モバイル中心からゲーム等を中心としたポートフォリオ経営への転換
FY2016に初出。26回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
エヌジェイホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は、事業ポートフォリオ戦略において、ゲーム事業とモバイル事業の２つのセグメントで構成しております。」
ゲーム事業とモバイル事業を中核とする2セグメント構成を継続している。ゲームでは国内外への配信体制支援、モバイルでは店頭サポートや新たな店舗運営ビジネスの拡大を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
ゲーム事業とモバイル事業を中心とする事業ポートフォリオについて、重要な変更はないと説明している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、事業ポートフォリオ戦略において、ゲーム事業とモバイル事業の２つのセグメントで構成しております。ゲーム事業については、ゲームの企画・開発を通じてクリエイターが持つ創造性を価値あるコンテンツとして世に送り出すとともに、クリエイターが開発に集中し国内外へ配信できる体制をサポートする分野へと領域を広げていっております。モバイル事業については、市場の成熟下において収益性の維持に取り組むだけでなく、新たな拡大戦略として、地域に密着した店舗運営ビジネスのノウハウと人材を活かした出店機会の探索を進めております。」
ゲーム事業は企画・開発から国内外への配信体制を支援する領域へ、モバイル事業は成熟市場での収益維持に加えて地域密着型店舗の出店機会探索へと、2事業の戦略内容を具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
ゲーム事業・モバイル事業を中心とする事業構成に重要な変更はないと継続して説明している。デルタエンジニアリングの全株式譲渡による持分法適用範囲からの除外も再確認されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、当社の持分法適用会社である(株)デルタエンジニアリングの全株式を譲渡したことにより、持分法適用の範囲から除外しております。」
ゲーム事業・モバイル事業を主軸とする事業内容に重要な変更はない一方、持分法適用会社の全株式譲渡により、周辺事業を整理するポートフォリオ運営が進んだ。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
ゲーム事業とモバイル事業を中心とする事業構成に重要な変更がないと継続して説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
ゲーム事業とモバイル事業を中心とする事業構成に重要な変更がないと継続して説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
ゲーム事業とモバイル事業を中心とする事業構成について、重要な変更はないと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、事業ポートフォリオ戦略において、ゲーム事業については、ゲームコンテンツの企画・開発による価値創造を通じて受注の拡大を目指すとともに、ゲーム運営サポート分野の収益性の向上に取り組み、また、技術を活かした受注分野の拡大や新規領域への展開を試行しております。モバイル事業については、安定成長に取り組むとともに、周辺領域の事業機会の探索を継続しております。」
ゲーム事業とモバイル事業を中核とするポートフォリオ戦略を継続している。ゲームの受注・運営サポート拡大と、モバイルの安定成長・周辺領域探索を並行して掲げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
ゲーム事業とモバイル事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないと継続して説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
ゲーム事業とモバイル事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
ゲーム事業とモバイル事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないと継続して説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、ゲーム事業及びモバイル事業を主な事業として取り組んでおります。」
ゲーム事業とモバイル事業を主軸とする事業ポートフォリオに重要な変更はなく、両事業を中心とする構成を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
ゲーム事業とモバイル事業を中心とする事業構成について、重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
ゲーム事業とモバイル事業を中心とする事業構成について、重要な変更はないと説明している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、ゲーム事業及びモバイル事業を主な事業として取り組んでおります。」
事業ポートフォリオは、連結上ゲーム事業とモバイル事業を主軸とする構成として明確化された。人材ソリューション事業は持分法適用会社を通じた関与となっている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間において「人材ソリューション事業」を営んでおりました連結子会社株式会社トーテック株式の70％を売却したことにより、当該事業の重要性が低下したため、報告セグメントに属さない「その他」に含めております。」
トーテック株式70％の売却を受け、人材ソリューション事業を独立した報告セグメントから「その他」へ組み替え、ゲーム・モバイルを中心とする事業構成を報告上も反映した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において人材ソリューション事業を行っておりました、連結子会社だった（株)トーテックの株式70％を譲渡したため持分法適用会社となりました。」
トーテック株式70％の譲渡により、人材ソリューション事業をグループの連結対象から外し、ポートフォリオ再構築後の事業構成とセグメント区分への反映を進めている。 - FY2018-Q4再定義有価証券報告書
「なお、人材ソリューション事業においては、当社グループ内で取り組む以上の成長と事業価値の向上が図れるものと判断し、平成30年７月２日に、総合人材サービスを行うDELTA Holdings(株)に対して、(株)トーテック株式の70％を譲渡しております。」
事業ポートフォリオ再構築の具体策として、人材ソリューション事業のトーテック株式70％を外部の総合人材サービス会社へ譲渡した。従来のグループ内での事業拡大から、外部提携先を通じた成長・事業価値向上へ方針の形が変化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、投下資本に対して高い事業収益性の可能性のある事業分野へ経営資源を投下すべく事業ポートフォリオ経営に転換後、企業買収等を絡めながら、事業拡大に取り組んでおります。」
事業ポートフォリオの再構築により一定の事業基盤が確立し、次の成長ステージに向けて投資を行う段階に進んだと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は、ゲーム事業におきましては、開発案件の進捗管理に努めるとともに、運営案件の運営体制の強化及び売上増大に取り組んでまいりました。人材ソリューション事業におきましては、人材紹介を強化するとともに、人材派遣者数の確保に取り組んでまいりました。モバイル事業におきましては、auショップ部門においては店舗運営の効率化及び周辺商材の販売強化、販売店部門においては、格安SIMを展開する事業者の取り扱い端末の充実等により、販売拡大に取り組んでまいりました。」
ゲーム、人材ソリューション、モバイルの3事業を組み合わせ、各事業で進捗管理、運営体制、人材紹介、店舗効率化、新商材の施策を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は、ゲーム事業におきましては、開発案件の進捗管理に努めるとともに、運営案件の運営体制の強化及び売上増大に取り組んでまいりました。人材ソリューション事業におきましては、人材紹介を強化するとともに、派遣求職者の確保に取り組んでまいりました。モバイル事業におきましては、auショップ部門においては店舗運営の効率化及び周辺商材の販売強化、販売店部門においてはMVNOの取り扱い拡大に取り組んでまいりました。」
ゲーム、人材ソリューション、モバイルの3事業を組み合わせ、各事業の施策を継続している。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は、ゲーム事業におきましては、開発案件の進捗管理に努めるとともに、運営案件の運営体制の強化及び売上増大に取り組んでまいりました。人材ソリューション事業におきましては、人材紹介を強化するとともに、派遣求職者の確保に取り組んでまいりました。モバイル事業におきましては、auショップ部門においては店舗運営の効率化及び周辺商材の販売強化、販売店部門においてはMVNOの取り扱い拡大に取り組んでまいりました。」
ゲーム、人材ソリューション、モバイルの三事業を組み合わせるポートフォリオと各事業の施策を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社は、ゲーム事業におきましては、未配属原価（※1）の抑制に取り組むとともに、新規案件獲得の営業強化及び運営体制の確立に取り組んでまいりました。人材ソリューション事業におきましては、紹介案件及び紹介予定派遣の強化に取り組んでまいりました。モバイル事業におきましては、店舗運営の効率化及び地域顧客の囲い込みの強化並びに販売店における新商材の取り扱いに取り組んでまいりました。」
ゲーム、人材ソリューション、モバイルの三事業を組み合わせ、それぞれの施策を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社は、ゲーム事業におきましては新規案件獲得及びクライアント等との関係強化に努め、人材ソリューション事業におきましては派遣応募者及び技術者人材の確保に注力し、モバイル事業におきましては店舗運営の効率化と販売店における新商材の取り扱いに取り組んでまいりました。」
ゲーム、人材ソリューション、モバイルの三事業を組み合わせる事業構成と各事業の施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「従来のモバイル事業を軸とした事業構成からゲーム事業等を中心とした事業ポートフォリオ経営に転換、各事業のポテンシャルとグループシナジーを最大限発揮することで成長と企業価値向上を目指しております。」
ゲーム、人材ソリューション、モバイルの複数事業を組み合わせる構成への転換を説明している。当期にゲーム事業と人材ソリューション事業で各1社を買収し、ゲーム事業で新会社を設立した。