技術革新への対応遅延・技術陳腐化リスク
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「こうしたリスクをできる限り抑制すべく、当社グループにおいても常に研究開発を行っており、生成AIをはじめとする最新の技術を自社コンテンツの制作コスト削減や、新たな付加価値サービスの創出に有効活用すべく、社内ガイドラインの策定、専門組織の設置、および業務プロセスの見直しを常に行う体制を整えております。」
生成AIをリスク要因として認識しつつ、制作コスト削減や付加価値サービスへの活用、社内ガイドライン、専門組織、業務プロセス見直しによる対応を具体化した。 - 2026-05-15対処決算
「近年は、生成AIの積極的導入を含むDX推進や脱炭素社会への取り組みなどを、当社グループの経営理念「安心な暮らしと楽しい旅をサポートする企業」と通底したサステナビリティ戦略の一環として位置付けております。」
生成AIを含むDXを積極的に導入する方針が明示され、技術革新・生成AIリスクへの対応が導入段階から事業・サステナビリティ戦略への組み込みへ進んだ。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループにおいても常に研究開発を行っており、新たな情報技術や情報媒体については試行的に導入して当社グループにおける事業化の可能性を検討する等、最新の技術を取り入れる体制を整えております。」
技術革新・生成AIによる陳腐化リスクに対し、継続的な研究開発と新技術・新媒体の試行導入による事業化検討を対応策として明示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「※特に生成AI（画像、文章、音声、プログラムコード、構造化データなどさまざまなコンテンツを生成することのできる人工知能）の発達に伴う当社コンテンツおよび情報関連事業への影響は今後大きくなることが予想されます。一方でそうした技術がコンテンツの制作コストを下げる効果も期待されることから、その動向に注意を払い、事業に有効に活用するとともに、その影響を回避・抑制等すべき場合に備え、事業領域・事業内容や業務の見直しを常に行う体制を整えております。」
技術革新リスクの対象として生成AIを明示し、コンテンツ・情報関連事業への影響と、制作コスト低減への活用可能性の双方を記載した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「さらに、最新のAI応用技術においては、従来とは桁違いのビッグデータを用いてユーザー個々のよりきめ細かなニーズに対応した情報やサービスの提供が可能になるばかりでなく、企業の生産・営業活動の様々な領域において現在ひとが従事している多くの業務を置き換えていくことさえ期待されております。」
技術革新リスクの説明に、AI応用技術、ビッグデータ、個別ニーズ対応、業務代替という新たな技術環境の要素を加えている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「新たな情報技術が普及したり情報媒体が台頭したり、それに応じて消費者ニーズやビジネスニーズに急激な変化が生じることにより当社が従来の製品・サービスを製造販売するために投入した資源に見合うだけの十分な収益を計上できない場合には、当社グループの業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
ドローン・AI・自動運転等の個別技術例から、情報技術・情報媒体の台頭と消費者・ビジネスニーズの急変による投資回収リスクへ整理し直している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「しかし一方で、電子事業においても、ドローン・ＡＩ・自動運転車等をはじめとする技術革新が急速に進行中で、事業環境が劇的に変化しつつあります。このような市場への対応次第では、当社グループにおける今後の業績において大きく異なる結果となる可能性があります。」
技術革新の例としてドローン、ＡＩ、自動運転車等を新たに挙げ、電子事業を取り巻く市場環境の変化をより具体的に示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「この分野における技術革新は顕著であります。当社グループにおいても、研究開発を進めておりますが、開発の遅延や開発した技術の陳腐化により、投入した資源に見合うだけの十分な収益を計上できない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
情報配信分野の技術革新が速く、研究開発を進める一方で、開発遅延や技術陳腐化による投資回収不足をリスクとしている。