地上波・BS・CS間の視聴シフトと視聴率獲得リスク
FY2017に初出。9回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テレビ東京ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「さらに、巨大な資本力を持つ外資系動画配信サービスの伸長により、リアルタイムの放送視聴率低下が想定以上に加速しています。」
動画配信サービスの伸長により、リアルタイム視聴率低下が想定以上に加速しているとの記載が追加された。 - 2026-05-08悪化決算説明資料
「GH 29.9 2.9」
2025年度の個人視聴率はGH2.9％、全日1.1％、PT2.5％となり、前年同期のGH3.0％、全日1.2％、PT2.6％から低下した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、個人視聴率の低下傾向が影響し東京地区の広告市場は前年同期比8.6％減と全体的に厳しく、㈱テレビ東京も地区同様に厳しい状況が続いております。」
個人視聴率の低下傾向が広告市場の下押し要因となり、視聴シフト・視聴率獲得リスクが続いた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「さらに、個人視聴率の低下傾向が重しとなり、東京地区の広告市場は前年同期比マイナス3.7％と厳しい状況でした。」
個人視聴率の低下傾向が広告市場の下押し要因として引き続き記載された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「通信環境の進化、スマートフォンやタブレットそしてコネクテッドテレビの普及により、定額制及び無料広告付き動画配信サービスが身近なものとなり、視聴スタイルの多様化が進むとともに、放送番組のインターネット視聴やタイムシフト視聴も加速しています。ユーザーの可処分時間の奪い合いが激化する中で、放送事業においては、リアルタイム視聴率の獲得は引き続き重要な課題です。」
コネクテッドテレビ、ＳＶＯＤ・ＡＶＯＤ、インターネット視聴、タイムシフト視聴が具体化し、可処分時間をめぐる競争の激化が記載された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「定額制の動画配信サービスの普及により放送と通信は業界の垣根がなくなり、視聴環境の多様化がすすむなかで、放送番組のインターネット視聴やタイムシフト視聴も加速しています。」
視聴環境の変化について、定額制配信の普及に加え、インターネット視聴・タイムシフト視聴の加速が記載された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「定額制のインターネット動画配信サービスの普及により放送と通信は業界の垣根がなくなり、2020年には次世代通信規格「５Ｇ」サービスも本格化してまいります。視聴環境の変化が加速するなかで、地上波放送のタイムシフト視聴やインターネット視聴へのシフトも起きています。」
視聴シフトについて、定額制配信の普及、５Ｇの本格化、タイムシフト・インターネット視聴への移行が新たに具体化された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「その結果、地上波放送からＢＳデジタル放送、その他への視聴シフトも起きています。2018年12月にはＢＳ４Ｋ放送も始まります。一方、地上テレビ放送事業においては、視聴率がＣＭ放送時間枠の販売価格を決定する大きな要素であることから、視聴率の獲得は、引き続き重要な課題となっております。地上テレビ放送、ＢＳテレビ放送の両方で事業を展開する当社グループは、激しさを増す競争環境の変化を見極めながら、経営資源の機動的な配分に努めてまいります。」
地上波からＢＳ等への視聴シフトに加え、ＢＳ４Ｋ開始を見据え、競争環境を「激しさを増す」と表現した。 - FY2017初出有価証券報告書
「その結果、地上波放送からＢＳデジタル放送等への視聴シフトが進みつつあります。一方、地上テレビ放送事業においては、視聴率がＣＭ放送時間枠の販売価格を決定する大きな要素であることから、視聴率の獲得は、引き続き重要な課題となっております。」
３波共用受像機の普及を背景とする視聴シフトと、視聴率を獲得できない場合の業績影響がリスクとして整理された。