Komori
スペース(9622)・施策前進

継続的コスト管理・利益率向上の仕組みづくり・生産基盤の構築

FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026-H1。

26記載
10年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016前進FY2024 – FY2026-H12017: 120172018: 020182019: 420192020: 320202021: 420212022: 320222023: 220232024: 320242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
低採算案件の選別・整理と全社的な費用管理による収益性改善401社が書いているテーマ・逆風3社・追い風427社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。このテーマの430件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費の抑制に努めた結果、営業利益は27億22百万円(前中間連結会計期間比1.9%増)となりました。」

    販売費及び一般管理費の抑制により、営業利益が前年中間期比1.9%増となった。コスト管理を通じた利益確保の効果を測定可能な形で示している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「売上高の増加及び外注費率の改善等により売上総利益が増加したことから、営業利益は48億30百万円(前連結会計年度比39.4%増)となりました。」

    外注費率の改善等により売上総利益が増加し、営業利益が前年度比39.4%増となった。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「売上高の増加に加え、外注費率の改善等により、営業利益は26億72百万円(前中間連結会計期間比18.5%増)となりました。」

    外注費率の改善等により、売上高増加と合わせて営業利益が前年同期比18.5%増となった。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「売上高の増加により、営業利益は34億77百万円(前連結会計年度比35.1%増)となりました。」

    大型案件の収益性向上や外注費抑制を含む利益確保の取り組みのもと、営業利益が前年度比35.1%増となり、利益改善が進展している。
  5. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「売上高の増加や大型案件の収益性の向上による売上総利益率の上昇に加え、前年同期に特定の大型案件において貸倒引当金を計上した反動もあり、営業利益は21億73百万円(前中間連結会計期間比111.9%増)となりました。」

    大型案件の収益性向上による売上総利益率の上昇を、利益改善要因として継続して説明している。
  6. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「売上の増加に加え外注費の抑制や大型案件の収益性の向上により売上総利益率を押し上げたことから、前年同四半期を上回る結果となりました。」

    外注費の抑制と大型案件の収益性向上により売上総利益率を押し上げ、営業利益の増加につながったと説明している。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「営業利益は25億74百万円(前連結会計年度比22.8%増)となりました。貸倒引当金計上の影響があったものの、外注費の抑制など、利益確保に注力し営業活動を推進したことから売上総利益率が上昇し、増益となりました。」

    外注費の抑制と利益確保に向けた営業活動により売上総利益率が上昇し、貸倒引当金計上の影響がある中でも営業利益が前年度比22.8%増となった。
  8. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「利益確保に注力し営業活動を進めたことから、売上総利益額の増加に加え売上総利益率も上昇いたしましたが、当第2四半期連結会計期間に大型案件において貸倒引当金を計上したことから販売費及び一般管理費が増加した影響で減益となりました。」

    利益確保に向けた営業活動と売上総利益率の上昇が示された一方、大型案件の貸倒引当金による販売費及び一般管理費の増加が利益改善を相殺し、減益となった構成へ変化している。
  9. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「建設資材価格の高騰や同業他社との価格競争の激化により厳しい状況が続いておりますが、売上高の増加に加えて、効率的な業務推進により売上総利益率が向上したことから、増益となりました。」

    効率的な業務推進により売上総利益率が向上し、建設資材価格高騰や価格競争の中でも営業利益の増加に結び付いたと説明している。
  10. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費の抑制に努めたものの、価格競争の激化により、売上総利益及び営業利益の利益面においては回復ペースに鈍化が見られております。」

    販売費及び一般管理費の抑制を継続する一方、価格競争の激化により売上総利益・営業利益の回復ペースが鈍化したと説明している。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「引き続き販売費及び一般管理費の抑制に努め、前年同四半期比で増益となりました。」

    販売費及び一般管理費の抑制を継続し、前年同期比で営業利益が増加したと説明している。
  12. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における販売費及び一般管理費は、社内体制の見直しによるコスト削減に努めたことから、前連結会計年度に比べ26百万円減少しております。また、外注費率の抑制に努めたことから、営業利益は、22億27百万円(前連結会計年度比65.8%増)となりました。」

    社内体制の見直しと外注費率の抑制により販売費及び一般管理費を前年度比26百万円削減し、営業利益が65.8%増加したと説明している。
  13. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「昨年の新型コロナウイルス感染症拡大以降、継続して社内体制を見直し、全面的なコスト削減に努めたことから、前年同四半期並みの水準を維持いたしました。」

    社内体制の見直しと全面的なコスト削減を継続した結果、売上高が減少する中でも営業利益を前年同四半期並みの水準に維持したと説明している。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「昨年の新型コロナウイルス感染症拡大以降、継続して社内体制を見直し、全面的なコスト削減に努めてまいりましたが、売上高の減少分を補うまでには至りませんでした。」

    社内体制の見直しと全面的なコスト削減を継続しているが、売上高減少分を補うには至らなかったと説明している。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「不要不急の出張自粛、社内外の各種会議やイベント(当社が毎年主催するパートナー企業との会議や決算説明会、株主総会等)をオンライン開催に切り替えるなど、新型コロナウイルス感染防止対策を徹底するとともに、コストの削減に努めてまいりましたが、売上高の減少分を補うまでには至りませんでした。」

    出張自粛や会議・イベントのオンライン開催などを通じたコスト削減を継続したが、売上高減少分を補うには至らなかったと説明している。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における営業利益は、オンライン会議の活用や計画の一部見直し等、コストの削減に努め、販売費及び一般管理費は前連結会計年度に比べ2億88百万円減少しましたが、売上高の減少分を補うまでには至らず」

    オンライン会議の活用や計画の一部見直しを通じたコスト削減について、販売費及び一般管理費が前年度比2億88百万円減少したという測定可能な進展を記載している。ただし、売上高減少分を補うには至らなかった。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、コストの削減に努めてまいりましたが、売上高の減少分を補うまでには至らず」

    コスト削減を継続したものの、売上高減少分を補うには至らなかったと説明している。コスト削減を経営基盤強化の施策とする方針自体は継続している。
  18. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症拡大の動向に注視し、コストの削減や業務効率化を徹底し社内体制整備に注力することで、経営基盤の強化に取り組んでおります。」

    前四半期まで明示が弱まっていたコスト削減について、新型コロナウイルス感染症への対応および経営基盤強化の具体策として再び明示している。業務効率化と社内体制整備も併記されている。
  19. FY2019後退有価証券報告書

    「当社グループは「商空間プロデュース企業」を事業コンセプトに掲げ、当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画「原点回帰」に基づき、人事制度の再構築及び企業ブランディングを継続して行ってまいりました。」

    前中期経営計画で示されていたコスト管理・利益率向上・生産基盤構築のうち、当年度の継続施策として明示されたのは人事制度の再構築と企業ブランディングであり、コスト削減の明示はない。
  20. FY2019-Q3後退有価証券報告書

    「中期経営計画のテーマである「原点回帰」に基づき、人事制度の再構築及び企業ブランディングを継続して行ってまいりました。」

    前回に続き、継続施策の列挙にコスト削減は明示されず、人事制度の再構築と企業ブランディングが示されている。
  21. FY2019-Q2後退有価証券報告書

    「中期経営計画のテーマである「原点回帰」に基づき、人事制度の再構築及び企業ブランディングを継続して行ってまいりました。」

    前回記載されたコスト削減は今回の継続施策の列挙では明示されず、人事制度の再構築と企業ブランディングが示されている。ただし、経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとも記載している。
  22. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「中期経営計画のテーマである「原点回帰」に基づきコストの削減及び人事制度の再構築並びに企業ブランディングを継続するとともに」

    従来のコスト管理・利益率向上等の表現から具体化された「原点回帰」に基づくコスト削減を、継続施策として再確認している。
  23. FY2018再定義有価証券報告書

    「中期経営計画のテーマである「原点回帰」に基づきコストの削減及び人事制度の再構築並びに企業ブランディングを継続するとともに」

    前中期経営計画のコスト管理・利益率向上・生産基盤構築から、現行計画の「原点回帰」に基づくコスト削減、人事制度再構築、企業ブランディングへ重点の表現が変化している。
  24. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、中期経営計画(平成26年12月期~平成28年12月期)に基づき、顧客のニーズにお応えするため、継続したコスト管理に努め、利益率向上の仕組みづくりとともに、生産基盤の構築に注力してまいりました。」

    終了年度を迎えた前中期経営計画について、コスト管理、利益率向上、生産基盤構築に注力したと説明している。
一緒に動いた変遷

「前年同期比での売上高・利益の減少」は、この変遷が動いた26回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

121010999★123456
  1. ★この変遷
  2. 1前年同期比での売上高・利益の減少12回
  3. 2訪日外国人増加に伴うホテル関連リニューアル需要10回
  4. 3営業活動によるキャッシュ・フローの収入10回
  5. 4利益剰余金の増加による純資産の拡大9回
  6. 5オフィス・サービス空間の売上比率の堅調推移9回
  7. 6流通小売業の設備投資変動による新規出店・改装および業績への影響9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
スペースの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
継続的コスト管理・利益率向上の仕組みづくり・生産基盤の構築|スペース(9622)の変遷 | Komori