人財ファースト企業への変革と健康経営
FY2020に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このため、自律的な専門性の追求を促す「ジョブ型の進化」、多様な知を融合させる「DE&Iの深化」、そして新本社を実験場として組織横断のコラボレーションを促す「働き方アップデート」を連動して進めてきました。」
人財ファースト企業への変革を、ジョブ型人事、DE&I、働き方アップデートの三つを連動させる整理へ進めた。DX基礎スキル研修は2024年度中に全社員が修了した。 - 2026-05-12引き上げ決算説明資料
「29.3期 3,000名規模」
人財施策について、通信エンジニア等の実践的なアドスキルを通じ、2029年3月期にAIエンジニア3,000名規模を目指す目標を示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「「人財ファースト企業」への変革については、従前より取り組んできた「新人事制度の浸透」「KDDI版ジョブ型人事制度によるプロ人財育成」「社員エンゲージメント向上」の三位一体改革を進化させ、社員のキャリア自律と成長のさらなる支援の取組みと、ワークスタイルの変革を促進しています。」
人財ファースト企業への変革を、三位一体改革からキャリア自律・成長支援とワークスタイル変革へ継続・展開している。 - FY2025前進有価証券報告書
「その結果として、39歳以下の若手管理職の登用数も、制度導入前と比較して2.6倍に増え（2024年４月時点）、キャリア採用者数も新卒採用者数を上回るなど外部人財の獲得に関しても一定の効果を得られました。」
人財ファースト企業への変革を、若手管理職登用数の2.6倍増、キャリア採用の拡大、30専門領域・149ジョブの定義、スキルアセスメント導入へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「総合エンゲージメントスコアは、現在のサーベイを開始した20.3期以降、上昇を続け、22.3期以降はサステナビリティ中期目標である「72以上」を維持しています。」
人財ファースト企業への変革を、三位一体改革、KDDI DX University、人財ポートフォリオ、1on1、健康経営、エンゲージメントスコア72以上の維持へ具体化した。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「加えて、「人財ファースト企業」への変革については、「新人事制度の浸透」「KDDI版ジョブ型人事制度によるプロ人財育成」「社員エンゲージメント向上」の３つの柱で推し進め、「KDDI DX University」の活用による全社員のDXスキル向上とプロフェッショナル人財の育成により、注力領域への要員シフトも実行していきます。」
従来の「KDDI版ジョブ型人事制度」「社内DX」「KDDI新働き方宣言」という整理から、新人事制度の浸透、ジョブ型によるプロ人財育成、社員エンゲージメント向上の3本柱へ表現を整理し直している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、「人財ファースト企業」への変革については、「KDDI版ジョブ型人事制度」「社内DXの推進」「KDDI 新働き方宣言の実現」の３つの柱で推し進め、「KDDI DX University」の活用による全社員のDXスキル向上とプロフェッショナル人財の育成により、注力領域への要員シフトも実行していきます。」
人財ファースト企業への変革を、ジョブ型人事、社内DX、新働き方宣言、DXスキル向上、プロフェッショナル人財育成の組み合わせで進める方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「「人財ファースト企業」への変革を、「KDDI版ジョブ型人事制度」・「社内DXの推進」・「KDDI 新働き方宣言の実現」の３つの柱で進めるとともに、「KDDI DX University」の活用による全社員のDXスキル向上とプロフェッショナル人財の育成により、注力領域への要員シフトも実行します。」
人財ファースト企業への変革を3本柱、DX University、プロ人財比率、社員エンゲージメント等のKPIで管理する枠組みを開示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、「人財ファースト企業」への変革については、「KDDI版ジョブ型人事制度」「社内DXの推進」「KDDI 新働き方宣言の実現」の３つの柱で推し進め、「KDDI DX University」の活用による全社員のDXスキル向上とプロフェッショナル人財の育成により、注力領域への要員シフトも実行していきます。」
人財ファースト企業への変革を、ジョブ型人事制度、社内DX、新働き方宣言の3本柱と、DXスキル向上・要員シフトで進める方針を継続している。 - FY2023-Q1実績引用有価証券報告書
「当社は、本年６月に経済産業省と東京証券取引所が選定する「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）2022」に選定されました。」
人財ファースト企業への変革やKDDI DX Universityを含むDX推進の取り組みについて、DX銘柄2022への選定実績を記載した。 - FY2022前進有価証券報告書
「「人財ファースト企業」への変革を、「KDDI版ジョブ型人事制度」・「社内DXの推進」・「KDDI 新働き方宣言の実現」の３つの柱で進めるとともに、「KDDI DX University」の活用による全社員のDXスキル向上とプロフェッショナル人財の育成により、注力領域への要員シフトも実行します。」
人財ファースト企業への変革に、KDDI DX Universityによる全社員のDXスキル向上と注力領域への要員シフトを追加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は人財を最も大切なリソースと捉え、その育成・強化を経営の根幹に置く「人財ファースト企業」への変革を目指し、「KDDI版ジョブ型人事制度の導入」・「KDDI 新働き方宣言の実現」・「社内DXの推進」の３つの柱で推し進めています。」
人財ファースト企業への変革を、ジョブ型人事制度、新働き方宣言、社内DXという3つの柱で推進する整理へ具体化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社は、本年８月に、働いた時間ではなく成果や挑戦及び能力を評価・称賛し、処遇へ反映することを目的とした新人事制度を導入しました。職務領域を明確化した「ジョブ型」人財マネジメントの長所を活かしつつ、KDDIグループ内の広範な事業領域でのさまざまな成長機会を活用する、KDDI版ジョブ型を推進していきます。」
人財ファースト企業への変革を、新人事制度の導入と、職務領域を明確化したKDDI版ジョブ型人財マネジメントの推進へ具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「社内の変革や他社との新規ビジネス創造に対応するスキルを持つ人財の育成をはじめ、市場価値の高い専門性を磨く制度や、自律的なキャリア形成を支援していきます。」
経営基盤強化の一環として、人材育成、専門性向上、自律的キャリア、ダイバーシティ及び健康保持・増進を含む人財ファースト企業への変革を掲げた。