学研ホールディングス（9470）・リスク悪化
原材料高騰・環境対策費による印刷用紙価格上昇
FY2022-Q2に初出。10回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
10記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料高・環境対策費による印刷用紙価格上昇12社が書いているテーマ・逆風12社・追い風0社
学研ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、外注費の上昇に加え、水道光熱費や食材・消耗品価格、人件費の上昇などコスト増加の影響を吸収しきれず、減益となりました。」
高齢者住宅事業で外注費、水道光熱費、食材・消耗品、人件費の上昇を吸収しきれず、営業利益が前年同期比90百万円・17.8％減少した。 - FY2025対処有価証券報告書
「営業利益は、食材費や水道光熱費をはじめとする物価高騰や人件費上昇の影響を受けたものの、2025年3月に実施した価格改定および業務効率化によるコスト削減効果により増益となりました。」
食材費・光熱費等の高騰は継続しているが、価格改定と業務効率化によるコスト削減で医療福祉分野の利益を確保した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、水道光熱費に加え、食材費や消耗品費などの高騰の影響を受け、減益となりました。」
水道光熱費に加えて食材費・消耗品費の高騰が医療福祉分野の利益を圧迫し、同分野の営業利益は前年同期比796百万円、37.8％減少した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「食材や消耗品などの価格や人件費の上昇はあったものの」
用紙・物流費、光熱費、食材費等のコスト高に加え、人件費上昇が医療福祉事業の経営環境に影響していると継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、足もとでは食材費・建設費をはじめとした各種コストが高止まりし、引き続き経営環境に大きな影響を及ぼしています。」
用紙・物流費、光熱費等の高騰に続き、食材費・建設費を含む各種コストの高止まりが引き続き経営環境に影響していると記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「※光熱費負担は2,628百万円（前年同期より623百万円増／既存店比較、サ高住と認知症ＧＨ合算）」
光熱費負担が前年同期比623百万円増の2,628百万円となり、物価・光熱費高騰の影響がさらに数値化されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方で光熱費をはじめ、食材や生活必需品の価格高騰は一層進行し、各事業者の経営環境に広範な影響を及ぼしています。」
従来の用紙価格・物流費・光熱費等の上昇に加え、食材や生活必需品まで価格高騰の対象が広がり、事業者への影響が一層進行していると記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「教育業界では用紙価格、物流費等が値上がりし、介護業界では建設費や水道光熱費、食材費等が高騰するなど、広範な影響をもたらしています。」
用紙価格・物流費の値上がりが教育業界に、建設費・水道光熱費・食材費の高騰が介護業界に広がっていると記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「※光熱費負担増の影響は当累計期間中に275百万円と試算」
水道光熱費等の高騰による医療福祉分野の負担が当累計期間で275百万円と試算され、原材料・光熱費高騰の影響が具体的に数値化されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「他方、原材料高騰や環境対策費の増加により印刷用紙の価格は上昇しており、長年の業界課題である返品率や物流コストの削減に向けて、業界を超えた流通改革も進みつつあります。」
出版市場の環境として、原材料高騰・環境対策費増加を背景に印刷用紙価格が上昇していると初めて記載している。