優秀な人材の確保・育成と組織体制の強化
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
- FY2024再掲有価証券報告書
「人材の多様性を重視したうえで、新卒・中途採用の強化を行い、継続的な人材の育成を図ってまいります。」
人材の多様性、新卒・中途採用の強化、継続的な育成を成長施策として継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、新しい人事評価制度の運用や大幅な定期昇給があったこと及び当社グループの業績の現況等により、賞与支給の予定額を変更し、前々及び前連結会計年度に計上した賞与引当金とそれに係る法定福利費の未払費用について、見積りの変更を行いました。」
FY2023に導入した新しい人事評価制度が運用段階にあり、大幅な定期昇給とともに賞与支給予定額の見積り変更要因として記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度から新たにパフォーマンス・マネジメント（業績評価制度）を軸とした新評価制度を導入いたしました。」
人材の確保・育成と組織体制の強化について、当連結会計年度から新評価制度を導入し、従業員の主体的なキャリア形成とエンゲージメント向上を図る段階に進んだ。 - FY2021再掲有価証券報告書
「人材の多様性を重視したうえで、新卒・中途採用の強化を行い、継続的な人材の育成を図ってまいります。」
人材の多様性、新卒・中途採用の強化、継続的な育成を成長施策として再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「主な要因は、オールストアプロモーション等の業容拡大に伴う人件費の増加61,447千円、研究開発費の増加99,356千円、広告宣伝費の増加23,978千円、のれん償却額の増加27,045千円等であります。」
オールストアプロモーション等の業容拡大に伴い、人件費が61,447千円増加した。新サービス展開に伴う人員・組織面の投資が通期実績として示されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「先行的な費用規模としては、当第３四半期連結累計期間において、日本向けの新機能追加、製品性能向上、システム改良、販売促進連携の仕組み作り、人員の採用やテスト導入へ向けた費用及びオールストアプロモーションの一角であるＥＣサービス開発、開発人件費等に当社グループで約２億円の費用を計上しております。」
人材・組織体制について、新サービスの開発、営業・管理体制構築、テスト導入に向けた人員採用等を含む約2億円の先行費用を計上した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人材の多様性を重視したうえで、新卒・中途採用の強化を行い、継続的な人材の育成を図ってまいります。」
人材の多様性、新卒・中途採用の強化、継続的な育成を成長施策として再確認している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また新規サービス開発・営業のための人材投資を実施いたしました。」
人材施策について、新規サービス開発・営業のための人材投資を実施したという具体的な行動を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人材の多様性を重視したうえで、新卒・中途採用の強化を行い、継続的な人材の育成を図ってまいります。」
人材の多様性、新卒・中途採用の強化、継続的な育成を成長のための施策として再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人材の多様性を重視したうえで、新卒・中途採用の強化を行い、継続的な人材の育成を図ります。」
人材の多様性、新卒・中途採用、継続的な育成を成長に必要な施策として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新卒・中途採用の強化及び多様性の積極的な確保により、当社の求める資質を兼ね備えており、かつ、当社の企業風土にあった人材の登用を進めるとともに、教育体制の整備を進め人材の定着と能力の底上げを行ってまいります。」
採用強化、多様性の確保、教育体制整備、人材定着を組織強化の具体策として挙げている。