グループ総合力の強化
FY2016に初出。22回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。43社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。
- FY2024前進有価証券報告書
「2024年６月 湯浅コンサルタント株式会社の株式を取得して同社を完全子会社化 2024年11月 広建コンサルタンツ株式会社の株式を取得して同社を完全子会社化」
グループ総合力・国内事業領域の拡大について、2024年に湯浅コンサルタントと広建コンサルタンツを完全子会社化。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「② グループ協働の推進による事業構造変革の推進」
グループ協働を通じた事業構造変革を、中期経営計画2024の重点テーマとして継続。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「② グループ協働の推進による事業構造変革の推進」
グループ連携・総合力強化の施策を、中期経営計画2024の重点テーマとして事業構造変革と結び付けて継続。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年４月 アジアでの現地生産および人材育成の拠点として、フィリピンに当社孫会社の株式会社ＣＴＩフィリピナスを設立 当社連結子会社である株式会社建設技研インターナショナルが、株式会社CTIミャンマーの株式を全株取得して同社を完全子会社（当社完全孫会社）とし、当社とDUWUN社との合弁を解消」
グループ総合力・海外展開の具体策として、フィリピンに現地生産・人材育成拠点を設立し、CTIミャンマーを完全子会社化。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「中期経営計画2021」の最終年である第59期の経営計画においては、「事業構造の変革と新たな働き方の推進」をスローガンに掲げ、以下の重点課題に対応することとしております。 ① ＣＴＩグループの連携強化による事業拡大」
中期経営計画2021最終年の重点課題として、CTIグループの連携強化を通じた事業拡大を継続記載。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「① ＣＴＩグループの連携強化による事業拡大」
CTIグループの連携強化を通じた事業拡大を、中期経営計画2021の最終年における重点課題として継続。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「中期経営計画2021」の最終年である第59期経営計画においては、「事業構造の変革と新たな働き方の推進」をスローガンに掲げ、以下の重点課題に対応することとしております。 ① ＣＴＩグループの連携強化による事業拡大」
中期経営計画2021の最終年において、CTIグループの連携強化を通じた事業拡大を重点課題として継続。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年10月 当社連結子会社の株式会社建設技研インターナショナル株式を追加取得し、完全子会社化」
グループ総合力の強化について、株式会社建設技研インターナショナル株式の追加取得と完全子会社化という具体的な進展を記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「① グループ連携の更なる推進による事業拡大」
グループ連携を通じた事業拡大を、中期経営計画2021の重点課題として継続。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「① グループ連携の更なる推進による事業拡大」
グループ連携を通じた事業拡大を、従来からのグループ総合力強化の施策として継続。 - FY2019再掲有価証券報告書
「さらに、当社グループの連携をより一層強固にするため、グループ間の人事交流、営業連携、災害時協働などを継続して推進しました。」
グループ間の人事交流、営業連携、災害時協働を通じたグループ連携強化を継続。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、引き続き、グループ間の人事交流、営業連携などを進め、当社グループの連携を強化しました。」
グループ間の人事交流や営業連携を通じて、グループ連携を強化する施策を継続。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、引き続き、グループ間の人事交流、営業連携などを進め、当社グループの連携を強化するとともに、生産性の向上を図るため、積極的にＩＣＴの活用を推進しました。」
グループ間の人事交流・営業連携を通じたグループ連携強化を継続。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、引き続き、グループ間の人事交流、営業連携などを進め、当社グループの連携を強化しました。」
グループ間の人事交流や営業連携を通じてグループ連携を強化する施策を継続。 - FY2018前進有価証券報告書
「また当社グループの連携を強化するため、グループ間の人事交流、営業連携、災害時協働などを進めました。特に、当社、Waterman Group Plcおよび株式会社日総建間の連携により、建築を含む都市系業務を拡大しました。」
グループ間の人事交流、営業連携、災害時協働を進め、Waterman Group Plc・日総建との連携による建築を含む都市系業務の拡大を記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「海外建設コンサルティング事業は、Waterman Group Plcの第２四半期連結累計期間分の業績が加わり、売上高は12,773百万円（前年同四半期4,934百万円）となり、セグメント利益は101百万円（前年同四半期は143百万円のセグメント損失）となりました。」
Waterman Group Plcの業績を含む国内・海外のグループ体制が継続して連結業績に反映され、海外事業の利益計上も確認された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「好調な国内コンサルタント事業に加えて、前連結会計年度にグループ会社となったWaterman Group Plcの第２四半期連結累計期間の業績を加えた結果」
Waterman Group Plcを含むグループ体制が第2四半期累計の連結業績に組み込まれており、前年度に実現したグループ化後の事業展開を継続。 - FY2017前進有価証券報告書
「しかしながら、グループ統括機能の強化、グループ企業の経営支援、グループ連携による新事業領域の開拓など、グループ総合力の強化を着実に実施しました。また、当連結会計年度第２四半期より新たにグループ会社として、構造設計、設備設計を含むビルディング関連事業を主体とする英国のWaterman Group Plcを加えることにより、当社グループの事業展開の幅を大きく広げました。」
グループ統括・経営支援・連携による新事業領域開拓を継続するとともに、Waterman Group Plcをグループ会社化し、事業展開の幅を広げた。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「平成29年６月22日付でWaterman Group Plc（本社：英国ロンドン）の株式を50％超取得し、第２四半期連結会計期間末より同社およびその関係会社の合計23社を連結の範囲に含めております。なお、当第３四半期連結累計期間末においては、同社の株式を100％取得しております。」
グループ連携・事業領域拡大の施策が、Waterman Group Plcおよび関係会社23社の連結に加え、同社株式100％取得まで進展。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また新たにグループ会社として、建築設計および建設コンサルタントを主体とする英国のWaterman Group plcを加えることにより、当社グループの事業展開の幅を大きく広げました。」
グループ連携による事業領域拡大が、Waterman Group plcのグループ会社化という具体的な進展に至った。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況下、当社は、英国の中堅コンサルティング会社である対象会社につき友好的公開買付けによる子会社化の実現により、いわゆるビルディング分野への進出を果たすとともに、共通するインフラ部門ではシナジーの早期実現を目指し、世界で戦える総合コンサルタントへの成長を図りたいと考えています。」
従来のグループ連携・新事業領域開拓の方針が、英国企業の子会社化、ビルディング分野への進出、インフラ部門のシナジー実現という具体的な計画に展開。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ統括機能の強化、グループ企業の経営支援、グループ連携による新事業領域の開拓など、グループ総合力の強化を着実に実施しました。」
グループ統括機能の強化、子会社支援、グループ連携による新事業領域開拓を具体的な施策として記載。