買収後の投資効果未達と減損リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。90社中37社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「また、当事業年度において、125,463千円の関係会社株式評価損及び19,681千円の貸倒引当金戻入額を計上しております。」
関係会社株式の評価損125,463千円を計上し、投資効果・関係会社の収益力に関するリスクが親会社財務諸表上の損失として引き続き発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、275,536千円の関係会社株式評価損及び218,097千円の貸倒引当金戻入額を計上しております。」
関係会社株式について275,536千円の評価損を計上し、投資効果・関係会社の収益力に関するリスクが親会社財務諸表上の損失として現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「モバイル事業の不採算店舗の撤退に伴う差入保証金の返還及び棚卸資産の圧縮、当社グループによるシナジー効果の薄い関連会社株式の譲渡、並びに本業に影響のない資産の売却等により、運転資金の確保に取り組んでおります。」
シナジー効果が薄いと判断した関連会社株式の譲渡が、運転資金確保の施策として実行段階に入っている。買収・資本関係の投資効果未達リスクが、関連会社の整理として現れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、連結子会社である㈱トライエースの株式取得時に超過収益力として計上したのれん及びソフトウェア等について、顧客からの新規受注が遅延していることを主な要因として、当初想定していた収益が見込めなくなったことから、未償却残高の全額（352,378千円）を減損損失として計上しております。」
トライエースの新規受注遅延と収益見込みの低下により、のれん・ソフトウェア等の未償却残高352,378千円を減損した事象を通期報告でも確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ゲーム事業において、連結子会社である(株)トライエースの当初の事業計画に対する進捗状況及び今後の業績見通しを考慮した結果、当初想定していた超過収益力が見込めなくなったと判断し、のれんについて減損損失を計上しております。なお、当該事象によるのれんの減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において220,524千円であります。」
トライエースについて当初想定した超過収益力が見込めなくなったことによるのれん減損220,524千円を、当第3四半期報告書でも継続して開示している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「ゲーム事業において、連結子会社である(株)トライエースの当初の事業計画に対する進捗状況及び今後の業績見通しを考慮した結果、当初想定していた超過収益力が見込めなくなったと判断し、のれんについて減損損失を計上しております。なお、当該事象によるのれんの減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において220,524千円であります。」
トライエースについて当初想定した超過収益力が見込めなくなり、のれん220,524千円の減損損失を計上した。買収後の投資効果未達が実際の損失として発生している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「有効な投資機会を見出せない場合や、当初期待した戦略的投資効果を得られない場合には、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
M&A・資本業務提携について、投資効果未達やのれん等の減損可能性を引き続きリスクとして開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、有効な投資機会を見出せない場合や、当初期待した戦略的投資効果を得られない場合には、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
M&A・資本業務提携について、投資効果未達やのれん等の減損可能性を引き続きリスクとして開示している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「連結子会社である（株)ブームで計上したのれん等について、想定していた収益が見込めなくなった等の理由により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当額減少額を減損損失として特別損失に計上しました。なお、回収可能価額は零として評価しております。」
ブームについて想定収益が見込めなくなり、のれん等の帳簿価額を回収可能価額ゼロまで減額した。買収後の投資効果未達が39,471千円の減損損失として発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、上記目的の実現に向けてグループ開発会社間の連携強化等を模索してきましたが、グループシナジーの発揮が想定どおり行われず、今後においても十分な効果の発揮は見込めないとの判断に至り、譲渡を決定いたしました。」
シェードについて、買収時に想定したグループシナジーが十分に発揮されず売却に至った経緯を、事業分離の注記で改めて説明している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「関係会社整理益は、連結子会社であった株式会社シェードの株式全てを譲渡するにあたって発生した一連の損益であり、内訳は次のとおりであります。」
シェードの株式全ての譲渡に伴い、関係会社株式売却益193,973千円、貸倒引当金繰入140,000千円を含む関係会社整理益53,973千円を計上した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当社は、上記目的の実現に向けてグループ開発会社間の連携強化等を模索してきましたが、グループシナジーの発揮が想定どおり行われず、今後においても十分な効果の発揮は見込めないとの判断に至り、譲渡を決定いたしました。」
シェードについて、買収時に想定したグループシナジーが十分に発揮されないと判断し、全株式の譲渡を実施した。投資効果未達のリスクが実際の売却として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当初期待した戦略的投資効果を得られない場合には、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
有効な投資機会の不足、投資効果未達、将来計画未達によるのれん等の減損可能性を挙げている。