ガス・ＬＰＧ・不動産・その他の事業構成
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026連結子会社数減少・事業構成更新有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社45社、持分法適用関連会社５社及びその他の子会社・関連会社で構成され、ガス、ＬＰＧ、電力・その他エネルギー、不動産等の事業を行っている。」
事業構成はガス、LPG、電力・その他エネルギー、不動産等を継続している。連結子会社数は前回の通期開示47社から45社となり、西部ガスリアルライフ長崎株式会社は株式譲渡により連結範囲から除外された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社は、「西部ガスグループ中期経営計画(2025～2027年度) ACT2027」に掲げる「資本コスト経営」を推進する方針を踏まえ、当連結会計年度より一部の事業について、帰属する報告セグメントの見直しを行った。この結果、「不動産」に区分していたリフォーム事業を「ガス」に区分する等の変更をしている。」
ACT2027に掲げる資本コスト経営の方針を踏まえ、リフォーム事業を不動産からガスへ移す等、報告セグメントの区分を見直した。 - FY2025-H1ガス構成比低下・ＬＰＧ及び電力構成比上昇有価証券報告書
「ガス 76,056 58.7 70,558 58.3 ＬＰＧ 10,363 8.0 11,008 9.1 電力・その他エネルギー 11,413 8.8 11,318 9.4 不動産 18,447 14.3 16,051 13.3 その他 13,198 10.2 11,989 9.9」
前年同期比でガスの売上構成比は58.7％から58.3％へ低下した一方、ＬＰＧは8.0％から9.1％、電力・その他エネルギーは8.8％から9.4％へ上昇した。不動産とその他の構成比は低下した。 - FY2024ガス構成比低下・不動産構成比上昇有価証券報告書
「ガス 165,975 58.6 159,366 58.0 ＬＰＧ 26,718 9.4 25,421 9.2 電力・その他エネルギー 21,334 7.5 22,082 8.0 不動産 41,777 14.7 42,715 15.5 その他 27,748 9.8 25,568 9.3」
通期の売上構成比はガスが58.6％から58.0％へ低下し、電力・その他エネルギーは7.5％から8.0％、不動産は14.7％から15.5％へ上昇した。 - FY2024-Q3ガス・不動産の売上構成比上昇有価証券報告書
「ガス 108,328 56.7 112,917 57.8 ＬＰＧ 18,777 9.8 17,166 8.8 電力・その他エネルギー 15,724 8.3 16,643 8.5 不動産 27,166 14.2 29,461 15.1 その他 21,000 11.0 19,212 9.8」
前年同期比でガスの売上構成比は56.7％から57.8％、不動産は14.2％から15.1％へ上昇した。一方、ＬＰＧとその他の構成比は低下し、ガス事業への売上依存度が引き続き高まっている。 - FY2024-Q2ガス売上構成比上昇継続有価証券報告書
「ガス 65,999 54.4 76,056 58.7 ＬＰＧ 11,972 9.9 10,363 8.0 電力・その他エネルギー 10,887 9.0 11,413 8.8 不動産 18,966 15.6 18,447 14.3 その他 13,415 11.1 13,198 10.2」
前年同期比でガスの売上構成比は54.4％から58.7％へ上昇した。LPG、不動産、その他の構成比は低下し、ガス事業への売上依存度の上昇が続いている。 - FY2024-Q1ガス売上構成比さらに上昇有価証券報告書
「ガス 33,137 55.6 41,027 62.5 ＬＰＧ 6,793 11.4 5,703 8.7 電力・その他エネルギー 3,630 6.1 4,349 6.6 不動産 9,382 15.7 7,993 12.2 その他 6,699 11.2 6,572 10.0」
前年同期比でガスの売上構成比は55.6％から62.5％へ上昇した。ＬＰＧ、不動産、その他の構成比は低下し、ガス事業への売上依存度が当四半期にさらに高まった。 - FY2023-Q3ガスの売上構成比上昇有価証券報告書
「ガス 79,303 50.9 108,328 56.7 ＬＰＧ 16,478 10.6 18,777 9.8 電力・その他エネルギー 15,132 9.7 15,724 8.3 不動産 25,717 16.5 27,166 14.2 その他 19,132 12.3 21,000 11.0」
前年同期比でガスの売上構成比は50.9％から56.7％へ上昇した。一方、LPG、電力・その他エネルギー、不動産、その他の構成比はいずれも低下した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ガス 49,832 49.8 65,999 54.4 ＬＰＧ 9,795 9.8 11,972 9.9 電力・その他エネルギー 9,645 9.6 10,887 9.0 不動産 18,917 18.9 18,966 15.6 その他 11,947 11.9 13,415 11.1」
前年同期比でガスの売上構成比は49.8％から54.4％へ上昇した一方、不動産は18.9％から15.6％、電力・その他エネルギーは9.6％から9.0％へ低下した。セグメント別の事業構成変化が数値で示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ガス 25,903 48.2 33,137 55.6 ＬＰＧ 5,054 9.4 6,793 11.4 電力・その他エネルギー 4,866 9.0 3,630 6.1 不動産 11,965 22.3 9,382 15.7 その他 5,975 11.1 6,699 11.2」
前年同期比でガスの売上構成比が48.2％から55.6％、ＬＰＧが9.4％から11.4％へ上昇した一方、電力・その他エネルギーは9.0％から6.1％、不動産は22.3％から15.7％へ低下した。事業構成の変化が四半期数値で示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社47社、持分法適用関連会社５社及びその他の子会社・関連会社で構成され、ガス、ＬＰＧ、電力・その他エネルギー、不動産等の事業を行っている。」
ガス、LPG、電力・その他エネルギー、不動産等の事業構成を継続し、連結子会社は前年度の44社から47社へ増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「ガス 78,175 54.8 79,303 50.9 ＬＰＧ 12,772 8.9 16,478 10.6 電力・その他エネルギー 9,042 6.3 15,132 9.7 不動産 24,388 17.1 25,717 16.5 その他 18,406 12.9 19,132 12.3」
前年同期比でガスの売上構成比が54.8％から50.9％へ低下する一方、ＬＰＧは8.9％から10.6％、電力・その他エネルギーは6.3％から9.7％へ上昇した。非ガス事業の構成比上昇が数値で示されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、純粋持株会社体制に移行することを目的に、2020年６月25日開催の定時株主総会の承認に基づき、2021年４月１日に会社分割（以下、この会社分割を「本件吸収分割」という。）の方法により、当社のガス事業等を当社の100％子会社である西部瓦斯株式会社（2021年４月１日付で西部瓦斯分割準備株式会社から商号変更。）、西部瓦斯熊本株式会社、西部瓦斯長崎株式会社及び西部瓦斯佐世保株式会社に承継し、第１四半期連結会計期間より連結の範囲に含めている。なお、本件吸収分割に伴い、当社の商号を「西部ガスホールディングス株式会社」に変更した。」
純粋持株会社体制への移行後、ガス事業等を4社へ承継し、各社を連結範囲に含める事業構成を引き続き開示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ガス 27,665 59.6 25,903 48.2 ＬＰＧ 4,227 9.1 5,054 9.4 電力・その他エネルギー 2,749 5.9 4,866 9.0 不動産 6,250 13.5 11,965 22.3」
四半期売上構成では、ガスの構成比が前年同期の59.6％から48.2％へ低下する一方、不動産は13.5％から22.3％、電力・その他エネルギーは5.9％から9.0％へ上昇した。非ガス事業を含む事業構成の変化が数値で示されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社44社、持分法適用関連会社５社及びその他の子会社・関連会社で構成され、ガス、ＬＰＧ、電力・その他エネルギー、不動産等の事業を行っている。」
純粋持株会社体制への移行後の事業構成を開示した。報告セグメントは「ガス」「ＬＰＧ」「電力・その他エネルギー」「不動産」とされ、連結子会社44社、持分法適用関連会社5社の構成となった。ＳＧキャピタル㈱は2021年4月1日付で吸収合併により消滅している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、これまでの「西部ガスグループ 中期経営計画（2017～2019）」の取り組みの成果や最近の経営環境等も織り込んで新たに策定した「西部ガスグループ 中期経営計画（2020～2022）」の実行を開始したことに加え、2021年４月１日付けで純粋持株会社体制へ移行することを決定している。新しい中期経営計画では、グループの目指す姿の実現のため、ガスエネルギー事業とガスエネルギー以外の事業の内訳と取り組みをより明確にすることとしており、これに伴い「ＬＰＧ」を独立した区分とする等の管理手法の見直しを行った。」
「ガス」「ＬＰＧ」「電力・その他エネルギー」「不動産」への報告セグメント見直しを引き続き適用している。新中期経営計画および純粋持株会社体制への移行を背景とする事業管理上の区分変更に、新たな変更はない。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、これまでの「西部ガスグループ 中期経営計画（2017～2019）」の取り組みの成果や最近の経営環境等も織り込んで新たに策定した「西部ガスグループ 中期経営計画（2020～2022）」の実行を開始したことに加え、2021年４月１日付けで純粋持株会社体制へ移行することを決定している。新しい中期経営計画では、グループの目指す姿の実現のため、ガスエネルギー事業とガスエネルギー以外の事業の内訳と取り組みをより明確にすることとしており、これに伴い「ＬＰＧ」を独立した区分とする等の管理手法の見直しを行った。」
新中期経営計画の実行開始と純粋持株会社体制への移行決定を背景に、報告セグメントを「ガス」「ＬＰＧ」「電力・その他エネルギー」「不動産」へ見直し、「ＬＰＧ」を独立区分とした。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社46社、持分法適用関連会社４社及びその他の子会社・関連会社で構成され、ガス、ＬＰＧ・その他エネルギー、不動産等の事業を行っている。」
事業構成は継続しているが、連結子会社は前年度の41社から46社、持分法適用関連会社は3社から4社へ増加した。海外不動産、ファンド、ホテル等を含む事業範囲も具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社における異動もない。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はないとしており、ガス、ＬＰＧ・その他エネルギー、不動産等を中心とする事業構成を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社における異動もない。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はないとし、ガス、ＬＰＧ・その他エネルギー、不動産等を中心とする事業構成を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社における異動もない。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はないとし、ガス、ＬＰＧ・その他エネルギー、不動産等からなる事業構成を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社41社、持分法適用関連会社３社及びその他の子会社・関連会社で構成され、ガス、ＬＰＧ・その他エネルギー、不動産等の事業を行っている。」
ガス、ＬＰＧ・その他エネルギー、不動産を中心とする事業構成を継続している。連結子会社41社、持分法適用関連会社3社の構成を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社における異動もない。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はないとし、ガス、ＬＰＧ・その他エネルギー、不動産等からなる事業構成を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社における異動もない。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はないとし、ガス、ＬＰＧ・その他エネルギー、不動産等からなる事業構成を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はない。また、主要な関係会社における異動もない。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はないとし、ガス、ＬＰＧ・その他エネルギー、不動産等からなる事業構成を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しており、以下の前年同四半期比較については、前年同四半期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較している。」
「ガス」「ＬＰＧ・その他エネルギー」「不動産」を報告セグメントとする区分変更を引き続き適用している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しており、以下の前年同四半期比較については、前年同四半期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較している。」
「ガス」「ＬＰＧ・その他エネルギー」「不動産」を報告セグメントとする第1四半期以降の区分変更を引き続き適用している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、西部ガスグループ 中期経営計画（2017～2019）によりグループの事業領域を見直したことに伴い、当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「ガス」・「ＬＰＧ」・「不動産」から、「ガス」・「ＬＰＧ・その他エネルギー」・「不動産」に変更している。」
中期経営計画による事業領域の見直しを受け、報告セグメント上の「ＬＰＧ」を「ＬＰＧ・その他エネルギー」へ変更した。電力販売などを含むエネルギー事業の一体的な区分が示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社38社、持分法適用関連会社２社及びその他の子会社・関連会社で構成され、ガス、ＬＰＧ、不動産等の事業を行っている。」
ガス、ＬＰＧ、不動産を報告セグメントとし、食品販売、情報処理、飲食店、熱供給、太陽光発電等も含む事業構成を引き続き開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、食品販売事業、情報処理事業、飲食店事業、熱供給事業、太陽光発電事業等を含んでいる。」
報告セグメントは引き続きガス、ＬＰＧ、不動産で構成され、「その他」には食品販売、情報処理、飲食店、熱供給、太陽光発電等が含まれている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、食品販売事業、情報処理事業、飲食店事業、熱供給事業、太陽光発電事業等を含んでいる。」
報告セグメントは引き続きガス、ＬＰＧ、不動産で構成され、「その他」には食品販売、情報処理、飲食店、熱供給、太陽光発電等が含まれている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、食品販売事業、情報処理事業、飲食店事業、熱供給事業、太陽光発電事業等を含んでいる。」
報告セグメントとしてガス、ＬＰＧ、不動産を開示し、その他にも食品販売、情報処理、飲食店、熱供給、太陽光発電等を含めている。