人員・就業体制補強と原価管理体制の見直し
FY2019-Q1に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2023-Q1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2023-Q1前進有価証券報告書
「すでに当社グループは第２次10年計画がスタートしてからこれまでの７年間で人材（人財）の採用と育成を積極的に行い、グループ内職人を約4.8倍、従業員数を約2.8倍に増やすと同時に」
人員補強、人材育成、現場体制整備の成果として、7年間でグループ内職人約4.8倍、従業員数約2.8倍という実績を示している。 - FY2022粗利率改善目標未達有価証券報告書
「機器や部品等の供給遅延・不足及び調達コストの上昇、人手不足（コストの上昇）の影響が想定以上に大きく、売上原価率は87.1％と前連結会計年度末より0.4％ポイント増加しました。」
人材補強・現場体制・原価削減の取り組みを継続したが、供給遅延・不足、調達コスト、人件費上昇により売上原価率は87.1％へ0.4％ポイント上昇した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「すでに当社グループはこれまでの６年間で人材（人財）の採用と育成を積極的に行い、グループ内職人は4.5倍、従業員数は2.6倍に増やし、売上高総利益率は3.4％ポイント向上させてきたと同時に、新時代に適応するための DX 基盤の構築に約20億円を投資してまいりました。」
人材採用・育成と現場体制、原価管理の取り組みについて、過去6年間の職人数4.5倍、従業員数2.6倍、売上高総利益率3.4ポイント向上、DX基盤への約20億円投資という実績を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上総利益率は13.3％（前期は12.0％）と高水準を維持できたものの」
人員補強、現場体制の整備、原価削減の取り組みにより売上総利益率は前期比1.3ポイント改善した。ただし、3％ポイント以上の改善目標には届かなかった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「いまだコロナ禍は続いており、当社グループの顧客の先行きに対する懸念や不透明感も強く、各方面で様々な制限を強いられておりますが、社会そして技術の進歩は目覚ましく、当社グループにおいてもこの環境に適応し、進化させてきた現場体制並びに錬磨を重ねてきた原価削減への取り組みは結果を出しており、当第２四半期連結累計期間の売上総利益率を15.4％に高めることができました。」
コロナ禍による制限が続く中、現場体制の進化と原価削減への取り組みが結果を出しているとの説明を継続し、当第2四半期累計期間の売上総利益率15.4％を記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおいてもこの環境に適応し、進化させてきた現場体制並びに錬磨を重ねてきた原価削減への取り組みは結果を出しており、当第１四半期連結累計期間の売上総利益率は前年同四半期比で4.3％向上することができました。」
現場体制の整備と原価削減の取り組みが結果を出し、売上総利益率が前年同四半期比4.3％向上したと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「これまで積極的に行ってまいりました人材採用・人材育成の効果が顕在化し、売上総利益率は過去最高水準圏に上昇しており」
人材採用・育成施策の効果が利益率の改善として現れているとの説明を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これまで積極的に行ってまいりました人材採用・人材育成の効果が顕在化し、当第２四半期連結累計期間の売上総利益率は過去最高水準を達成しました。」
人材採用・育成施策の効果が顕在化し、売上総利益率が過去最高水準となったという成果を記載している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「また、昨年から取り組んでおります当社内の人員補強、就業体制の整備、及び原価管理体制の見直し等も着実に進んでいる」
前年から、人員補強、就業体制の整備、原価管理体制の見直しを進めていると記載している。