訪日外国人増加に伴うホテル関連リニューアル需要
FY2018-Q1に初出。29回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。23社中10社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「サービス等分野は、医療・福祉施設において複数の大型案件を手掛けたことに加え、顧客体験価値向上を目的としたホテルの改装案件が増加したことから、前年同期を上回る売上高となりました。」
サービス等分野で医療・福祉施設の複数の大型案件を手掛け、ホテルでは顧客体験価値向上を目的とする改装案件が増加し、売上高が前年同期比3.5％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「サービス等分野は、ホテル及び医療・福祉施設ともに大型の改装案件を手掛けたことから、売上高は前連結会計年度を大幅に上回る結果となりました。」
ホテル及び医療・福祉施設の大型改装案件を手掛け、サービス等分野の売上高が前年度を大幅に上回った。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「サービス等分野は、エンターテインメント施設の大型案件を手掛けたことに加え、オフィス及びホテルの改装案件は堅調に推移したことから、前年同期と同水準となりました。」
サービス等分野の需要要因は、従来のオフィス・エンターテインメントの大型案件に加え、ホテル改装案件を含む構成となった。一方、売上高は前年同期比2.6％減で同水準にとどまった。 - FY2024前進有価証券報告書
「サービス等分野は、働き方改革の推進に伴う従業員の柔軟な働き方やエンゲージメント向上を意識したオフィス関連及びエンターテインメント施設の大型案件の増加に加え、スポーツ関連、ホテル及びイベント・展示会において集客力の向上を目的とした改装案件が増加したことにより、前連結会計年度を大きく上回る売上高となりました。」
オフィス・エンターテインメント施設の大型案件に加え、スポーツ、ホテル、イベント・展示会の改装案件が増加し、サービス等分野の売上高は前年度比49.4％増となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「サービス等分野は、オフィス関連及びエンターテインメント施設の大型案件を多数手掛けたことにより、前年同期を大きく上回る売上高となりました。」
オフィス関連及びエンターテインメント施設の大型案件を多数手掛け、サービス等分野の売上高は前年同期比80.0％増となった。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「サービス等分野は、オフィス関連の改装案件やエンターテインメント施設の新装案件が増加したことにより、前年同四半期を上回る売上高となりました。」
サービス等分野の増収要因が、ホテル関連等から、オフィス関連の改装案件やエンターテインメント施設の新装案件へと示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「サービス等分野では、エンターテインメント施設やオフィス関連が前年に好調だった反動があったものの、スポーツ関連施設において大型案件が竣工したことから、過去最高の売上高を達成しました。」
サービス等分野でスポーツ関連施設の大型案件が竣工し、前年好調の反動がある中でも過去最高の売上高を達成した。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「サービス等分野では、エンターテインメント施設やオフィス関連が前年同四半期に好調だった反動から、前年同四半期を下回る売上高となりました。」
オフィス関連やエンターテインメント施設の受注拡大が続いていた過去の局面から、前年の好調の反動によりサービス等分野の売上高が減少する状況へ変化している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「サービス等分野では、スポーツ関連施設において大型案件が竣工したことにより、売上高は増加いたしました。」
サービス等分野でスポーツ関連施設の大型案件が竣工し、売上高増加に結び付いた。 - FY2022前進有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、エンターテインメント施設で大型案件を受注したほか、テレワークの普及に伴う働き方の変化に対応したセンターオフィスの受注が増加いたしました。」
エンターテインメント施設の大型案件を受注し、テレワークに対応したセンターオフィスの受注も増加した。サービス等分野の売上高は前年同期比8.3％増となっている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、エンターテインメント施設で大型案件を受注したほか、オフィスの新装案件の受注が増加いたしました。」
エンターテインメント施設の大型案件受注に加え、オフィスの新装案件の受注増加を記載しており、サービス等分野の売上高は前年同期比26.7％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、エンターテインメント施設で大型案件を受注したほか、行政機関等の新たな分野への取り組みも強化しております。」
エンターテインメント施設の大型案件を受注し、行政機関等の新たな分野への取り組みを強化した。サービス等分野の売上高は前年同期比6.6％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、オフィス関連や金融・保険施設の売上高が伸長したほか、新たな分野への取り組みも強化しております。」
オフィス関連に加えて金融・保険施設の売上高が伸長し、サービス等分野の売上高は前年同四半期比30.9％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「サービス等分野では、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率」拡大に向けた積極的な取り組みにより、サテライトオフィスをはじめとするオフィス関連の売上高が大きく伸長したほか、教育関連施設、医療施設、エンターテイメント施設等の受注が堅調に推移いたしました。」
サテライトオフィスを含むオフィス関連に加え、教育・医療・エンターテイメント施設等の受注が堅調となり、サービス等分野の売上高は前年同期比50.9％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「サービス等分野では、サテライトオフィスをはじめとするオフィス関連の売上高が大きく伸長したほか、中期経営目標のひとつである「オフィス・サービス空間の売上比率拡大」に向けた積極的な取り組みにより、教育関連施設、医療施設、エンターテイメント施設等の受注が堅調に推移いたしました。」
オフィス関連に加えてサテライトオフィスの売上高が伸長し、教育・医療・エンターテイメント施設等の受注も堅調に推移した。サービス等分野の売上高は前年同期比30.7％増となっている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「サービス等分野では、コロナ禍で多様な働き方が求められる中、企業のオフィス改装に加えてサテライトオフィスの受注が増加し、オフィス関連の売上高が大きく伸長いたしました。また、エンターテイメント施設においても大型案件を受注し、売上高は増加いたしました。」
サービス等分野では、オフィス改装に加えてサテライトオフィスの受注が増加し、さらにエンターテイメント施設の大型案件を受注したことで、売上高が前年同期比27.8％増加した。 - FY2020後退有価証券報告書
「サービス等分野では、コロナ禍における働き方の変化によるオフィス改装需要の高まりから、オフィス関連の受注が堅調に推移したものの、前年大型案件があった教育関連施設や金融施設の受注が落ち着きを見せたことから、売上高は減少いたしました。」
ホテル関連や教育・冠婚葬祭施設の新規顧客・取組による増収局面から、オフィス改装需要は堅調である一方、教育・金融施設の大型案件反動によりサービス等分野全体の売上高が減少する状況へ変化している。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「サービス等分野では、積極的な取り組みにより、オフィス関連の受注が堅調に推移したものの、前年大型案件があった教育関連施設や金融施設の受注が落ち着きを見せたことから、売上高は減少いたしました。」
サービス等分野ではオフィス関連受注が堅調である一方、前年に大型案件があった教育関連施設・金融施設の受注が落ち着き、売上高が減少する状況へ変化している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「サービス等分野では、前期に大型案件があった教育関連施設の受注が落ち着きを見せたことから、売上高は減少いたしました。」
ホテル関連の新規顧客や教育・冠婚葬祭施設の取り組みによる増収が記載されていた前四半期までの状況から、前期の教育関連大型案件の反動でサービス等分野の売上高が減少する状況へ変化している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「サービス等分野では、前年に落ち着きを見せていたホテル関連施設が、都市再開発による好影響をもたらし、大型施設の受注獲得により、売上高は増加いたしました。」
前年度に新規出店が落ち着いたとされていたホテル関連施設について、都市再開発の好影響を受けて大型施設の受注を獲得し、売上高増加につながったと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「サービス等分野では、ホテル関連の新規顧客が増加したほか、教育関連施設や冠婚葬祭施設の取り組みにより、売上高は増加いたしました。」
ホテル関連の新規顧客増加と教育・冠婚葬祭施設への取り組みにより、サービス等分野の売上高が増加したとの説明を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「サービス等分野では、ホテル関連の新規顧客が増加したほか、教育関連施設や冠婚葬祭施設の取り組みにより、売上高は増加いたしました。」
前四半期のホテル関連大型案件後の売上高減少から、ホテル関連の新規顧客増加と教育・冠婚葬祭施設への取組によりサービス等分野の売上高が増加する状況へ進んでいる。提出会社ベースの売上高は前年同期比44.0％増となっている。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「サービス等分野では、ホテル関連施設の大型案件があった前年度に比べ新規出店が落ち着き、売上高は減少いたしました。」
ホテル関連の受注が堅調または増加していた過去の記載から、前年度の大型案件後に新規出店が落ち着き、売上高が減少したとの説明に変化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「サービス等分野では、主に保育関連施設の新装工事や理髪店及び美容室の新規出店があったことにより、受注が増加いたしました。」
ホテル関連に加え、保育関連施設、理髪店、美容室などサービス分野の受注拡大を通期実績として継続している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「サービス等分野では、ホテル関連の受注が堅調に推移したほか、葬祭場及び理容・美容に関する店舗の受注が増加いたしました。」
ホテル関連受注の堅調さに加え、葬祭場及び理容・美容店舗の受注増加を新たな需要要因として示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「サービス等分野では、ホテル関連の受注が堅調に推移したほか、ブライダル施設や新しい取り組みとして保育施設の案件があったことにより、受注は増加いたしました。」
訪日外国人増加を背景としたホテル関連リニューアルという前回の説明から、今回はホテル関連受注が堅調に推移し、ブライダル施設・保育施設案件も受注増加に寄与したと記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「サービス等分野では、訪日外国人増加に伴うホテル関連のリニューアルがあったことから、受注は増加いたしました。」
訪日外国人の増加に伴うホテル関連リニューアルが、サービス等分野の受注増加要因として初めて記載されている。