5Gの早期実用化とコネクテッドカーへの活用
FY2019-Q3に初出。17回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2025前進有価証券報告書
「今後、当社は2031年３月期末までにすべての都道府県に特定基地局を開設し、2032年３月期末までにサービスを開始することを目指していきます。」
5Gの高度化・容量拡大に向け、4.9GHz帯の特定基地局開設計画が2024年12月に認定され、2031年3月期末までの全都道府県開設と2032年3月期末までのサービス開始目標を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループが2020年３月に商用サービスの提供を開始した５Gは、人口カバー率95％を超え、その後もエリアを拡大しています。これまでは主に、ノンスタンドアローン方式と呼ばれる５Gサービスで、超高速・大容量の通信を実現していました。これに引き続き、スタンドアローン方式と呼ばれる５Gサービスの高度化を順次進めることにより、超高速・大容量、超低遅延、多数同時接続の通信を実現し、これらの特長を生かした５Gサービスの提供を目指しています。」
5G人口カバー率が95％を超え、SA方式の高度化へ進展した。マテリアリティKPIでは、全都道府県主要部のスマホSA化を2026年度までに目指す計画について、東京・大阪・名古屋の3都市が完了したと開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「5G展開計画：基地局数5万局超(2022年) 人口カバー率90.6％超(2022年度) ・基地局数:5万局達成 ・人口カバー率90.6％達成」
5Gについて基地局数5万局、人口カバー率90.6％を達成したと開示し、次のKPIとして2026年度までに全都道府県主要部のスマートフォンSA化を掲げた。 - FY2022達成有価証券報告書
「当社は、5Gの商用サービスを2020年３月に開始し、2022年3月に目標としていた人口カバー率90％を達成しました。」
従来掲げていた2022年3月の5G人口カバー率90％超の目標について、目標達成を明示した。今後はさらなる高度化とエリア拡大を進めるとしている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、2020年３月にノンスタンドアローン方式の5Gの商用サービスを開始しましたが、加えて2021年10月よりスタンドアローン方式による5Gの商用サービスの提供を国内で初めて開始しました。」
5Gについて、従来のNSA方式に加え、2021年10月からSA方式の商用サービスを国内で初めて開始した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「本コンソーシアムは、当社とさまざまな領域の事業会社や5G関連パートナー、外部有識者などが連携して、各業界の課題を解決する5Gソリューションの実証実験と商用化に向けた開発に取り組み、5Gの社会実装の加速およびそれによる課題解決を目指すものです。参画企業・団体数は、設立から約１カ月の2021年７月５日時点で、「ワーキンググループ」のメンバーが45社、「5Gコンソーシアム会員」が544社・団体となりました(注10)。」
2021年度内のスタンドアローン方式サービス開始予定に加え、5Gソリューションの実証・商用化を進めるコンソーシアムの参画規模を、設立約1カ月でワーキンググループ45社、会員544社・団体まで具体化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、5Gの商用サービスを2020年３月に開始し、2021年度内にスタンドアローン方式でのサービス提供の開始を予定しています。これから5Gの本格的な普及期に入り、企業や自治体などにおける活用が進む中、様々なニーズに対応する5Gソリューションを創出・普及させる基盤となるエコシステムの構築を目指し、2021年６月に「ソフトバンク5Gコンソーシアム」を設立しました。」
5G商用化後の次段階として、2021年度内のスタンドアローン方式サービス開始予定を示し、5Gソリューションの実証・商用化を進めるコンソーシアムを設立した。 - FY2021前進有価証券報告書
「5Gについては商用サービスを2020年３月に開始し、5Gを活用したVR/ARやクラウドゲーミングサービスを展開しています。2021年２月には、一部エリアにて、現行の携帯電話向けに割り当てられた4G用の周波数帯を5Gに転用したサービスの提供を開始し、2021年３月には、5G展開エリアを全国47都道府県へと拡大しました。」
5Gについて、4G周波数帯の転用サービスを開始し、2021年3月に全国47都道府県への展開を達成した。今後は新規周波数と既存周波数の転用を併用し、2022年春の人口カバー率90％超を目指している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「2020年10月には、既存周波数の開設計画変更が認定され、現行の携帯電話向けに割り当てられた4G用の周波数帯を5Gに転用することができるようになりました。新規で割り当てられた5G周波数とあわせて、さらに5Gエリアの拡大を加速していきます。」
4G周波数帯の5G転用が認定され、新規5G周波数と併用してエリア拡大を加速する段階に進んだ。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「5Gについては商用サービスを2020年３月に開始し、5Gを活用したVR/ARやクラウドゲーミングサービスを展開しています。2020年度末に全国47都道府県への展開、2021年度末には人口カバー率90％超を目指します。」
5Gを活用したVR・ARおよびクラウドゲーミングサービスの展開を記載し、全国展開と人口カバー率の目標を維持している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「2020年４月には、当社とKDDI㈱で、地方における5Gネットワークの早期整備を共同で推進する合弁会社「㈱5G JAPAN」を設立しました。今後、両社が保有する基地局資産を効率的に相互利用するインフラシェアリングを推進し、5Gの地方展開を加速していきます。」
5G商用化後の地方展開に向け、KDDIとの合弁会社5G JAPANを設立し、基地局資産の相互利用によるインフラシェアリングを開始した。全国47都道府県展開と人口カバー率90％超の目標も維持している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、第５世代移動通信システム5Gの商用サービスを2020年３月に開始しました。今後、4Gで培った強みを最大限活用し、他社とも連携しながら、展開エリアの拡大を図ります。2021年３月に全国47都道府県への展開、2022年3月には人口カバー率90％超を目指します。」
5G商用サービスを2020年3月に開始し、全国47都道府県展開と2022年3月の人口カバー率90％超という次段階の目標を示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「2019年11月には、㈱本田技術研究所と取り組んでいる、5Gを活用したコネクテッドカー技術の共同研究の一環として、商用レベルの環境において5Gコネクテッドカーの技術検証を行い、無線検証やユースケースの検証などのさまざまな条件で安定した通信が行えることを確認しました。なお、3GPP Release 15規格に準拠した商用レベルの通信機器などを使用し、256QAMおよび4×4 MIMOを用いて5Gコネクテッドカーの走行試験に成功したのは世界初です。」
5Gコネクテッドカーについて、商用レベル環境での安定通信確認と走行試験成功という新たな検証実績を記載した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「2019年８月には、シャープ㈱と協力して、さいたまスーパーアリーナで開催されたバスケットボール国際試合を、5Gを活用して、高精細な8K映像でマルチアングルライブ配信する実験に成功しました。」
5Gの実用化に向け、シャープと協力し、8K映像のマルチアングルライブ配信実験に成功した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年６月には、当社が開発した、局地的に電波品質の高い5Gを提供できる可搬型設備「おでかけ5G」を建設現場で初めて活用し、大成建設㈱が開発中の遠隔操作と自動制御が可能な建設機械システムを5G環境下で稼働することに成功しました。」
5Gの早期実用化に向け、可搬型設備を建設現場で活用し、遠隔操作・自動制御の建設機械を5G環境下で稼働させる実証に成功した。 - FY2019前進有価証券報告書
「特に、2020年には次世代の通信規格である第５世代移動通信システム(以下「5G」)を使用したサービスの本格的な開始が予定されています。当社は、2019年４月に割り当てられた新規の周波数帯とそれ以前から保有する周波数帯を組み合わせて5Gの通信ネットワークを積極的に全国展開していくとともに、設備増強や運用体制の強化を図り、常に高品質の通信サービスを安定的に提供できるよう努めていきます。」
5Gの本格サービス開始時期を2020年とし、新規周波数帯を含む全国展開、設備増強、運用体制強化を明示した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「また、5G(第５世代移動通信システム)導入に向けた取り組みでは、早期の実用開始を目指して、実証実験を始めとした研究開発を進めています。2018年11月には、5Gを活用するコネクテッドカーの開発向け検証環境を世界で初めて(注３)構築し、商用化に向けた検証を開始しました。」
早期実用開始を目標に掲げ、研究開発に加えてコネクテッドカー向け検証環境の構築と商用化検証を記載している。