小売業界の競争激化・経営統合による受注環境悪化
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中38社が悪化側に。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「同業他社との競争はありながらも、顧客ニーズに応える付加価値の高い提案強化に努めたことにより、売上高、段階利益ともに前年同四半期を大きく上回りました。」
同業他社との競争がある状況を継続して示す一方、顧客ニーズに応える付加価値の高い提案強化に努めたと説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、建設資材価格の高止まりによるコスト上昇や同業他社との価格競争の激化により収益の圧迫を受けるなど、依然として厳しい状況が続きました。」
同業他社との価格競争の激化が収益を圧迫するとの認識を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間（2023年1月1日～2023年6月30日）における当社グループを取り巻く事業環境は、建設資材価格の高騰や同業他社との価格競争の激化により収益の圧迫を受けるなど、依然として厳しい状況が続きました。」
同業他社との価格競争の激化が収益を圧迫するとの認識を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、エネルギー価格や原材料価格の高騰をはじめとする厳しい経済状況が顧客の投資抑制に影響を与えるとともに、建設資材価格の高騰や同業他社との価格競争の激化により収益の圧迫を受けるなど、依然として先行きの不透明な状況が続きました。」
同業他社との価格競争の激化が収益を圧迫するとの認識を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「建設資材価格の高騰や価格競争の激化により利益が圧迫される中、売上高の増加と販売費及び一般管理費の抑制に努めたことから、前年同四半期比で増益となりました。」
価格競争の激化が利益を圧迫する状況を継続して記載する一方、売上高増加と販売費及び一般管理費の抑制により増益となったと説明している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「建設資材価格の高騰や価格競争の激化により利益が圧迫される中、売上高の増加と販売費及び一般管理費の抑制に努めたことから、前年同四半期比で増益となりました。」
価格競争の激化が利益を圧迫する状況は続いているが、売上高の増加と販売費及び一般管理費の抑制により、前年同期比では増益となったと説明している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の抑制に努めたものの、価格競争の激化により、売上総利益及び営業利益の利益面においては回復ペースに鈍化が見られております。」
同業他社との競争激化という従来のリスクが、価格競争の激化として具体化し、売上総利益・営業利益の回復鈍化に実際に影響したと説明している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら同業他社との厳しい価格競争環境により、新型コロナウイルス感染症拡大前と比較すると未だ回復には至らず、厳しい状況が続いております。」
小売業界等の競争激化という従来のリスクが、同業他社との厳しい価格競争として具体化し、感染症拡大前の水準への回復を妨げていると説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により、当社グループにおいても主要顧客の投資抑制や同業他社との競争環境の激化が懸念され、引き続き厳しい状況が続くものと予測しております。」
主要顧客の投資抑制に加え、同業他社との競争環境の激化を懸念する説明を継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社グループにおいても主要顧客の企業活動の停滞や競争環境の激化が生じ、来期以降もその影響は続くものと予測しております。」
小売業界等の競争激化について、従来の構造的な競争環境の変化に加え、感染症拡大に伴う主要顧客の企業活動停滞と競争環境激化が実際に生じたと記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「また、当社売上高に占める割合の高い物販店は、人手不足による人件費の上昇やインターネット販売の拡大、キャッシュレス化の促進などに対応するため、店舗展開の変化が求められております。」
従来の業種・業態間競争や施設間競合の説明に加え、人件費上昇、インターネット販売、キャッシュレス化への対応を小売業界の店舗展開変化の要因として示している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「また、当社売上高に占める割合の高い物販店は、サービス業など他業種との競争の激化等により、顧客ニーズに応じた店舗展開が求められております。」
小売業界の競争激化について、従来の業種・業態間競争や施設間競合に加え、サービス業など他業種との競争として表現している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「食品スーパー・コンビニエンスストア分野では、市場全体として他業態との競争が激化するなか」
小売業界の競争激化について、従来の業種・業態を越えた競争や施設間競合の記載に加え、市場全体における他業態との競争として表現している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「商業施設の新規出店の減少に加え、施設間競合過多及び人手不足、更にはインターネット販売の拡大など、大きな変化への対応が求められる状況であり厳しい受注環境となりました。」
従来の業種・業態を越えた競争や経営統合から、施設間競合、人手不足、インターネット販売拡大を含む小売業界の構造変化へとリスクの記載を広げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社の主要顧客である小売業界については、個人消費に力強さを欠き、業種・業態を越える企業間競争の激化が進むなど、お客様の事業環境は変化しております。」
小売業界における個人消費の弱さと業種・業態を越えた企業間競争の激化を、顧客環境の変化として再記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方で当社の主要顧客であります小売業界におきましては、個人消費の節約志向が続くなか、業種・業態を超えた企業間競争の激化など、お客様の事業環境は大きく変化しており、予断を許さない状況が続いております。」
小売業界における業種・業態を超えた企業間競争の激化が継続し、顧客の事業環境は予断を許さないと再記載している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社の主要顧客である小売業界において業種・業態を超えた競争の激化や経営統合の動きが進むなど、外部環境の影響を受けたことにより、売上高及び利益におきましては前事業年度に比べ下回ることとなりました。」
小売業界の競争激化と経営統合の進展が外部環境の影響として実際に記載され、売上高・利益の減少要因とされている。