地上波スポット広告における大型出稿の取込み
FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。
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- 2026-07-30悪化決算
「以上の結果、スポット収入は22.6％減の5,960百万円となりました。」
好調業種がある一方、不調業種も示され、スポット収入は前年同期を大きく下回った。 - FY2026前進有価証券報告書
「スポット収入は、上期は前年のオリンピックの反動増や市場環境の変化に伴う需要増を戦略的に取り込み、下期は『金融・保険』や『教育・医療サービス』など好調業種の出稿を獲得し、売上増に繋げました。以上の結果、スポット収入は前年同期比12.3％増の31,627百万円となりました。」
市場環境の変化と好調業種の出稿を取り込み、スポット収入は12.3％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「スポット収入は、『流通・小売』『薬品・医療品』『飲料』『家電・ＡＶ機器・精密機器』『外食・各種サービス』などが好調となり、シェア8.64％は上期歴代最高記録となりました。東京地区の広告市場は、前年の「パリオリンピック」の影響もあり前年同期比0.4％増と微増でしたが、㈱テレビ東京としては、シェアを伸ばしたことや、大型出稿のスポンサーを獲得したことで、スポット収入は23.0％増の15,614百万円となりました。」
好調業種の出稿と大型出稿スポンサーの獲得により、スポット収入は23.0％増、東京地区シェアは8.64％と上期歴代最高となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「スポット収入は、『交通・レジャー』『自動車・関連品』『飲料』などの出稿が好調となりました。東京地区の広告市場は前年同期比3.1％増と回復傾向にあり、㈱テレビ東京も商品量を確保し売上を伸ばしました。販促企画による新規広告主の獲得などにより、スポット収入は5.3％増の12,694百万円となりました。」
広告市場の回復、商品量の確保、販促企画による新規広告主の獲得が寄与し、スポット収入は前年同期比5.3％増となった。 - FY2024スポット収入の減収が通期で確定有価証券報告書
「また、個人視聴率の低下傾向が影響し東京地区の広告市場規模は前年同期比5.8％減となり、㈱テレビ東京も厳しい状況が続いております。特に前年シェアの高かった『官公庁・団体』や『流通・小売』などの広告主からの出稿が減少したことで、東京地区における㈱テレビ東京のシェアが相対的に低下しました。この結果、スポット収入は9.1％減の26,290百万円となりました。」
一部業種の出稿増はあったものの、広告市場の縮小、個人視聴率低下、主要広告主の出稿減により、通期のスポット収入は9.1％減となった。 - FY2024-Q3スポット収入の減収幅が縮小有価証券報告書
「スポット収入は、コロナの５類移行に伴い『交通・レジャー』の広告主からの出稿が回復し、『化粧品・トイレタリー』『金融・保険』『飲料』などの出稿も増加しましたが、『官公庁・団体』『情報・通信』『外食・各種サービス』などにおいて出稿減となりました。また、個人視聴率の低下傾向が影響し東京地区の広告市場は前年同期比7.2％減と全体的に厳しく、㈱テレビ東京も地区同様に厳しい状況が続いております。特にスタートアップ企業やヒューマンリソース企業など前年シェアの高かった広告主からの出稿が減少したことで、東京地区における㈱テレビ東京のシェアが相対的に低下しました。この結果、スポット収入は10.3％減の19,123百万円となりました。」
一部業種の出稿回復はあったが、広告市場の減少と主要広告主の出稿減少が続いた。スポット収入の減収率は前四半期累計の11.2％から10.3％へ縮小した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「スポット収入は、コロナの５類移行に伴い『交通・レジャー』の広告主からの出稿が回復し、『化粧品・トイレタリー』『金融・保険』などの出稿も増加しましたが、『官公庁・団体』『情報・通信』『外食・各種サービス』などにおいて出稿減となりました。また、個人視聴率の低下傾向が影響し東京地区の広告市場は前年同期比8.6％減と全体的に厳しく、㈱テレビ東京も地区同様に厳しい状況が続いております。特にスタートアップ企業やヒューマンリソース企業など前年シェアの高かった広告主からの出稿が減少したことで、東京地区における㈱テレビ東京のシェアが相対的に低下しました。この結果、スポット収入は11.2％減の12,053百万円となりました。」
一部業種の出稿回復や営業活動がある一方、広告市場の縮小と主要広告主の出稿減少により、スポット収入と東京地区での相対的シェアの低下が続いた。 - FY2024-Q1大型出稿取込みの成果が後退有価証券報告書
「スポット収入は原材料高騰の影響などで、『外食・各種サービス』『飲料』『食品』『官公庁・団体』『情報・通信』などの広告主からの出稿が減少し、東京地区の広告市場は前年同期比マイナス7.5％と全体的に厳しい状況でした。㈱テレビ東京も地区同様に厳しい状況が続き、特にスタートアップ企業やヒューマンリソース企業の出稿が減少したことで、東京地区におけるシェアが相対的に減少しました。この結果、スポット収入は前年同期を12.6％下回る6,198百万円となりました。」
好調業種やスタートアップ・ヒューマンリソース企業からの大型出稿を取り込んできた流れに対し、当四半期は出稿減少により東京地区での相対的シェアも減少した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「スポット収入は、円安や原材料高騰などの影響を受け『自動車・関連品』『食品』『化粧品・トイレタリー』などの広告主からの出稿が不調でした。さらに、個人視聴率の低下傾向が重しとなり、東京地区のテレビ広告市場は前年同期比4.3％減と全体的に厳しい状況でした。プラス要因としては、好調なヒューマンリソース系やスタートアップ企業への営業活動による出稿増加や、コロナによる行動制限もなくなったことから『交通・レジャー』に動きがみられたことなどがありました。」
好調な広告主への営業活動や交通・レジャー需要の取り込みを続けたが、通期のスポット収入は2.2％減となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「スポット収入は、円安・原材料高騰などの影響を受け『自動車・関連品』『食品』『化粧品・トイレタリー』などの広告主からの出稿が不調でした。さらに、個人視聴率の低下傾向が重しとなり、東京地区の広告市場は前年同期比マイナス3.7％と厳しい状況でした。プラス要因として、好調なヒューマンリソース系やスタートアップ企業への営業活動による出稿増加や、夏頃にはコロナによる行動制限もなくなったことから『交通・レジャー』に動きがみられたこと、前年「東京オリンピック」によってスポットが減少したことの反動増などもありましたが、スポット収入は1.7％減の21,312百万円となりました。」
好調なヒューマンリソース系・スタートアップ企業への営業活動や交通・レジャー需要の取り込みを続けたが、スポット収入は減収となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「さらに、好調なヒューマンリソース系やスタートアップ企業への営業活動が実るなど、スポット収入は1.6％増の13,578百万円となりました。」
好調なヒューマンリソース系・スタートアップ企業への営業活動が実り、東京地区広告市場が低調な中でもスポット収入は前年同期比1.6％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「しかしながらヒューマンリソース系やスタートアップなど好調広告主への営業強化が実り、１局使用や高シェアの広告主を獲得した結果、スポット収入は前年同期にわずかに及ばなかったものの、0.2％減の7,091百万円となりました。一方で東京地区における㈱テレビ東京のシェアは第１四半期としては歴代最高の6.96％を記録しました。」
好調広告主への営業強化、１局使用・高シェア広告主の獲得により、スポット収入の減少を小幅に抑え、第１四半期の東京地区シェアで歴代最高を記録した。 - FY2022前進有価証券報告書
「スポット収入は、在宅需要による『飲料』、求人情報等のヒューマンリソース系企業、ＢｔｏＢ系スタートアップ企業などの活況が大きく牽引し、前年同期比28.9％増の29,595百万円となりました。とくに東京地区におけるシェアは2017年の7.00％を超え、7.05％と歴代最高シェアを達成しました。」
需要の強い業種の出稿を取り込み、スポット収入が増収となった。東京地区シェアは7.05％と歴代最高を達成した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「番組への提供ではないスポット広告は、夏に一時的に不調となったものの、コロナでのテレワークや在宅需要の高まりによって『情報・通信』『飲料』『外食・各種サービス』を中心に好調が続きました。この結果、当社のスポット収入は東京地区の業界平均を上回る46.6％増の13,370百万円となりました。」
テレワーク・在宅需要を背景に特定業種の出稿を取り込み、スポット収入は東京地区の業界平均を上回る増収となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「番組への提供ではないスポット広告は、コロナ禍でのテレワークなど情報・通信の需要増が見られました。この結果、当社のスポット収入は東京地区の業界平均を上回る54.6％増の7,104百万円となりました。」
テレワーク等の情報・通信需要を取り込み、スポット収入は54.6％増となり、東京地区の業界平均を上回った。 - FY2021スポット収入の減収幅が縮小有価証券報告書
「スポット収入は、10月以降少しずつ回復し、特に12月以降は在宅・テレワーク関連を中心に盛り上がりを見せたものの、上期のコロナの影響による落ち込みは大きく、13.7％減の22,968百万円となりました。」
下期、とくに12月以降に回復したものの、通期のスポット収入は前年同期比13.7％減となった。第３四半期累計の19.9％減から減収幅は縮小した。 - FY2021-Q3スポット収入の減収幅が縮小有価証券報告書
「スポット収入は、10月以降少しずつ回復し、12月には市況が好転しましたが、上期のコロナの影響による落ち込みは大きく、19.9％減の15,853百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響は残ったが、10月以降回復し、スポット収入の減収幅は第２四半期累計の27.7％から19.9％へ縮小した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「スポット広告はコロナ感染の広がりの影響がさらに大きく現れ、出稿量が大きく落ち込みました。夏以降徐々に回復する傾向にはありますが、スポット収入は27.7％減の9,123百万円となりました。」
夏以降の回復傾向は示されたものの、コロナ感染拡大による出稿量の落ち込みが大きく、スポット収入は前年同期比27.7％減となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「番組への提供ではないスポット広告はコロナ感染の広がりの影響がさらに大きく現れました。当社の視聴率がやや上向いたこともあって、指標となる東京地区全体での広告投下総量よりは落ち込みが小さかったものの、スポット収入は29.1％減の4,594百万円にとどまりました。」
販促施策を継続しているものの、新型コロナウイルス感染症の影響によりスポット収入は前年同期比29.1％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「スポット収入は、東京地区のスポット広告の出稿量が低調に推移した影響が大きく、19,801百万円、前年同期比11.7％の減収となりました。タイム・スポット合計では、55,923百万円、前年同期比7.1％の減収となりました。」
東京地区のスポット広告出稿量の低調が続き、スポット収入の減収幅は前年同期の10.8％から11.7％へ拡大した。 - FY2020-Q2スポット収入の減収幅が9.1％から10.8％へ拡大有価証券報告書
「スポット収入は、東京地区のスポット広告の出稿量が低調に推移した影響が大きく、12,623百万円、前年期比10.8％の減収、タイム・スポットトータルでは、36,649百万円、前年比6.4％の減収となりました。」
販促施策を継続する一方、東京地区のスポット広告出稿量の低調により、減収幅は第１四半期の9.1％から10.8％へ拡大した。 - FY2020-Q1スポット収入の減収幅が3.4％から9.1％へ拡大有価証券報告書
「スポット収入は、販促企画などでセールスを行ったものの、地区市況の悪化に加えて、スポーツイベント中継によるＧＲＰの減少もあり、トータルで6,482百万円、前年同期比9.1％減収となりました。」
販促企画を継続したが、地区市況の悪化とスポーツイベント中継によるＧＲＰ減少が加わり、スポット収入の減収幅は前年の通期3.4％から9.1％へ拡大した。 - FY2019スポット収入の減収幅が拡大有価証券報告書
「スポット収入は、各種販促企画を活用して前年以上のシェアアップを目指したものの、商品量不足により30,274百万円、前年同期比3.4％の減収、タイム・スポット合計では、80,579百万円、前年同期比0.2％の減収となりました。」
販促企画を継続したが、商品量不足によりスポット収入は前年同期比3.4％減収となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「スポット収入は、東京地区全体が引き続き低調に推移し、224億２千７百万円、前年同期比3.2％の減収となりました。」
東京地区全体の低調な推移が続くなか、スポット収入は前年同期比3.2％減収となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「スポット収入は、東京地区全体が低調に推移した影響が大きく、141億５千２百万円、前年同期比3.3％の減収となりました。」
スポット収入の拡大に向けた広告販売を継続しているが、東京地区全体の低調な推移により前年同期比3.3％減収となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「スポット収入は、販促企画や各種施策でセールスを行ったものの、71億２千８百万円、前年同期比5.9％の減収となり、合計では195億４千９百万円、前年同期比0.9％減収となりました。」
販促企画や各種施策によるスポットセールスを継続したが、スポット収入は前年同期比5.9％減収となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「スポット収入は販促企画により在京キー局間のシェアを高めましたが、全日視聴率が伸びずに商品量が不足したこともあり、313億３千８百万円、前年同期比0.6％減収となりました。」
販促企画によるシェア向上を継続したが、全日視聴率の低迷と商品量不足によりスポット収入は減収となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「スポット収入は、効率的な枠運用と販促企画を活用してシェアアップを図ったものの、146億３千６百万円、前年同期比1.1％の減収となりました。」
効率的な広告枠運用と販促企画によるシェアアップを継続したが、スポット収入は前年同期比1.1％減収となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「スポット収入は、販促企画など各種施策でのセールスを行ったものの、75億７千６百万円、前年同期比2.6％減収となりました。スポットの減収をタイム収入で補い、合計は197億３千５百万円、前年同期比0.4％増収となりました。」
販促企画などの各種施策によるスポットセールスを継続したが、スポット収入自体は前年同期比2.6％減収となり、タイム収入が減収分を補った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「スポット収入は、枠運用を高め販促企画によるシェアアップや需要増に対応し、315億３千９百万円、前年同期比1.2％増収となりました。」
枠運用の向上、販促企画によるシェアアップ、需要増への対応を通じ、通期でもスポット収入の増収を確保した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「スポット収入は、夏以降、商品量（ＧＲＰ）の問題や昨年の大型出稿の反動もあり、厳しい局面を迎えましたが、料金体系の見直しや販促企画によるシェアアップを達成し232億２千７百万円、前年同期比0.9％の増収となりました。」
大型出稿の反動等で厳しい局面となった一方、料金体系の見直しと販促企画によるシェアアップを通じ、スポット収入の増収を維持した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「スポット収入は、販促企画によるシェアアップや効率的な枠運用により148億５百万円、前年同期比3.2％の増収となり、タイム・スポットトータル収入は401億５千５百万円、3.2％の増収となりました。」
販促企画を通じたシェアアップおよび効率的な広告枠運用が引き続きスポット収入の拡大手段として記載された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「スポット収入は、販促企画による大型出稿の取込み、各種施策によるコストアップを達成し、77億８千２百万円、前年同期比11.2％増収となりました。」
販促企画による大型出稿の取込みを、スポット収入の施策として記載している。