スポット広告の商品量（GRP）問題・大型出稿反動
FY2017-Q3に初出。30回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-07-30。
テレビ東京ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-30悪化決算説明資料
「スポット（S） 7,696 5,960 △ 1,736 △ 22.6%」
スポット収入が前年同期比22.6％減となり、商品量・大型出稿に関する下押しが当四半期の実績として現れた。 - FY2026対処有価証券報告書
「スポット収入は、上期は前年のオリンピックの反動増や市場環境の変化に伴う需要増を戦略的に取り込み、下期は『金融・保険』や『教育・医療サービス』など好調業種の出稿を獲得し、売上増に繋げました。」
前年のオリンピック反動や好調業種の出稿を取り込んだことで、スポット広告の商品量・大型出稿に関する下押しは通期では緩和された。 - 2026-05-08対処決算説明資料
「過去最高となったスポット収入がけん引し5.4%増」
過去最高のスポット収入により、商品量不足や大型出稿に関する従来のリスクの影響は通期でも緩和された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「スポット収入は、『流通・小売』『薬品・医療品』『飲料』『家電・ＡＶ機器・精密機器』『外食・各種サービス』などが好調となり、シェア8.64％は上期歴代最高記録となりました。」
広告市場が微増にとどまる中でも好調業種の出稿、大型スポンサーの獲得によりスポット収入とシェアが伸長し、商品量・大型出稿に関するリスクは緩和された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「スポット収入は、『交通・レジャー』『自動車・関連品』『飲料』などの出稿が好調となりました。東京地区の広告市場は前年同期比3.1％増と回復傾向にあり、㈱テレビ東京も商品量を確保し売上を伸ばしました。販促企画による新規広告主の獲得などにより、スポット収入は5.3％増の12,694百万円となりました。」
東京地区広告市場の回復、商品量の確保、新規広告主の獲得により、従来の出稿量低迷・商品量不足によるスポット収入リスクは当中間期には緩和された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、個人視聴率の低下傾向が影響し東京地区の広告市場規模は前年同期比5.8％減となり、㈱テレビ東京も厳しい状況が続いております。特に前年シェアの高かった『官公庁・団体』や『流通・小売』などの広告主からの出稿が減少したことで、東京地区における㈱テレビ東京のシェアが相対的に低下しました。この結果、スポット収入は9.1％減の26,290百万円となりました。」
広告市場縮小、個人視聴率低下、主要広告主の出稿減少により、従来の大型出稿・商品量リスクが通期のスポット収入減少と相対的シェア低下として現れた。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「スポット収入は、コロナの５類移行に伴い『交通・レジャー』の広告主からの出稿が回復し、『化粧品・トイレタリー』『金融・保険』『飲料』などの出稿も増加しましたが、『官公庁・団体』『情報・通信』『外食・各種サービス』などにおいて出稿減となりました。また、個人視聴率の低下傾向が影響し東京地区の広告市場は前年同期比7.2％減と全体的に厳しく、㈱テレビ東京も地区同様に厳しい状況が続いております。」
一部業種の出稿回復や行動制限解除後の需要取り込みにより、東京地区広告市場の減少率は前四半期累計の8.6％から7.2％へ縮小した。ただし出稿量低迷と個人視聴率低下は継続した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、個人視聴率の低下傾向が影響し東京地区の広告市場は前年同期比8.6％減と全体的に厳しく、㈱テレビ東京も地区同様に厳しい状況が続いております。特にスタートアップ企業やヒューマンリソース企業など前年シェアの高かった広告主からの出稿が減少したことで、東京地区における㈱テレビ東京のシェアが相対的に低下しました。」
個人視聴率低下、広告市場縮小、主要広告主の出稿減少により、スポット広告の商品量・出稿量に関するリスクが続いた。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「スポット収入は原材料高騰の影響などで、『外食・各種サービス』『飲料』『食品』『官公庁・団体』『情報・通信』などの広告主からの出稿が減少し、東京地区の広告市場は前年同期比マイナス7.5％と全体的に厳しい状況でした。㈱テレビ東京も地区同様に厳しい状況が続き、特にスタートアップ企業やヒューマンリソース企業の出稿が減少したことで、東京地区におけるシェアが相対的に減少しました。」
原材料高騰や広告主の出稿減少により東京地区広告市場が7.5％減となり、スタートアップ・ヒューマンリソース企業の出稿減少を通じて自社シェアも相対的に減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「スポット収入は、円安や原材料高騰などの影響を受け『自動車・関連品』『食品』『化粧品・トイレタリー』などの広告主からの出稿が不調でした。さらに、個人視聴率の低下傾向が重しとなり、東京地区のテレビ広告市場は前年同期比4.3％減と全体的に厳しい状況でした。」
円安・原材料高騰・個人視聴率低下により広告主の出稿不調が続き、通期のスポット収入は2.2％減となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「スポット収入は、円安・原材料高騰などの影響を受け『自動車・関連品』『食品』『化粧品・トイレタリー』などの広告主からの出稿が不調でした。さらに、個人視聴率の低下傾向が重しとなり、東京地区の広告市場は前年同期比マイナス3.7％と厳しい状況でした。」
円安、原材料高騰、個人視聴率低下により複数業種の出稿が不調となり、東京地区広告市場は前年同期比3.7％減となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「スポット収入は、総個人視聴率の低下傾向が重しとなり、東京地区の広告市場は前年同期比マイナス2.3％と厳しい状況でした。また、円安・原材料不足などの影響も受け、『自動車・関連品』『食品』『化粧品・トイレタリー』などの広告主からの出稿が不調となりました。一方、夏頃にはコロナによる行動制限もなくなったことから『交通・レジャー』に動きがみられたことや、前年「東京オリンピック」によってスポットが減少したことの反動増もありました。さらに、好調なヒューマンリソース系やスタートアップ企業への営業活動が実るなど、スポット収入は1.6％増の13,578百万円となりました。」
広告市場や一部業種の出稿は低調だったが、行動制限解除による交通・レジャー需要、五輪反動、好調業種への営業により、スポット収入は増収となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「スポット収入はウクライナ情勢や原材料不足の影響で、『自動車・関連品』『食品』『家電・ＡＶ機器・精密機器』などの広告主からの出稿が不調となりました。また株安や円安などの影響もあり『金融・保険』も振るわず、東京地区の広告市場は前年同期比マイナス5.6％と全体的に厳しい状況でした。」
従来の広告市況・商品量リスクに加え、ウクライナ情勢、原材料不足、株安・円安により複数業種の出稿が不調となり、東京地区広告市場は前年同期比5.6％減となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「スポット収入は、在宅需要による『飲料』、求人情報等のヒューマンリソース系企業、ＢｔｏＢ系スタートアップ企業などの活況が大きく牽引し、前年同期比28.9％増の29,595百万円となりました。とくに東京地区におけるシェアは2017年の7.00％を超え、7.05％と歴代最高シェアを達成しました。」
前期までのコロナ禍による広告投下量減少から回復し、在宅・通信関連等の需要取り込みによりスポット収入と市場シェアが上昇した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「番組への提供ではないスポット広告は、夏に一時的に不調となったものの、コロナでのテレワークや在宅需要の高まりによって『情報・通信』『飲料』『外食・各種サービス』を中心に好調が続きました。この結果、当社のスポット収入は東京地区の業界平均を上回る46.6％増の13,370百万円となりました。」
コロナ禍で広告投下量が落ち込んだ前期から、テレワーク・在宅需要を背景にスポット収入が大幅に回復した状態が続いた。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「番組への提供ではないスポット広告は、コロナ禍でのテレワークなど情報・通信の需要増が見られました。この結果、当社のスポット収入は東京地区の業界平均を上回る54.6％増の7,104百万円となりました。」
コロナ禍で広告投下量が落ち込んだ前期から、テレワーク等の需要を背景にスポット収入が大幅に回復した。 - FY2021通期のスポット減収幅が縮小有価証券報告書
「スポット収入は、10月以降少しずつ回復し、特に12月以降は在宅・テレワーク関連を中心に盛り上がりを見せたものの、上期のコロナの影響による落ち込みは大きく、13.7％減の22,968百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染症による広告投下量の落ち込みは通期で残ったが、下期の回復により第３四半期累計の減収幅から縮小した。 - FY2021-Q3スポット収入の減収幅が縮小有価証券報告書
「スポット収入は、10月以降少しずつ回復し、12月には市況が好転しましたが、上期のコロナの影響による落ち込みは大きく、19.9％減の15,853百万円となりました。」
コロナ禍による広告投下量の減少は続いたが、10月以降の回復によりスポット収入の減収幅は縮小した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「スポット広告はコロナ感染の広がりの影響がさらに大きく現れ、出稿量が大きく落ち込みました。夏以降徐々に回復する傾向にはありますが、スポット収入は27.7％減の9,123百万円となりました。」
従来の出稿量低調に加えてコロナ感染拡大の影響が大きく現れ、スポット収入は前年同期比27.7％減となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「番組への提供ではないスポット広告はコロナ感染の広がりの影響がさらに大きく現れました。当社の視聴率がやや上向いたこともあって、指標となる東京地区全体での広告投下総量よりは落ち込みが小さかったものの、スポット収入は29.1％減の4,594百万円にとどまりました。」
従来の商品量不足や東京地区の出稿量低調に加え、新型コロナウイルス感染症による広告投下総量の減少がスポット収入の大幅減収として現れた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「スポット収入は、東京地区のスポット広告の出稿量が低調に推移した影響が大きく、19,801百万円、前年同期比11.7％の減収となりました。」
東京地区のスポット広告出稿量の低調が主因となり、スポット収入は前年同期比11.7％減収となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「スポット収入は、東京地区のスポット広告の出稿量が低調に推移した影響が大きく、12,623百万円、前年期比10.8％の減収、タイム・スポットトータルでは、36,649百万円、前年比6.4％の減収となりました。」
従来のＧＲＰ要因に加え、東京地区のスポット広告出稿量の低調が主因として示され、スポット収入は前年同期比10.8％減収となった。 - FY2020-Q1ＧＲＰ減少要因がスポーツイベント中継へ具体化有価証券報告書
「スポット収入は、販促企画などでセールスを行ったものの、地区市況の悪化に加えて、スポーツイベント中継によるＧＲＰの減少もあり、トータルで6,482百万円、前年同期比9.1％減収となりました。」
従来の商品量不足や大型出稿反動として記載されていたＧＲＰ要因が、今回はスポーツイベント中継による減少として具体化された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「スポット収入は、各種販促企画を活用して前年以上のシェアアップを目指したものの、商品量不足により30,274百万円、前年同期比3.4％の減収となりました。」
商品量不足が通期のスポット収入減収として実際に現れた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「スポット収入は、東京地区全体が引き続き低調に推移し、224億２千７百万円、前年同期比3.2％の減収となりました。」
商品量や大型出稿反動という従来の説明から、東京地区全体の低調な推移を主因とする減収要因が続いている。 - FY2019-Q2減収要因が東京地区全体の低調へ移行有価証券報告書
「スポット収入は、東京地区全体が低調に推移した影響が大きく、141億５千２百万円、前年同期比3.3％の減収となりました。」
従来の商品量（ＧＲＰ）の問題や前年の大型出稿反動という要因から、東京地区全体の低調な推移が主な減収要因として記載された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「スポット収入は販促企画により在京キー局間のシェアを高めましたが、全日視聴率が伸びずに商品量が不足したこともあり、313億３千８百万円、前年同期比0.6％減収となりました。」
商品量不足と全日視聴率の伸び悩みが通期のスポット収入減収として現れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「スポット収入は、商品量（ＧＲＰ）の問題や昨年の大型出稿の反動もあり、231億６千万円、前年同期比0.3％の減収となりました。」
第３四半期に商品量（ＧＲＰ）の問題と前年の大型出稿の反動が再び記載され、スポット収入の前年同期比0.3％減収として影響が実際に現れた。 - FY2017削除有価証券報告書
「スポット収入は、枠運用を高め販促企画によるシェアアップや需要増に対応し、315億３千９百万円、前年同期比1.2％増収となりました。」
第３四半期に記載された商品量（ＧＲＰ）の問題や前年の大型出稿反動への個別言及は、通期の業績記述では消えている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「スポット収入は、夏以降、商品量（ＧＲＰ）の問題や昨年の大型出稿の反動もあり、厳しい局面を迎えましたが、料金体系の見直しや販促企画によるシェアアップを達成し232億２千７百万円、前年同期比0.9％の増収となりました。」
夏以降、商品量（ＧＲＰ）の問題と前年の大型出稿の反動がスポット広告の厳しい局面として実際に発生した。