外食産業の客単価上昇と店舗数減少下での業態見直し・出店活性化
FY2016-Q3に初出。23回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。49社中33社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2024外食市場の回復一服有価証券報告書
「コロナ禍はほぼ収束したことと、インバウンド需要の盛り上がりなどもあって、同調査の店舗売上高の伸び率（前年比）は昨年から＋10％を超える好調が続いておりましたが、足元は若干勢いが落ちてきております。」
外食市場は前年比10％超の好調を続けている一方、足元では回復の勢いがやや低下したとの認識に変化している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「コロナ禍はほぼ収束したことと、インバウンド需要の盛り上がりなどもあって、同調査の店舗売上高の伸び率（前年比）は昨年から＋10％を超える好調が続いております。」
外食産業について、コロナ禍の収束とインバウンド需要を背景に、店舗売上高の前年比伸び率が10％を超える好調が続くとの認識を継続している。 - FY2023-Q3インバウンド需要増による2023年の好調継続有価証券報告書
「2022年はさらに回復が鮮明になって、同調査の店舗売上高の伸び率（前年比）は＋10％を超え、2023年はインバウンド需要も増えて好調が続いております。」
外食市場では、2022年の店舗売上高伸び率が10％を超え、2023年もインバウンド需要の増加を背景に好調が続いていると説明している。 - FY2023-Q22023年も外食市場の好調継続有価証券報告書
「2022年はさらに回復が鮮明になって、同調査の店舗売上高の伸び率（前年比）は＋10％を超える好調でした。2023年も好調が続いております。」
外食産業について、2022年の店舗売上高の前年比伸び率が10％を超え、2023年も好調が続いていると説明している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「2022年はさらに回復が鮮明になって、同調査の店舗売上高の伸び率（前年比）は＋10％を超える好調でした。」
外食市場について、2021年以降の緩やかな回復から、2022年は店舗売上高の前年比伸び率が10％を超える好調な水準へ進展したと説明している。 - FY2022外食市場の回復進展有価証券報告書
「2022年の同調査の店舗売上高、利用客数、及び客単価の伸び率（前年比）はプラス圏に戻って上昇傾向にあります。」
外食市場について、店舗売上高だけでなく利用客数・客単価の伸び率もプラス圏に戻り、上昇傾向となった。 - FY2022-Q3外食売上伸び率のプラス圏回復有価証券報告書
「2021年以降の外食産業はテイクアウトやデリバリーが堅調だったこともあって緩やかながらも回復局面に入り、2022年の同調査の店舗売上高の伸び率（前年比）はプラス圏に戻って上昇しております。」
2020年の大幅な落ち込みから、テイクアウト・デリバリーを背景とする回復が続き、2022年の店舗売上高伸び率はプラス圏に戻って上昇したと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、コロナ禍を経て、業態の構造変化も見られることから、当社グループは今後も状況や時代に適応したサービスや付加価値を提供できるよう努めてまいります。」
外食産業の回復傾向と、コロナ禍後の業態構造変化を踏まえてサービス・付加価値を適応させる方針を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年の外食産業はテイクアウトやデリバリーが堅調だったこともあり、緩やかながらも回復傾向が見られ、同調査の店舗売上高の伸び率（前年比）はほぼ前年並みに戻っております。」
2020年の大幅な落ち込みから、テイクアウト・デリバリーを背景に外食産業の店舗売上高が緩やかに回復したと説明している。一方、業態の構造変化も記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「フードシステム関連部門につきましては、外食産業市場動向調査（日本フードサービス協会）によりますと、日本経済の緩やかな回復基調が続いたここ数年の店舗売上高の伸び率（前年比）は平均２～３％台で推移して比較的堅調でしたが、2020年は新型コロナウイルス感染症の流行で大幅に落ち込みました。」
外食産業の店舗売上高は従来の前年比平均2～3％台の堅調推移から、2020年には新型コロナウイルス感染症により大幅に落ち込んだと説明している。主要顧客の営業環境も依然として厳しく、フードシステム関連部門の売上高は前年同四半期比27.8％減となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である飲食店、小売店、商業施設、ホテル等も休業要請等で非常に厳しい状況にありましたが、６月以降は緊急事態宣言が解除され、徐々にではありますが持ち直しの動きが見られます。」
主要顧客の飲食・小売・商業施設・ホテルは休業要請等で厳しい状況にあったが、6月以降は緊急事態宣言解除後に徐々に持ち直していると説明している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である飲食・小売業界は近年、人手不足や人件費高騰といった問題が顕著になっていましたが、さらに今回の外出自粛や休業要請等で売上高はこれまでにないほど落ち込んでおります。」
飲食・小売業界の人手不足・人件費高騰に加え、外出自粛や休業要請により主要顧客の売上高がこれまでにないほど落ち込んだと説明している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大で、当社の主要顧客である飲食店、小売店、商業施設、ホテル等はその影響を大きく受けざるを得ない状況にはありますが」
外食・小売等の主要顧客について、従来の売上伸び率鈍化に加え、新型コロナウイルス感染拡大の影響を大きく受ける状況になったと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「店舗の売上高の伸び率（前年比）は、2017年には３％前後で推移していましたが、2018年後半以降は若干勢いが弱まって、足元は２％程度に低下しております。」
外食店舗売上高の伸び率が足元2％程度に鈍化している一方、商業施設への営業拡張を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「店舗の売上高の伸び率（前年比）は、2018年後半以降は若干勢いが弱まって、足元は２％程度に低下しておりますが、拡大基調は続いております。」
外食店舗売上高の伸び率が2018年後半以降に鈍化し、足元2％程度である一方、拡大基調は継続しているとの認識を示している。 - FY2019-Q1外食店舗売上伸び率の鈍化有価証券報告書
「2018年後半以降は伸び率が鈍化し、足元は２％程度に低下しております。」
外食店舗売上高の前年比伸び率について、2016年後半以降の平均約3％から、2018年後半以降は足元2％程度へ鈍化したと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「2016年以降、店舗の売上高の伸び率（前年比）は平均で約３％と堅調が続いております。」
飲食店の店舗売上高が前年比平均約３％で堅調に推移しているとの市場認識を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「2016年以降、店舗の売上高の伸び率（前年比）は平均で約３％と堅調が続いております。」
飲食店の店舗売上高が前年比平均約3％で堅調に推移しているとの市場認識を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「2016年以降、店舗の売上高の伸び率（前年比）は平均で約３％と堅調が続いている一方、店舗数は伸び悩んでおりましたが、2017年からは回復に転じております。」
飲食店の売上高の伸びと店舗数の伸び悩み、2017年からの店舗数回復という市場認識を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「2016年以降、店舗の売上は前年比で平均３％の伸びとなっている一方、店舗数は伸び悩んでおりましたが、2017年に入っては回復の兆しが見られ、当第３四半期以降の当社グループの受注も上向いてきております。」
飲食店の売上の伸びと店舗数の伸び悩み、2017年の回復の兆し、受注の上向きを引き続き記載している。 - FY2017-Q3受注の上向き有価証券報告書
「2016年以降、店舗の売上は前年比で平均３％の伸びとなっている一方、店舗数は伸び悩んでおりましたが、足元は回復の兆しが見られ、当第３四半期以降の当社グループの受注も上向いてきております。」
飲食店の売上は前年比平均３％の伸び、店舗数は伸び悩みという構図を維持しつつ、店舗数に回復の兆しがあり、第３四半期以降の受注も上向いたと説明している。 - FY2017-Q2店舗数減少から回復傾向へ有価証券報告書
「2016年以降、店舗の売上は堅調が続いているものの、店舗数は減少しておりました（前年比）。この流れを受け、当第２四半期連結累計期間のフードシステム関連部門の売上高は一部案件で着工の先送りによる竣工の延期の影響もあって伸び悩みましたが、足元の店舗数は回復傾向にあり、今年度下半期の飲食店の出店や改装計画は上向くと見込んでおります。」
店舗数減少と売上の堅調さという構図を継続して記載する一方、足元の店舗数と下半期の出店・改装計画は回復・上向きと説明している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「2013年末より消費者の嗜好が変化し、客単価(12ヶ月平均)の前年同月比も３％を超える伸びが続いておりました。４月以降短期的な伸び悩み局面の中、やや低下しましたが、２％を超える伸びが続いております。そういった中、総店舗数においては前年同月比マイナス圏内に低下しているものの同業界における企業は環境変化に対応すべく、既存業態の見直しや店舗改装並びに新規出店と、企業活動が活性化しております」
外食産業では客単価の上昇が続く一方、総店舗数は前年同月比マイナス圏にあり、既存業態の見直し、店舗改装、新規出店が進んでいると説明している。