原材料価格の上昇によるコスト上昇・受注減少
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「資材価格の高騰や人件費の増加等に起因するコスト上昇の継続」
資材価格高騰や人件費増加を含むコスト上昇が継続しているとの認識を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「資材価格の高騰や人件費の増加等に起因するコスト上昇の継続」
資材価格高騰を含むコスト上昇が継続しているとの認識を再確認している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2024年１月１日～2024年６月30日）における当社グループを取り巻く事業環境は、資材価格の高騰や人件費の増加等によるコスト上昇など、先行きが不透明な状況が続いております。」
資材価格の高騰によるコスト上昇が、引き続き先行き不透明な事業環境の要因として記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間（2024年1月1日～2024年3月31日）における当社グループを取り巻く事業環境は、資材価格の高止まりや人件費の増加等によるコスト上昇の影響を受けるなど、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
資材価格の高止まりによるコスト上昇が、引き続き先行き不透明な事業環境の要因として記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、建設資材価格の高止まりによるコスト上昇や同業他社との価格競争の激化により収益の圧迫を受けるなど、依然として厳しい状況が続きました。」
建設資材価格の高止まりによるコスト上昇が収益を圧迫する状況を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間（2023年1月1日～2023年6月30日）における当社グループを取り巻く事業環境は、建設資材価格の高騰や同業他社との価格競争の激化により収益の圧迫を受けるなど、依然として厳しい状況が続きました。」
建設資材価格の高騰が収益を圧迫する状況が続いているとの説明を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、エネルギー価格や原材料価格の高騰をはじめとする厳しい経済状況が顧客の投資抑制に影響を与えるとともに、建設資材価格の高騰や同業他社との価格競争の激化により収益の圧迫を受けるなど、依然として先行きの不透明な状況が続きました。」
エネルギー価格、原材料価格、建設資材価格の高騰が顧客の投資抑制や収益圧迫につながる厳しい状況を継続して記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「建設資材価格の高騰や価格競争の激化により売上原価率が上昇し、前連結会計年度を下回る結果となりました。」
原材料価格上昇に関するリスクが、建設資材価格の高騰による売上原価率上昇と営業利益減少として通期業績に現れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「建設資材価格の高騰や価格競争の激化により利益が圧迫される中、売上高の増加と販売費及び一般管理費の抑制に努めたことから、前年同四半期比で増益となりました。」
原材料・資材価格の上昇について、従来の飲食店等のコスト上昇に加え、建設資材価格の高騰が利益を圧迫する要因として実際の業績説明に現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化による原材料価格の高騰、物価上昇に伴う消費者マインドの低下が懸念されるなど、先行きの不透明な状況が続いております。」
原材料価格の上昇について、従来の原材料価格高騰に加え、ロシア・ウクライナ情勢の長期化を背景とする高騰としてリスク要因が具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「飲食店分野では、原材料価格の高騰や人手不足による出店抑制があったものの、新規顧客の獲得により、売上高は増加いたしました。」
原材料価格の高騰が出店抑制につながる状況を継続して記載する一方、新規顧客の獲得により飲食店分野の売上高は増加したと説明している。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「飲食店分野では、業界内における原材料価格の上昇や人手不足の問題はあるものの、大手チェーンストアにおいて立地環境に応じた店舗の出店及び改装があったことから、受注が増加いたしました。」
原材料価格の上昇は引き続き問題として記載されているが、今回はコスト上昇による受注減少ではなく、店舗の出店・改装による受注増加が記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「飲食店分野では、中食市場の拡大における競争の激化や材料費及び人件費などのコスト上昇から出店が落ち込み、受注が減少いたしました。」
材料費の上昇を含むコスト上昇が飲食店の出店減少と受注減少につながったとの説明を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「飲食店分野では、原材料価格の上昇や人手不足によるコスト上昇等から出店抑制の影響を受け、受注が減少いたしました。」
原材料価格の上昇が人手不足とともにコスト上昇をもたらし、飲食店分野の受注減少に影響したとの説明を継続している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で飲食店分野並びにサービス等分野では、原材料価格の上昇や人手不足に伴うコスト上昇等の影響を受け、受注は減少いたしました。」
原材料価格の上昇がコスト上昇を通じて受注減少に影響したという事象を、今回初めて独立した要因として記載している。人手不足については既存スレッドで追跡している。