「Link the GAPの実践」をテーマとする新中期経営計画
FY2018に初出。28回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-07-30。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-07-30前進決算
「一方で、成長ドライバーに位置付ける「HULFT Square」の売上増加等によりデータプラットフォーム事業は拡大しております。」
HULFT Squareについて、データプラットフォーム事業の拡大要因として引き続き位置づけ、当第1四半期の売上高は前年同期比72.8%増となった。 - FY2026.有価証券報告書
「生成AIの進化等を背景としたデータ利活用の促進や、レガシーシステムのマイグレーション等のニーズを取り込み、エンタープライズ企業を中心に「HULFT Square」の導入が拡大いたしました。この結果、当連結会計年度における「HULFT Square」の売上は、前期比113.8%増となりました。」
HULFT Squareは生成AI活用・レガシーシステム移行需要を取り込み、エンタープライズ企業を中心に導入が拡大し、売上高が前期比113.8%増となった。 - FY2026-H1.有価証券報告書
「増収の主な要因は、「HULFT Square」の売上が増加したこと等によります。生成AIの進化等を背景としたデータ利活用の促進や、レガシーシステムのマイグレーション等のニーズを取り込むことにより、エンタープライズ企業を中心に「HULFT Square」の導入が拡大しており、当中間連結会計期間における「HULFT Square」の売上は、前年同期比162.4%増となりました。」
HULFT Squareはエンタープライズ企業を中心に導入が拡大し、当中間連結会計期間の売上高は前年同期比162.4%増となった。生成AI活用やレガシーシステムのマイグレーション需要を取り込む展開も示されている。 - FY2024.有価証券報告書
「当連結会計年度において、「HULFT Square」のお客様数は着実に増加しており、欧米市場向けの提供も新たに開始いたしました。また、四半期ごとの機能アップデートに加えて、CO2排出量算定・電子契約・人事データ活用等、お客様ニーズの高いユースケースにおける各種データ連携機能をテンプレート化して提供しております。」
HULFT Squareは顧客数の増加、欧米提供開始、四半期ごとの機能更新、具体的ユースケースのテンプレート提供へ進展した。 - FY2024-Q3.有価証券報告書
「2023年2月に国内、2023年10月に欧米市場でリリースした「HULFT Square」を中心に、既存の当社データ連携ソフトウェア及び金融業・流通業におけるSI技術との組み合わせによるソリューション提供等、部門を横断したビジネスとして「組織シフト」を進めております。」
「Link the GAPの実践」以降の事業モデル変革の中核であるHULFT Squareについて、国内に続き欧米市場でリリースし、部門横断のソリューション提供を進めている。 - FY2024-Q2.有価証券報告書
「前連結会計年度より国内でサービス提供を開始しているiPaaS「HULFT Square」を欧米市場においても提供開始することを決定しました。欧米市場におけるターゲットは、製造業におけるサプライチェーンマネジメントです。」
HULFT Squareについて、国内向けリリース後の次段階として欧米市場への提供開始を決定し、製造業のサプライチェーンマネジメントを対象とする展開方針を示した。 - FY2024-Q1.有価証券報告書
「なお、「HULFT Square」について、前連結会計年度までは新サービスの研究開発であったため全社費用としておりましたが、2023年2月にリリースしたことに伴い、当第1四半期連結会計期間より「データプラットフォーム事業」に区分しております。」
HULFT Squareは研究開発段階の全社費用から、リリース後のデータプラットフォーム事業の構成要素へ区分変更された。 - FY2023.有価証券報告書
「グローバル対応するiPaaSとしての「HULFT Square」を、2023年2月9日より、国内向けにリリースいたしました。リリース後も引き続きサービス品質の更なる安定やパフォーマンス改善のため、また追加機能のための開発を継続してまいります。」
事業モデル変革の中核であるHULFT Squareの国内向けリリースを実施し、リリース後の品質安定・性能改善・追加機能開発も継続する方針を示した。 - FY2023-Q3.有価証券報告書
「先行ユーザー様へのサービス提供も順調に進んできたことから、国内向けリリースを2023年2月9日に行うことを決定いたしました。リリース後も引き続きサービス品質の更なる安定やパフォーマンス改善のため、また追加機能のための開発を継続してまいります。」
「Link the GAPの実践」以降の新規サービス施策として、HULFT Squareの国内向けリリース日を2023年2月9日に決定し、リリース後の品質改善・追加機能開発も明示した。 - FY2023-Q2.有価証券報告書
「「HULFT Square」は、予定通り2022年6月に先行ユーザー様向けリリースを行い、本サービスへユーザー様のご意見を反映させ、利用品質向上やパフォーマンス改善、開発機能の一部見直しを進めております。先行ユーザー様へのサービス提供も順調に進んでおり、2022年度第4四半期に日本国内向けにリリースを行う予定です。」
HULFT Squareは先行ユーザー向けリリースを実施し、品質・性能改善を進めている。2022年度第4四半期の国内向けリリース予定も示した。 - FY2023-Q1.有価証券報告書
「このため、2021年3月期から、HULFT製品及びクラウド技術を活用しファイル連携やデータ連携サービスをクラウド上で提供する次世代クラウド型データ連携プラットフォーム「HULFT Square」の開発に着手しており、2022年6月に、トライアルでご利用頂いた先行ユーザー様向けリリースをいたしました。」
HULFT Squareについて、従来のトライアル・リリース予定から、2022年6月の先行ユーザー向けリリース実施へ進展した。 - FY2022.有価証券報告書
「「HULFT Square」の今後の展開としては、今回のトライアルを経てユーザー様の意見をサービスに反映後、先行ユーザー様向けリリースを2022年度第1四半期に行う予定です。更にその後は、2022年度第4四半期の日米同時リリースを予定しております。」
HULFT Squareについて先行ユーザーによるトライアル利用を開始し、2022年度第1四半期の先行ユーザー向けリリースと第4四半期の日米同時リリースを予定している。 - FY2022-Q3.有価証券報告書
「また、「HULFT Square」は、ファイル中心の基幹・業務システムとデータ中心の外部サービスをつなぎ、異分野連携を加速させ、お客様のDX推進を加速すると同時に、社会課題解決にも貢献できるクラウド型の新たなデータ連携プラットフォームとして、引き続き研究開発を進めております。2021年9月15日に開示したとおりサービスリリースを2022年度第1四半期(予定)で進めており、一部先行ユーザー様で「HULFT Square」のトライアル利用を開始しております。」
HULFT Squareについて、2022年度第1四半期のサービスリリース予定を維持し、一部先行ユーザーでトライアル利用を開始した。 - FY2022-Q2.有価証券報告書
「また、研究開発を進めている「HULFT Square」は、サービスリリースを2022年度第1四半期(予定)とすることを開示いたしました。サービスリリースに先立ち、2021年度第3四半期より一部先行ユーザー様にトライアルでご利用いただき、本サービスへのご意見を反映させ、より品質を高める取組みを行いつつトライアルご利用のユーザー様を順次拡大してまいります。」
HULFT Squareについて、2022年度第1四半期のサービスリリース予定を示し、2021年度第3四半期から一部先行ユーザーへのトライアルを開始して利用者を順次拡大する計画を具体化した。 - FY2022-Q1.有価証券報告書
「また、研究開発を進めているHULFT製品及びクラウド技術を活用した「HULFT Square」については、2021年6月23日に記者説明会を開催し、同日にプレスリリース及びキャンペーンサイトをオープンいたしました。」
次世代リンケージサービスプラットフォームの具体化として「HULFT Square」の研究開発を継続し、2021年6月23日に記者説明会、プレスリリース、キャンペーンサイト公開まで進展した。 - FY2021-Q3.有価証券報告書
「当社グループは、2020年度を最終年度とする3ヵ年の中期経営計画を策定し、既存事業の徹底した生産性向上によって収益性の向上を実現するとともに、新たな市場・お客様へより収益性の高い事業を展開して、更なる事業の成長を目指しております。具体的には、①New Businessの創出、②HULFT事業の成長加速、③新技術への対応と開発力強化、④事業活動品質の向上の4つの重要施策を実行することで、中期経営計画の実現に取り組んでいます。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画と、New Business、HULFT事業、新技術・開発力、事業活動品質の4施策を引き続き掲げている。 - FY2021-Q2.有価証券報告書
「また、HULFTを中心とした次世代リンケージサービスプラットフォームの研究開発に着手しております。」
中期経営計画における新規サービス創出の具体策として、HULFTを中心とする次世代リンケージサービスプラットフォームの研究開発に着手した。 - FY2021-Q1.有価証券報告書
「当社グループは、2020年度を最終年度とする3ヵ年の中期経営計画を策定し、既存事業の徹底した生産性向上によって収益性の向上を実現するとともに、新たな市場・お客様へより収益性の高い事業を展開して、更なる事業の成長を目指しております。具体的には、①New Businessの創出、②HULFT事業の成長加速、③新技術への対応と開発力強化、④事業活動品質の向上の4つの重要施策を実行することで、中期経営計画の実現に取り組んでいます。」
従来の5つの重点施策から、New Business、HULFT事業の成長加速、新技術・開発力、事業活動品質の4つの重要施策へ整理している。 - FY2020.有価証券報告書
「当社の強みである「つなぐ」技術をキーにした新技術・新市場への製品・サービス創出をテーマに掲げ、リンケージビジネスを推進してまいりました。その結果、当社事業の柱として確立するに至り、リソース配分を高めること等により一層の成長を図ります。また、リンケージビジネス、HULFT製品及びクラウド技術の活用を通じた、iPaaS(integration Platform as a Service) をはじめとした新たなサービスの構築に取り組んでまいります。」
中期経営計画の新規ビジネス施策について、リンケージビジネスが事業の柱として確立したと説明し、iPaaS等の次のサービス構築へ進んでいる。 - FY2020-Q3.有価証券報告書
「この結果、当第3四半期連結累計期間の新規3象限売上高は、3,981百万円(前年同期比72.6%増)となりました。」
新規3象限売上高は3,981百万円、前年同期比72.6%増となり、2020年3月期通期計画5,500百万円に対する進捗率は72.4%、連結売上高に占める比率は23.0%となった。 - FY2020-Q2.有価証券報告書
「経営計画では事業モデル変革を掲げており、主な戦略及び重点施策として新しい技術を適用したサービスを創出するとともに新市場の獲得を目指していることから、これらの達成状況を判断する指標として、新技術・新領域に係る売上高(新規3象限)計画達成率を設定しています。当第2四半期連結累計期間の新規3象限売上高は、2,577百万円(前年同期比91.5%増)となりました。2020年3月期通期計画は5,500百万円で、通期計画に対する進捗率は46.9%となりました。」
事業モデル変革と新技術・新領域サービス創出について、新規3象限売上高が上期で2,577百万円、通期計画5,500百万円に対して46.9%まで進捗した。 - FY2020-Q1.有価証券報告書
「経営計画では事業モデル変革を掲げており、主な戦略及び重点施策として新しい技術を用いたサービスを創出し事業領域拡大を目指していることから、これらの達成状況を判断する指標として、新技術・新領域に係る売上高(新規3象限)計画達成率を設定しています。」
中期経営計画における事業モデル変革と新技術・新領域のサービス創出を引き続き掲げ、達成状況を新規3象限売上高で管理している。 - FY2019-Q3.有価証券報告書
「この中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野においてダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるためにテーマ「Link the GAPの実践」を掲げ、既存事業の徹底した生産性向上と新技術・新領域ビジネス実現に向けて、5つの重点施策として「New Businessの創出」「HULFT事業の再成長」「新技術への対応と開発力強化」「仕事改革と生産性向上」「変化に適応するバイモーダルな組織風土への自己変革」を実行し、企業価値を高めるべく経営に取組んでおります。」
「Link the GAPの実践」をテーマとする3ヵ年中期経営計画と5つの重点施策を継続している。 - FY2019-Q2.有価証券報告書
「当社は、平成31年3月期~平成33年3月期を期間とする中期経営計画を策定し、達成に努めています。この中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野においてダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるためにテーマ「Link the GAPの実践」を掲げ、既存事業の徹底した生産性向上と新技術・新領域ビジネス実現に向けて、5つの重点施策として「New Businessの創出」「HULFT事業の再成長」「新技術への対応と開発力強化」「仕事改革と生産性向上」「変化に適応するバイモーダルな組織風土への自己変革」を実行し、企業価値を高めるべく経営に取組んでおります。」
「Link the GAPの実践」をテーマとする平成31年3月期から平成33年3月期までの中期経営計画を継続している。 - FY2019-Q1.有価証券報告書
「当社は、平成31年3月期~平成33年3月期を期間とする中期経営計画を策定し、達成に努めています。この中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野においてダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるためにテーマ「Link the GAPの実践」を掲げ、既存事業の徹底した生産性向上と新技術・新領域ビジネス実現に向けて、5つの重点施策として「New Businessの創出」「HULFT事業の再成長」「新技術への対応と開発力強化」「仕事改革と生産性向上」「変化に適応するバイモーダルな組織風土への自己変革」を実行し、企業価値を高めるべく経営に取組んでおります。」
「Link the GAPの実践」をテーマとする平成31年3月期から平成33年3月期までの中期経営計画を、当四半期にも継続して掲げている。 - FY2018.有価証券報告書
「この中期経営計画においては、ビジョン「カテゴリートップの具現!~特定分野においてダントツの存在感を発揮する~」の実現を目指し、長期で飛躍的・非連続的な成長を遂げるためにテーマ「Link the GAPの実践」を掲げ、既存事業の徹底した生産性向上と新技術・新領域ビジネス実現に向けて、5つの重点施策として「New Businessの創出」「HULFT事業の再成長」「新技術への対応と開発力強化」「仕事改革と生産性向上」「変化に適応するバイモーダルな組織風土への自己変革」を実行し、企業価値を高めるべく経営に取組んでおります。」
新たな中期経営計画のテーマとして「Link the GAPの実践」を掲げ、5つの重点施策を明示している。