在宅勤務など新たな働き方へのシフト
FY2021-Q1に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2026前進有価証券報告書
「加えて、2025年度からグループ全体のオフィスのレイアウト最適化を推進し、業務内容などの目的に応じて働く環境を選択できるＡＢＷ（Activity Based Working）を導入しています。」
在宅勤務・フレックスタイム等に加え、2025年度からグループ全体でＡＢＷを導入し、多様な働き方の環境整備を進めた。 - 2026-05-08初出決算
「2025年度からグループ全体のオフィスレイアウト最適化を推進し、業務内容な目的に応じて働く環境を選択できるＡＢＷ（Activity Based Working）を導入しています。」
業務内容や目的に応じて働く場所を選択するABWのグループ導入が初めて確認できる。 - FY2023再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大時に積極的に活用した在宅勤務制度をアフターコロナの働き方「新リモート50」でも継続活用し、出社率50％を目標とします。」
出社率20％～30％台を抑制する従来の働き方から、アフターコロナの「新リモート50」として出社率50％を目標とする運用へ再整理された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、全社を挙げて「全コンテンツ・全配信」を推し進めたことや、新型コロナ拡大に伴って積極的な在宅勤務など「新たな働き方」へのシフトを進めたこともあり、7.5％増の7,008百万円となりました。」
在宅勤務など「新たな働き方」へのシフトを継続して進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「いつでも出社率を20％～30％台に抑えられるよう社内の業務を見直し続けるとともに、今後も必要に応じてＢＣＰ体制をさらに徹底させるため、ＤＸ化やＡＩも積極的に活用し、社員の働き方を変革してまいります。」
在宅勤務の継続に加え、出社率20％～30％台、ＤＸ・ＡＩ活用という具体的な業務・働き方改革の水準と手段を示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、新型コロナ拡大に伴って業務全般が停滞したことに加え、在宅勤務など「新たな働き方」へのシフトを進めたこともあって、5.6％減の13,265百万円に抑制することができました。」
在宅勤務など新たな働き方へのシフトを継続し、共通・間接費を前年同期比5.6％減に抑制した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、新型コロナ拡大に伴って業務全般が停滞したことに加え、積極的に在宅勤務など「新たな働き方」へのシフトを進めたこともあって、5.9％減の6,517百万円に抑制することができました。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、在宅勤務など新たな働き方へのシフトを積極的に進めたことが初めて具体的に記載された。