オフィス・サービス空間の売上比率の堅調推移
FY2021-Q1に初出。19回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「サービス等 8,515 25.1 8,817 26.8 301 3.5」
サービス等分野の売上高は前年中間期比3.5％増の88億17百万円となり、売上構成比も25.1％から26.8％へ上昇した。オフィス・サービス空間を含むサービス分野の比率拡大が進んでいる。 - 2026-05-13前進決算説明資料
「医療・福祉施設の大型案件に加え、ホテルにおける改装案件の増加でサービス等分野が伸長」
サービス等分野の売上高は前年同期比13.3％増の50億16百万円となり、構成比は27.5％となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「サービス等 15,415 24.0 19,018 26.5 3,602 23.4」
サービス等分野の売上高は前年度比23.4％増の190億18百万円となり、売上構成比も24.0％から26.5％へ上昇した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「サービス等 8,742 27.5 8,515 25.1 △226 △2.6」
サービス等分野の売上高は前年同期比2.6％減となり、売上構成比も27.5％から25.1％へ低下した。オフィス・サービス空間の売上比率拡大に対しては構成比が縮小している。 - FY2024前進有価証券報告書
「サービス等 10,317 19.5 15,410 24.0 5,093 49.4」
サービス等分野の売上高は154億10百万円、前年度比49.4％増となり、売上構成比も19.5％から24.0％へ上昇した。オフィス・サービス空間の比率拡大に向けた進展が年度実績として示されている。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「サービス等 4,709 18.2 8,475 27.3 3,765 80.0」
サービス等分野の売上高は前年同期比80.0％増となり、オフィス・サービス空間に関連する売上構成比も18.2％から27.3％へ上昇した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「サービス等 2,473 18.5 3,568 22.5 1,094 44.2」
サービス等分野の売上高は前年同期比44.2％増となり、オフィス・サービス空間に関連する売上構成比も前年同期の18.5％から22.5％へ上昇した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「サービス等 9,307 20.0 10,317 19.5 1,009 10.9」
サービス等分野の売上高は前年同期比10.9％増となった一方、オフィス・サービス空間に関連する売上構成比は20.0％から19.5％へ低下している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「サービス等 7,153 20.9 6,548 17.8 △605 △8.5」
サービス等分野の売上高は前年同期比8.5％減となり、オフィス・サービス空間に関連する売上構成比も前年同期の20.9％から17.8％へ低下している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「サービス等 4,263 19.5 4,709 18.2 445 10.5」
サービス等分野の売上高は前年同期比10.5％増となった一方、売上構成比は前年同期の19.5％から18.2％へ低下し、比率拡大目標に対しては構成比が縮小した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「サービス等 1,938 19.0 2,473 18.5 535 27.6」
サービス等分野の売上高は前年同期比27.6％増となった一方、オフィス・サービス空間の売上構成比は前年同期の19.0％から18.5％へ低下している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「サービス等 8,596 20.3 9,307 20.0 710 8.3」
サービス等分野の売上高は前年同期比8.3％増となった一方、オフィス・サービス空間の売上構成比は20.3％から20.0％へ小幅に低下した。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「サービス等 5,645 20.9 7,153 20.9 1,508 26.7」
サービス等分野の売上高は前年同期比26.7％増となり、売上構成比は前年同期と同じ20.9％となった。第2四半期の19.5％から比率が戻り、売上比率拡大目標について横ばい水準となっている。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、エンターテインメント施設で大型案件を受注したほか、行政機関等の新たな分野への取り組みも強化しております。」
オフィス・サービス空間の売上高は伸長し、エンターテインメント施設の大型案件や行政機関等への取り組みが進んだ一方、同分野の売上構成比は前年同期の20.5％から19.5％へ低下している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、オフィス関連や金融・保険施設の売上高が伸長したほか、新たな分野への取り組みも強化しております。」
オフィス関連等の売上高は伸長したものの、サービス等分野の売上構成比は前年同期の20.0％から19.0％となり、比率自体は低下している。 - FY2021前進有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、サテライトオフィスをはじめとするオフィス関連の売上高が大きく伸長したほか、教育関連施設、医療施設、エンターテイメント施設等の受注が堅調に推移いたしました。」
オフィス・サービス空間の売上比率は20.3％となり、前年度の14.2％から上昇した。サテライトオフィス等の受注増加を通じた目標への進展を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「サービス等分野では、サテライトオフィスをはじめとするオフィス関連の売上高が大きく伸長したほか、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率拡大」に向けた積極的な取り組みにより、教育関連施設、医療施設、エンターテイメント施設等の受注が堅調に推移いたしました。」
オフィス・サービス空間の売上比率は20.9％となり、前年同期の14.3％から上昇した。サテライトオフィス受注の増加など、目標に向けた具体的な進展も記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「サービス等分野では、コロナ禍で多様な働き方が求められる中、企業のオフィス改装に加えてサテライトオフィスの受注が増加し、オフィス関連の売上高が大きく伸長いたしました。」
中期経営目標に含まれるオフィス・サービス空間について、サービス等分野の売上構成比が前年同期の14.3％から20.5％へ上昇し、サテライトオフィス受注など具体的な増加要因も示されている。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「なお、当第1四半期連結累計期間については全体的に売上高が減少しておりますが、中期経営目標にもあるオフィス・サービス空間の売上比率は堅調に推移しております。」
全体売上高が減少する中でも、中期経営目標に含まれるオフィス・サービス空間の売上比率は堅調に推移していると説明している。