ストックオプション行使による希薄化
FY2016に初出。19回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の希薄化後１株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
潜在株式が存在しないと記載され、新株予約権行使による追加的な希薄化リスクは現時点で低減している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「2022年７月26日～2023年３月31日（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当事業年度にも新株予約権の行使により51,000株が発行され、希薄化が継続した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2021年７月29日から2022年３月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が51,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ5百万円増加しております。」
新株予約権行使により51,000株が追加発行され、希薄化が継続した。期末の未行使残は111,000株。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日から2021年３月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が8,102,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ5,925百万円増加しております。」
当事業年度に新株予約権の行使による8,102,000株の発行と資本金・資本準備金の増加が実際に生じ、希薄化が大きく進んだ。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において、行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る新株予約権が次のとおり行使されております。」
第3四半期に第3回新株予約権80,000個が行使され、8,000,000株を発行し、資金調達額は11,800百万円となった。新株予約権行使による希薄化が大きく進んだ。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間終了後、2020年11月12日までに第三者割当による行使価額修正条項付第３回新株予約権の一部が行使されております。その概況は以下のとおりです。①行使された新株予約権の行使個数 36,000個 ②発行した種類及び株式数 3,600,000株」
第3回新株予約権の一部行使により3,600,000株が発行され、潜在株式の顕在化による希薄化が進んだ。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2020年６月30日 27,000 51,070,200 3 5,214 3 4,589 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期中に新株予約権の行使により27,000株が発行され、さらに7月にも24,000株の追加発行が記載され、希薄化が継続した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「発行済株式数の増加198,000株は、新株予約権の行使による新株の発行による増加であります。発行済株式数の増加34,200株は、当社の従業員に対する譲渡制限付株式の割当による新株の発行による増加であります。」
新株予約権の行使による198,000株の発行が続き、希薄化が継続した。また、従業員向け譲渡制限付株式34,200株も発行されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2019年６月30日 60,000 50,871,000 6 5,175 6 4,550 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期中に新株予約権の行使により60,000株が発行され、希薄化が継続して発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2018年４月１日から2019年３月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が12,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ１百万円増加しております。」
当事業年度にも新株予約権の行使による12,000株の新株発行があり、希薄化が継続して発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「平成30年４月１日～平成30年６月30日 12,000 50,811,000 1 5,168 1 4,543 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期中に新株予約権の行使により12,000株が発行され、希薄化が継続して発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「発行済株式数の増加246,000株は、新株予約権の行使による新株の発行による増加であります。」
当年度にも新株予約権行使による246,000株の発行が発生し、期末の潜在株式数は474,000株、発行済株式総数の0.93％となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「平成29年10月１日～平成29年12月31日 18,000 50,598,000 2 5,144 2 4,519 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期中に新株予約権の行使により18,000株が発行され、さらに平成30年1月中にも198,000株が発行された。希薄化が継続して発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、平成29年10月１日から平成29年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が18,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ2百万円増加しております。」
四半期末後にも新株予約権の行使により18,000株が発行され、希薄化が継続して発生した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「平成29年４月１日～平成29年６月30日（注）新株予約権の行使による増加であります。」
第１四半期中に新株予約権の行使により27,000株が発行され、希薄化が継続して発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「平成28年10月１日～平成28年12月31日 116,000 16,786,000 38,744 5,118,212 38,744 4,493,212 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第３四半期中に新株予約権の行使により116,000株が発行され、提出日前にも62,000株の追加発行が記載されている。希薄化が継続して発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「平成28年10月１日から平成28年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が54,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ18,036千円増加しております。」
当第２四半期中にも新株予約権行使により115,000株が増加し、提出日前にも54,000株が追加発行された。希薄化が継続して発生している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により279,000株が発行され、潜在株式の顕在化による希薄化が実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年3月31日現在付与している820,000株分の新株予約権が行使された場合においては、潜在株式の顕在化に伴う希薄化により、１株当たり当期純利益金額への影響が発生する可能性があります。」
潜在株式数820,000株は発行済株式総数16,276,000株の5.04％に相当すると記載。