Komori
昭文社ホールディングス(9475)・目標前進

早急な業績改善と事業拡大の実現

FY2017に初出。30回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。

30記載
10年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q1 – FY2021-Q2前進FY2023-Q1 – 2026-06-032017: 320172018: 320182019: 420192020: 320202021: 220212022: 420222023: 220232024: 320242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
業容拡大と企業価値向上50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風52社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「この結果、市場環境の回復とともに、4期連続で当期純利益を計上いたしました。」

    業績改善・再成長に関して、前年度までの3期連続から4期連続の当期純利益計上へ進展した。2035年3月期売上高100億円という長期目標自体は未達成で、継続課題である。
  2. FY2026-H1引き上げ有価証券報告書

    「この結果、前期まで3期連続で当期純利益を計上することができました。そして当期、今後10年先を見据えた新たな成長目標を売上高100億円(2035年3月期)に設定し、それに向け、当期を初年度とする2年間のアクションプラン「経営アクションプラン2025」を策定いたしました。」

    従来の業績改善・事業拡大という定性的な課題から、2035年3月期の売上高100億円という長期の数値目標へ具体化した。達成に向けて2年間のアクションプランを初年度から開始する位置付けとしている。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「この結果、市場環境の回復とともに、当連結会計年度を含め3期連続で当期純利益を計上することができました。なお、コロナ禍がほぼ収束した昨年度以降は、特にDX推進や脱炭素社会への取り組みなどを、当社グループの経営理念「安心な暮らしと楽しい旅をサポートする企業」と軌を一にしたサステナビリティ戦略の一環として位置付けています。これを基本方針として、今後も既存事業の効率化、新規事業開発、業務提携による商品・サービス開発などに注力し、持続的成長を実現していく所存です。」

    当期純利益の黒字化は前年度の2期連続から3期連続へ進展した。今後の持続的成長に向け、既存事業の効率化、新規事業、業務提携、DX、脱炭素を継続する方針を示した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「この結果、市場環境の回復とともに、前年度には2期連続で当期純利益の黒字化を実現することができました。コロナ禍がほぼ収束した昨年度以降は、特にDX推進や脱炭素社会への取り組みなどを、当社グループの経営理念「安心な暮らしと楽しい旅をサポートする企業」と軌を一にしたサステナビリティ戦略の一環として位置付けています。これを基本方針として、今後も既存事業の効率化、新規事業開発、業務提携による商品・サービス開発などに注力し、持続的成長を実現していく所存です。」

    当期純利益の黒字化について、前年度に3期ぶりの黒字化とした段階から2期連続の黒字化へ進んだ実績を記載している。今後はDX、脱炭素、既存事業効率化、新規事業開発、業務提携を通じた持続的成長を掲げている。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当年度においては対前年で増収増益を実現することができました。」

    早急な業績改善・再成長の課題について、旅行需要の回復と費用増加の抑制により、前年度に続き増収増益を実現した。営業利益は437百万円、当期純利益は1,771百万円となった。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「損益面におきましては、売上の堅調な増加に比べて売上原価、販売費及び一般管理費の増加が抑制されていることから、営業利益は44百万円となり、前第3四半期連結累計期間に比べ309百万円改善いたしました(前年同期は265百万円の営業損失)。」

    早急な業績改善に関する目標に対し、営業損益が前年同期の265百万円の損失から44百万円の利益へ転じた。持続的成長の実現は今後の課題として引き続き記載されている。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「営業利益は3百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ220百万円改善いたしました(前年同期は217百万円の営業損失)。この結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は191百万円改善し、7百万円となりました(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失183百万円)。」

    業績改善・再成長に向けた進展として、営業損益が前年同期の217百万円の損失から3百万円の利益へ転じ、親会社株主に帰属する四半期純損益も183百万円の損失から7百万円の利益へ転じた。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「市場環境の回復とともに、前年度においてようやく3期ぶりの当期純利益の黒字化に漕ぎつけました。今後においても持続的成長を実現し、財務基盤をより盤石なものに強化していくことが重要な課題であると認識しております。」

    業績改善・事業拡大の課題について、前年度に3期ぶりの当期純利益黒字化に到達した実績を示し、今後は持続的成長と財務基盤強化を課題としている。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「営業損失は217百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ349百万円改善いたしました(前年同期は566百万円の営業損失)。」

    早急な業績改善に関する目標に対し、営業損失が前年同期比349百万円縮小した。ただし、営業損失217百万円は残っている。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「営業損失は142百万円となり、前第1四半期連結累計期間に比べ196百万円改善いたしました(前年同期は338百万円の営業損失)。」

    業績改善の課題に対し、営業損失が前年同期比196百万円縮小した。ただし、営業損失142百万円は残っている。
  11. FY2022再定義有価証券報告書

    「当社グループとしては、今般の緊急事態を乗り切るための事業再編、構造改革を経た今、アフターコロナ時代に向け、引き続きDXによる様々な施策、新規事業開発、業務提携による商品・サービス開発等を積極的に推進しつつ、グループの柱となる各事業を早期に再生し、かつ再成長の軌道に乗せることが重要な課題であると認識し、この課題にグループ一丸となって取り組んでまいります。」

    従来の早急な業績改善・事業拡大という課題が、事業再編・構造改革後の各事業の早期再生と再成長へと整理し直されている。
  12. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「損益面におきましては、あらゆる事業領域においてDX推進を軸とする業務の合理化効率化等、コストコントロールを徹底したことで売上原価、販売費及び一般管理費は前年に比べて減少しており、営業損失はほぼ前年同期並みの656百万円となりました(前年同期は営業損失653百万円)。これに伴い、経常損失は553百万円となりました(前年同期は経常損失599百万円)。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期より損失幅が縮小し、696百万円となりました(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失807百万円)。」

    早急な業績改善を掲げる中、営業損失は前年同期とほぼ同水準にとどまった一方、経常損失と親会社株主に帰属する四半期純損失は縮小した。DX推進を軸とするコストコントロールも明示されている。
  13. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「損益面におきましては、あらゆる事業領域においてコストコントロールを徹底したことで売上原価、販売費及び一般管理費は前年に比べて減少しておりますが、上記の通り前第1四半期連結累計期間に計上した売上原価がほぼ簿価に留まる不動産事業収益に相当する売上がなかったために営業損失は338百万円となりました(前年同期は217百万円の営業利益)。」

    業績改善を掲げてきた中で、前年同期の営業利益217百万円から営業損失338百万円へ転じた。不動産事業収益の反動減が主な要因として説明されている。
  14. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「営業損失は653百万円となり、前第3四半期連結累計期間に比べ430百万円損失が拡大いたしました(前年同期は222百万円の営業損失)。」

    業績改善を掲げてきた中で、営業損失は前年同期比430百万円拡大し、改善傾向から損失拡大へ変化した。
  15. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「営業損失は124百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ44百万円改善いたしました(前年同期は169百万円の営業損失)。」

    業績改善を掲げる中、営業損失は前年同期比44百万円改善した。ただし、営業損失124百万円は残っている。
  16. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「この結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は355百万円増加し、113百万円となりました(前年同期は、親会社株主に帰属する四半期純損失242百万円)。」

    業績改善の取り組みの中で、営業利益・経常利益に加えて親会社株主に帰属する四半期純損益も、前年同期の242百万円の損失から113百万円の利益へ転じた。ただし、不動産事業収益の影響を含む。
  17. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「これにより営業損失は225百万円と前年同期に比べて94百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失320百万円)。」

    業績改善を掲げる中、営業損失は前年同期比94百万円改善した。ただし、営業損失225百万円は残っている。
  18. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「これにより営業損失は171百万円と前年同期に比べ143百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失315百万円)。」

    業績改善を掲げる中、営業損失は前年同期比143百万円改善した。ただし、営業損失171百万円は残っている。
  19. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「これにより営業損失は263百万円と前年同期に比べ48百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失311百万円)。」

    業績改善を掲げる中、営業損失は前年同期比48百万円改善した。ただし、営業損失263百万円は残っている。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「これにより営業損失は655百万円と前連結会計年度に比べ405百万円改善いたしました(前連結会計年度は、営業損失1,060百万円)。」

    業績改善を掲げる中、営業損失は前年度比405百万円改善した。ただし、営業損失655百万円は残っている。
  21. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「上記の結果、営業損失は3億20百万円と前年同期に比べ3億6百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失6億27百万円)。」

    業績改善を掲げる中、営業損失は前年同期比3億6百万円改善した。ただし、営業損失3億20百万円は残っている。
  22. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「これにより営業損失は3億11百万円と前年同期に比べ82百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失3億94百万円)。」

    業績改善を掲げる中、営業損失は前年同期比82百万円改善した。ただし、営業損失3億11百万円は残っている。
  23. FY2018前進有価証券報告書

    「これにより営業損失は10億60百万円と前連結会計年度に比べ12億15百万円改善いたしました(前連結会計年度は、営業損失22億76百万円)。」

    業績改善を掲げる中、営業損失は前年同期比12億15百万円改善した。ただし、営業損失10億60百万円は残っている。
  24. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「これにより営業損失は6億27百万円と前年同期に比べ6億22百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失12億49百万円)。」

    業績改善を進める中、営業損失は前年同期比6億22百万円改善した。ただし、営業損失6億27百万円は残っている。
  25. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「これにより営業損失は5億47百万円と前年同期に比べ4億52百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失10億円)。」

    早急な業績改善を掲げる中、営業損失は前年同期比4億52百万円改善した。ただし、営業損失はなお5億47百万円残っている。
  26. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「これにより営業損失は3億94百万円と前年同期に比べ1億27百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失5億21百万円)。」

    早急な業績改善を掲げる中、営業損失が前年同期比1億27百万円改善した。ただし、営業損失3億94百万円は残っている。
  27. FY2017初出有価証券報告書

    「上記改革により、厳しい事業環境においても業績拡大が実現できる体制を構築し、事業拡大・業績改善することが最重要課題となっております。」

    事業構造改革を通じて、業績拡大を実現できる体制を構築し、事業拡大・業績改善を図ることを最重要課題としている。
一緒に動いた変遷

「新商品・返品削減・まっぷるリンクによる出版事業強化」は、この変遷が動いた30回のうち22回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222017161411★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新商品・返品削減・まっぷるリンクによる出版事業強化22回
  3. 2売上減少と営業赤字の拡大20回
  4. 3自己資本比率と手元資金の維持17回
  5. 4現金及び現金同等物の確保16回
  6. 5市販出版物の改訂・新刊サイクルと返品による売上変動14回
  7. 6地図・旅行情報の付加価値戦略による製品・サービス投入11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
昭文社ホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-19の経営計画で、「実績引用」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
早急な業績改善と事業拡大の実現|昭文社ホールディングス(9475)の変遷 | Komori