採用・登録者数の拡大と人材派遣事業の生産性向上
FY2016に初出。21回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q4。直近の記載は2026-09-18。
エヌジェイホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- 2026-09-18前進経営計画
「⼈員確保のため採用を強化（従業員数の前期末⽐ 11.3％増） 兼務の解消や評価⽔準の⾒直しによりマネジメント候補⼈材の定着率が改善」
採用強化に加え、兼務解消と評価水準見直しによる人材定着率の改善を示した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「これを踏まえ、以下の３点を人材戦略の柱としています。１．基礎能力とポテンシャルを重視した採用 ２．職域を越えた人材育成 ３．チームと個の能力育成の両立」
人的資本の獲得・育成・保持という従来のテーマを、ゲーム事業ではポテンシャル採用、職域を越えた育成、チームと個人の能力育成へ具体化した。モバイル事業でも店長・副店長の育成・定着、採用チャネル多様化、専門スキル体系化を柱として示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「人的資本経営の観点から特にゲーム事業においては、ゲームコンテンツという無形資産の創出に対して対価を得ており、その源泉は人的資本にあります。これによって獲得する会計上の価値は、主にセグメント利益（営業利益）になります。しかしながら、当該数値のみに傾注した場合、会計上において必ずしも反映されない知的財産等の無形資産の獲得機会を逸する可能性があり、当社グループの人的資本価値を最大限に引き出していく経営方針及びその遂行を計画に落とし込み資産の最大化に繋げられるマネジメント体制が重要となります。」
人材確保・育成を、単なる人員増強から、ゲームコンテンツや知的財産を生む人的資本価値の最大化と、それを計画・管理するマネジメント体制の構築へと再定義している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「人材の育成と保持に関して、ゲーム事業及びモバイル事業ともに人的資本が要となっていることから、将来成長が期待できる人材の獲得及びコア人材の育成と保持は重要な課題であります。各事業分野での職業人としての能力開発や成長機会の充実を図ることによって、自社で働く魅力を高めてまいります。また、人材の採用に繋がる給与条件等の提示及び維持ができるよう、組織体制の見直しも含めた業務改革と生産性向上によるコスト削減にも取り組みながら事業のコスト構造の改善を進め、メリハリのある給与水準の設計や人事制度を検討していきます。」
従来の人員増強・教育から、ゲーム・モバイル双方の人的資本を対象とする、獲得・育成・保持、成長機会、給与・人事制度、生産性向上を含む人的資本経営へと範囲を広げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、ゲーム事業におきましては、マネジメント体制やリスク管理体制の強化を進めるとともに、新規案件の獲得に注力してまいりました。」
人材・組織面のテーマは、ゲーム事業のマネジメント体制強化として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「マネジメント体制の強化及びリーダー候補人材の登用等を進める」
人材テーマは、ゲーム事業の拡大に向けたリーダー候補人材の登用とマネジメント体制強化として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「マネジメント体制の強化及びリーダー候補人材の登用等を進める」
人材テーマは、ゲーム事業の拡大に必要な人員確保から、リーダー候補人材の登用やマネジメント体制の強化へと継続して展開されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が9名増加しております。これは、主にゲーム事業の拡大によるものであります。」
連結従業員数は884名となり、前年度末から9名増加した。主にゲーム事業の拡大に伴う人員増加として具体的な進展が示されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が74名増加しております。これは、主にゲーム事業の拡大によるものであります。」
連結従業員数が875名となり、前年度末から74名増加した。主にゲーム事業の拡大に伴う人員増強が実績として示されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「事業拡大に取り組む一方で、収益規模拡大に応じた利益の確保、事業の効率性及び生産性等の改善が課題であり、また、中長期的な収益力向上に繋がる投資として、人材面及びソフトウェア・設備面への投資並びにM&Aなどへの継続的な取り組みも重要であると認識しております。」
人材テーマは、人材派遣事業の拡大から、ゲーム・モバイルを含むグループ全体の人材投資、育成、生産性向上へ重点が移っている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「人材ソリューション事業を構成していた(株)トーテックが前期の第２四半期連結会計期間より連結子会社から持分法適用会社へ異動したことから、売上高は44百万円と前年同期と比べ294百万円(87.0％減)の減収となりました。」
トーテックの持分法適用会社化により、人材ソリューション事業は連結グループ内の主要な事業運営テーマから、持分法適用会社を通じた関与へと位置づけが変化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において人材ソリューション事業を行っておりました、連結子会社だった（株)トーテックの株式70％を譲渡したため持分法適用会社となりました。」
トーテック株式70％の譲渡が持分法適用会社への移行として反映され、人材ソリューション事業の成長手段が外部の総合人材サービス会社との連携を含む形になった。 - FY2018-Q4再定義有価証券報告書
「当社グループ内で取り組む以上の成長と事業価値の向上が図れるものと判断し、平成30年７月２日に、総合人材サービスを行うDELTA Holdings(株)に対して、(株)トーテック株式の70％を譲渡しております。」
人材ソリューション事業は、派遣・紹介の拡大に取り組む一方、トーテック株式の70％をDELTA Holdingsへ譲渡する形に変わった。人材事業の成長手段が、グループ内施策だけでなく外部の総合人材サービス会社との提携を含む構成へ変化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「特に、技術系人材の探索は、転職・就職志望者をスカウトすることで行っていることから、エンジニアへの転職・就職に強いという特徴をブランディング戦略に活かし、アプローチにおける訴求力を高め、人材派遣においても、派遣から転職や就職を見据えた丁寧なキャリアコーディネートにより、派遣者数の増加を図るとともに、人材確保が困難な市況のなかにおいて、人材探索コストの適切な対価反映に取り組んでまいります。」
人材紹介の強化に加え、スカウト、エンジニアに強いブランド形成、キャリアコーディネート、人材探索コストの対価反映を組み合わせる方針を示した。派遣者数は当期も規模維持にとどまったが、セグメント利益は22百万円となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、人材の獲得競争が激化するなか、引き続き人材紹介の取り組みを推進するとともに、派遣の新規契約獲得に努めましたが、派遣者数規模を維持する程度に留まり」
人材紹介と派遣の新規契約獲得を継続したが、派遣者数は増加ではなく規模を維持する程度にとどまった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、人材の獲得競争が激化するなか、引き続き人材紹介の取り組みを推進するとともに、派遣の新規契約獲得にも努めましたが、第１四半期連結会計期間における派遣契約の終了や既存派遣者の紹介による契約減少分を、当第２四半期連結会計期間で取り戻す程度の獲得にとどまり、売上高は576百万円と前年同期と比べ15百万円（2.6％減）の減収となりました。」
人材紹介の推進と派遣の新規契約獲得を継続したが、派遣契約終了等の減少分を取り戻す程度にとどまり、売上高は前年同期比2.6％減少した。 - FY2017-Q4前進有価証券報告書
「人材紹介の強化及び販管費の削減に取り組んだ結果、0百万円（636千円）のセグメント利益(営業利益)（前年同期は4百万円のセグメント損失(営業損失)）へと黒字転換いたしました。」
人材紹介の強化と販管費削減により、人材ソリューション事業は636千円のセグメント利益となり、前年同期の損失から黒字転換した。一方、派遣契約終了等により売上高は前年同期比3.7％減少している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「企業の正社員採用への意欲の高まりを受け、紹介案件及び紹介予定派遣の取り組みを強化したことにより、紹介成約数が当初見込みを上回った結果、当第３四半期連結会計期間は黒字に転換し、当第３四半期連結累計期間では、6百万円のセグメント損失(営業損失)へと赤字額が縮小いたしました。」
紹介案件・紹介予定派遣の強化により紹介成約数が当初見込みを上回り、四半期では黒字に転換し、累計の赤字額も縮小した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「企業の正社員採用への意欲の高まりを受け、紹介予定派遣への取り組みを強化したことから、派遣者数は計画値までには届いていないものの、第２四半期連結累計期間以降は順調に増加しており、業績改善に向けて着実に進捗しております」
紹介予定派遣を強化し、派遣者数は計画値未達ながら第２四半期連結累計期間以降は増加していると説明している。 - FY2016-Q4前進有価証券報告書
「新卒採用による技術者人材の確保・育成への取り組みを開始いたしました。」
技術者人材の確保・育成について、新卒採用による取り組みを開始した。 - FY2016初出有価証券報告書
「中途・新卒を問わず人材の確保を最大の課題とし、採用・登録数の増加・拡大に努めます。またコーディネーターのスキルアップ、紹介事業の拡大を進める」
採用募集手段の多様化、コーディネーターのスキルアップ、人材紹介事業の拡大を組み合わせて事業を強化する方針である。