出版事業・大手取次・特定ハードメーカーへの依存
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
昭文社ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「いまだ売上高の約53.4%を市販出版物売上に依存している状況にあります。その市販出版物売上における中心的販路である書店との取引においては、2大取次と言われる㈱トーハン及び日本出版販売㈱を通した取引が市販出版物売上全体の約81.5%を占めております。」
市販出版物への依存度は前年度の約54.2%から約53.4%へ、2大取次経由比率は約94.9%から約81.5%へ低下した。依存構造は残るが、開示数値上は集中度が緩和した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「いまだ売上高の約54.2%を市販出版物売上に依存している状況にあります。その市販出版物売上における中心的販路である書店との取引においては、2大取次と言われる㈱トーハン及び日本出版販売㈱を通した取引が市販出版物売上全体の約94.9%を占めております。」
市販出版物への依存度は前年度の約53.9%から約54.2%へ上昇した一方、2大取次経由の比率は約95.5%から約94.9%へ低下した。依存構造はなお高水準である。 - FY2024悪化有価証券報告書
「いまだ売上高の約53.9%を市販出版物売上に依存している状況にあります。その市販出版物売上における中心的販路である書店との取引においては、日本全国に及ぶ中小書店への物流システムの確保及び信用リスク回避のため2大取次と言われる㈱トーハン及び日本出版販売㈱を通した取引が市販出版物売上全体の約95.5%を占めております。」
市販出版物売上への依存度を約53.9%、大手2社経由取引の比率を約95.5%と記載しており、前回の約43.8%・約92.0%から依存構造の数値が上昇した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながら現状においては、いまだ売上高の約43.8%を出版事業に依存している状況にあります。その出版事業における中心的販路である書店との取引においては、日本全国に及ぶ中小書店への物流システムの確保及び信用リスク回避のため2大取次と言われる㈱トーハン及び日本出版販売㈱を通した取引が出版事業全体の約92.0%を占めております。」
出版事業への売上依存度は約37.3%から約43.8%へ上昇し、出版事業内の大手2社経由取引の比率も約92.0%と高水準になった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「いまだ売上高の約37.3%を出版事業に依存している状況にあります。その出版事業における中心的販路である書店との取引においては、2大取次と言われる㈱トーハン及び日本出版販売㈱を通した取引が出版事業全体の約84.3%を占めております。」
出版事業への売上依存度は約71.7%から約37.3%へ低下した一方、出版事業内の主要2社経由取引は約84.3%と高い集中度で記載され、依存構造の説明が変化した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「いまだ売上高の過半(約71.7%)を出版事業に依存している状況にあります。その出版事業における中心的販路である書店との取引においては、2大取次と言われる㈱トーハンおよび日本出版販売㈱を通した取引が出版事業全体の約68.0%を占めております。」
出版事業への依存度は約73.9%から約71.7%へ低下した一方、主要2社を通じた取引の比率は約67.6%から約68.0%へ上昇した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「しかしながら現状においては、いまだ売上高の過半(約73.9%)を出版事業に依存している状況にあります。その出版事業における中心的販路である書店との取引においては、日本全国に及ぶ中小書店への物流システムの確保および信用リスク回避のため2大取次と言われる㈱トーハンおよび日本出版販売㈱を通した取引が出版事業全体の約67.6%を占めております。」
出版事業への売上依存度が約73.9%、主要2社を通じた出版事業取引への依存度が約67.6%と記載され、前回の72.1%・約58.5%から数値が上昇した。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら現状においては、いまだ売上高の過半(72.1%)を出版事業に依存している状況にあります。その出版事業における中心的販路である書店との取引においては、日本全国に及ぶ中小書店への物流システムの確保および信用リスク回避のため2大取次と言われる㈱トーハンおよび日本出版販売㈱や地図専門取次である日本地図共販㈱を通した取引がその約58.5%を占めております。また、当社グループのカーナビゲーション事業においては、特定ハードメーカーへの依存が高く、当該企業の経営状況の悪化およびそれに代わる取引先が開拓できない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
売上高の72.1%を出版事業に依存し、出版事業の約58.5%を3社の取次経由取引に依存していること、カーナビ事業で特定ハードメーカーへの依存が高いことを記載している。