6つの重要課題（マテリアリティ）に基づく持続可能な社会への貢献
FY2020に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに58社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このため、取り組むべき６つのマテリアリティ(重要課題)を特定し、事業を通じてさまざまな社会課題の解決に貢献しています。」
6つのマテリアリティを、経営理念・ビジョンの下で事業を通じた社会課題解決に取り組む枠組みとして再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「ソリューション等売上：CAGR 10％ 当事業年度の増収率 27％／①スマホ累計契約数：年100万件水準の純増 ①104万件／②PayPay登録ユーザー数：7,000万人 ②6,838万人／3,900億パラメーターの国産LLMを構築 4,600億パラメーターの国産LLMを構築」
マテリアリティKPIについて、ソリューション等売上27％増、スマートフォン契約数104万件純増、PayPay登録ユーザー6,838万人、国産LLM4,600億パラメーターなどの年度実績を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度における目標KPIと実績は以下の通りです。ソリューション等売上：CAGR(注１) 10％ 16％増 ①スマホ累計契約数：3,000万件(2023年度) ②PayPay登録ユーザー数(注２)：6,000万人 ①3,072万件 ②6,304万人」
6つのマテリアリティについて、ソリューション等売上16％増、スマホ累計契約数3,072万件、PayPay登録ユーザー数6,304万人など、目標と実績の対比を更新した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このため、取り組むべき６つのマテリアリティ(重要課題)を特定し、事業を通じてさまざまな社会課題の解決に貢献しています。」
6つのマテリアリティを事業を通じた社会課題解決の枠組みとして再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度における目標KPIと実績は以下の通りです。ソリューション等売上：CAGR 10％、実績15.0％増。スマホ累計契約数：3,000万件(2023年度)、実績2,926万件。PayPay登録ユーザ数：6,000万人、実績5,664万人。」
6つのマテリアリティをKPIと実績の対比で開示し、DX売上、スマホ契約、PayPayユーザー、HAPS、5G、環境、女性管理職などの進捗管理へ具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、同年11月には、世界の代表的なESG投資の株価指数である「Dow Jones Sustainability Index」のアジア・太平洋地域の企業で構成される「Dow Jones Sustainability Asia Pacific Index」の構成銘柄に初めて選定されました。」
6つのマテリアリティに基づく取り組みについて、Dow Jones Sustainability Asia Pacific Indexへの初選定という外部評価を記載した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2021年５月に、国際社会がSDGsの達成を目指す2030年までに、事業活動で使用する電力などによる温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル2030宣言」を発表しました。同年６月には、同宣言で掲げた目標が、国際的気候変動イニシアチブのSBTiによって科学的根拠に基づいた「SBT」に認定されました。」
6つのマテリアリティのうち環境課題への取り組みが、2030年までの温室効果ガス実質ゼロ目標とSBT認定によって具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2020年４月には、「すべてのモノ、情報、心がつながる世の中を」というコンセプトのもと、国連の定める「SDGs(持続可能な開発目標)」の実現のために当社グループが取り組むべき６つのマテリアリティ(重要課題)を特定しました。」
6つのマテリアリティを持続可能な成長・社会課題解決の枠組みとして再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、上記６つの重要課題（マテリアリティ）を2020年４月に特定しました。デジタルトランスフォーメーションによる社会・産業の構築、人・情報をつなぎ新しい感動を創出、オープンイノベーションによる新規ビジネスの創出、テクノロジーのチカラで地球環境へ貢献、質の高い社会ネットワークの構築、レジリエント（強靭）な経営基盤の発展です。」
経営理念に基づき、社会・産業のデジタル化、人と情報の接続、オープンイノベーション、環境、安定的なネットワーク、ガバナンス・職場環境を6つのマテリアリティとして初めて体系化した。SDGs達成と持続可能な社会への貢献も併記している。