燃料転換・高効率設備・再生可能エネルギーによるCO2排出削減
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「再生可能エネルギー電源の普及貢献量は、当期末時点で約454万kWとなりました。」
再生可能エネルギー電源の普及貢献量が約454万kWとなり、2030年度500万kWのマイルストーンに近づいた。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2030年度に「再生可能エネルギー普及貢献量：500万kW」、「国内電力事業の再生可能エネルギー比率：50％程度」、「ＣＯ２排出削減貢献量：1,000万トン」の３点を目指すべきマイルストーンとして掲げております。」
従来の脱炭素方針を、2030年度の再生可能エネルギー普及量、電源構成比、排出削減貢献量という数値付きマイルストーンへ具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「企業の温室効果ガス排出削減に向けた長期的な移行戦略に則った取り組みを資金使途として活用する融資枠組みであるトランジション・ローンの契約締結を決定し、資金調達を行いました。」
温室効果ガス排出削減に向けた長期移行戦略に連動するトランジション・ローンによる資金調達を実施した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「環境の側面では、脱炭素社会へのトランジション期において、天然ガスへの燃料転換や高効率な設備の導入等を推進するとともに、再生可能エネルギーの導入やカーボンニュートラルなＬＮＧや都市ガスの普及等により、お客さま先や自らの事業活動におけるＣＯ２排出削減の取り組みを一層拡大してまいります。」
従来の燃料転換・高効率設備・再生可能エネルギーに加え、カーボンニュートラルLNG・都市ガス、水素サプライチェーン、2050年目標に向けた取り組みを明示した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「さらに、本年１月に策定した「カーボンニュートラルビジョン」に沿って、メタネーション等の技術開発を軸とした都市ガスの脱炭素化と、再生可能エネルギーを軸とした電源の脱炭素化によって、当社グループの事業活動におけるカーボンニュートラルの実現を目指した取り組みを進めてまいります。」
従来のCO2排出削減方針を、カーボンニュートラルビジョンに基づく都市ガス・電源双方の脱炭素化へ拡張した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「天然ガスへの燃料転換、高効率な設備や再生可能エネルギーの導入等により、お客さま先や自らの事業活動におけるＣＯ２排出削減の取り組みを一層拡大する。」
天然ガス転換、高効率設備、再生可能エネルギー導入によるCO2排出削減を継続・拡大する方針を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「具体的には、天然ガスへの燃料転換、高効率な設備や再生可能エネルギーの導入等により、お客さま先や自らの事業活動におけるＣＯ２排出削減の取り組みを一層拡大する。」
天然ガスへの燃料転換、高効率設備、再生可能エネルギー導入をCO2排出削減の具体的手段として示している。