働き方の改革と事業拡大の同時達成
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2023。
- FY2023前進有価証券報告書
「そのため、「ＣＴＩスマートワーク」の推進、柔軟な勤務制度の導入、ダイバーシティ&インクルージョンの推進、そして充実した福利厚生を通じて、多様な働き方をサポートし、従業員のワークライフバランスを充実させます。」
働き方改革が、CTIスマートワーク、柔軟な勤務制度、ダイバーシティ&インクルージョン、福利厚生という具体的施策に拡張。2030年の女性管理職比率10％、男性育休取得率100％などの目標も開示。 - FY2022前進有価証券報告書
「成長の原動力である人材の強化を継続するとともに、多様な人材を活性化するため、成果や役割で評価する新たな人事処遇制度への転換を進めます。また、プロジェクトマネジメントを高度化することで品質向上と効率化を両立し、更に、DX推進による生産性向上を図ります。」
新たな人事処遇制度、プロジェクトマネジメント高度化、DX推進を通じて、人材・働き方・生産性向上の取り組みを具体化。 - FY2021前進有価証券報告書
「国内および海外事業ともに、新型コロナウイルス感染症の拡大を契機として、テレワークを活用した働き方を「新たな日常」として積極的に推進し、社員の安全・安心を確保したうえで業務生産の継続に努め、国内での緊急事態宣言下、海外での都市ロックダウン下においても生産体制を維持することができました。」
テレワークを活用した新たな働き方を、国内の緊急事態宣言下・海外の都市ロックダウン下での生産体制維持に結び付けたと説明。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「③ 新たな働き方の推進と生産性向上」
新たな働き方の推進と生産性向上を、中期経営計画2021最終年の重点課題として継続。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「③ 新たな働き方の推進と生産性向上」
新たな働き方の推進と生産性向上を、最終年の重点課題として継続。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「中期経営計画2021」の最終年である第59期経営計画においては、「事業構造の変革と新たな働き方の推進」をスローガンに掲げ、以下の重点課題に対応することとしております。 ③ 新たな働き方の推進と生産性向上」
働き方改革と事業拡大を同時に進める流れの中で、新たな働き方の推進と生産性向上を最終年の重点課題として継続。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「こうした視点から、国内および海外事業ともに、社員の安全・安心を確保したうえで、業務生産を継続することが不可欠であるため、テレワーク等の働き方改革を強力に推進し、緊急事態においても生産体制を維持することができました。」
テレワーク等の働き方改革を推進した結果、緊急事態においても生産体制を維持できたと、実現結果を記載。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「こうした視点から、国内および海外事業ともに、社員の安全・安心を確保したうえで、業務生産を継続することが不可欠であるため、テレワーク等の働き方改革を強力に推進し、緊急事態においても生産体制を維持できる環境を整備してまいりました。」
働き方改革について、テレワーク等を強力に推進し、緊急事態でも生産体制を維持できる環境を整備したと、具体的な進展を記載。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「② 生産性向上等による労働環境改善」
働き方改革・生産性向上の重点が、「生産性向上等による労働環境改善」として重点課題に再整理された。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、グループ全体の生産性向上を目指し、ＡＩ・ＲＰＡによる省力化、プロジェクトマネジメントシステムの更なる改善およびテレワーク勤務の本格運用を実施しました。」
働き方改革・生産性向上について、AI・RPA、省力化、プロジェクトマネジメントシステム改善、テレワーク勤務の本格運用を実施。 - FY2018前進有価証券報告書
「あわせて、働き方改革を促進するため、新たな勤務制度やテレワーク環境の整備、プロジェクトマネジメントシステムの充実などを行いました。」
働き方改革について、新たな勤務制度、テレワーク環境、プロジェクトマネジメントシステムの整備という具体的施策を実施。 - FY2017前進有価証券報告書
「これまで進めてきた働き方の改革の総仕上げ、グループ一体のダイナミックな事業展開とグループ会社収益の向上を図るべく」
働き方改革について、従来の同時達成目標から「これまで進めてきた改革の総仕上げ」と段階を進めた表現となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは将来への投資を継続しながら、蓄えつつある力を充分に発揮して競争力を向上させ、働き方の改革と事業拡大を同時達成するべく、以下の行動方針のもと企業活動を推進してまいります。」
将来投資を継続し、競争力向上を通じて働き方改革と事業拡大を同時に達成する目標を明示。