収益悪化に伴う店舗・設備の減損損失
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
- FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2023年７月１日 至 2024年６月30日） 該当事項はありません。」
当期は減損損失の計上がなく、前期に計上された97,446千円の減損損失から状況が改善した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 220,524 －」
前年同期に計上された220,524千円の減損損失に対し、当第2四半期連結累計期間の減損損失は計上されていない。今四半期については減損の発生が抑制されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、連結子会社である㈱トライエースの株式取得時に超過収益力として計上したのれん及びソフトウェア等について、顧客からの新規受注が遅延していることを主な要因として、当初想定していた収益が見込めなくなったことから、未償却残高の全額（352,378千円）を減損損失として計上しております。」
減損損失は合計355,947千円となり、前年度の80,382千円から大幅に増加した。トライエース関連ののれん・ソフトウェア等の減損とモバイル店舗の減損が発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、新型コロナウイルス感染拡大を起因とするリモートワークの推進に伴い、本社ビルにおいて事業用の一部フロアの解約を実施することといたしました。これにより、当該解約に係る将来の使用見込みがない資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
本社フロアの一部解約に伴う減損損失77,652千円など、合計80,382千円の減損損失を計上した。モバイル事業の一部店舗でも2,293千円の減損が発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、新型コロナウィルス感染拡大を起因とするリモートワークの推進に伴い、本社ビルにおいて事業用の一部フロアの解約を実施することといたしました。これにより、当該解約に係る将来の使用見込がない資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、零として評価しております。」
本社フロアの一部解約に伴い、建物付属設備等について減損損失79,274千円を計上した。収益悪化・資産減損に関するリスクが、本社減床に伴う減損として実際に発生した。 - FY2020対処有価証券報告書
「グルーピングの単位である一部の店舗設備等に収益悪化が認められ、減損の兆候が認められた固定資産について5,233千円の減損損失を計上しております。」
関東1店舗で5,233千円の減損損失が発生したが、前連結会計年度の156,627千円から金額は大幅に減少した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（自 2019年４月１日 至 2019年12月31日）該当事項はありません。」
当第3四半期連結累計期間について、減損損失の計上はなかった。過去の減損リスクが完全に解消したとの記載ではない。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「「ゲーム事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において39,471千円であります。」
ゲーム事業で固定資産・のれん等の減損損失39,471千円を計上し、収益悪化に伴う減損が当期にも発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「グルーピングの単位である一部の店舗設備等に収益悪化が認められ、減損の兆候が認められた固定資産について24,853千円の減損損失を計上しております。」
当期も人材ソリューション事業の商標権等について24,853千円の減損損失を計上した。前年度より金額は減少したが、収益悪化に伴う減損は継続して発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「「人材ソリューション事業」セグメントにおいて、「その他」の無形固定資産について減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において18,275千円を計上しております。」
人材ソリューション事業の無形固定資産について、当第2四半期連結累計期間にも18,275千円の減損損失を計上した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において固定資産の減損損失27百万円が発生し、第３四半期連結累計期間での固定資産の減損損失が77百万円となった」
固定資産の減損損失が第3四半期会計期間にも発生し、累計計上額は77百万円となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「報告セグメントに配分されていない固定資産について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間おいては50,377千円を計上しております。」
固定資産の減損損失を50,377千円計上しており、収益悪化に伴う減損リスクが当四半期にも発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「グルーピングの単位である一部の店舗設備等に収益悪化が認められ、本社移転等も勘案し、減損の兆候が認められた固定資産について33,576千円の減損損失を計上しております。」
当連結会計年度に、人材ソリューション事業、モバイル事業、その他で合計33,576千円の減損損失を計上した。