューション拡大4回
  6. 5テクノベーションセンターによる技術・開発力強化3回
  7. 6事業ポートフォリオの再整備とアライアンス強化3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
セゾンテクノロジーの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-29の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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