インターネット・携帯端末等の映像メディアとの競合
FY2017に初出。6回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テレビ東京ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは今後も、映像メディアの多様化に対応したコンテンツの開発やビジネスモデルの構築に取り組んでまいりますが、これら事業は成長分野であると同時に競争環境も厳しく、事業が想定通りに進捗しない場合や動画配信事業の市場環境が大きく変動する場合には投下資本の回収が困難になり、当社グループの経営成績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
動画配信を成長分野としつつ、厳しい競争環境、市場変動、投下資本回収困難のリスクを継続記載した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「多くの家庭で高速通信回線の普及が進み、ケーブルテレビ、インターネットを通じた映像視聴環境が整ってきたほか、スマートフォン、タブレットといった携帯型高機能端末の普及に伴い、通信を利用した映像コンテンツへの接触頻度はますます拡大しています。」
通信回線・携帯端末に加え、動画配信サービスの普及により、従来型放送との競合環境がさらに具体化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、映像メディアの多様化に対応したコンテンツの開発やビジネスモデルの構築に取り組んでまいりますが、これら事業は成長分野であると同時に競争環境も厳しく、事業が想定通りに進捗しない場合や動画配信事業の市場環境が大きく変動する場合には投下資本の回収が困難になり、当社グループの経営成績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
動画配信事業について、成長分野である一方で競争環境が厳しく、想定未達時の投下資本回収困難リスクまで明示された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「一方、地上波放送事業においては、視聴率がＣＭ放送時間枠の販売価格を決定する重要な要素であることに変わりはなく、視聴率の獲得は引き続き重要な課題であります。当社グループは、激しさを増す競争環境の変化を見極めながら、経営資源の機動的な配分に努めてまいりますが、今後の視聴動向に想定外の変化が生じた場合や視聴者の期待に応える番組編成が実現せず視聴率が獲得できない場合は、当社グループの財政状態及び経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」
映像メディア間の競争について、競争環境が「激しさを増す」とされ、視聴率未獲得時の影響も明示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、こうした映像メディアの多様化に対応したコンテンツの開発やビジネスモデルの構築に取り組んでまいりますが、映像メディアの多様化は同時に、地上、ＢＳテレビ放送の視聴時間を減少させるなど従来型放送事業との競合があります。当社グループが適切に対応できなければ、当社グループの財政状態及び経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」
インターネット等の映像メディア多様化と従来型放送との競合、およびコンテンツ・ビジネスモデル対応の必要性を継続記載した。 - FY2017初出有価証券報告書
「通信を利用した映像コンテンツへの接触機会は、ますます拡大しております。当社グループが適切に対応できなければ、当社グループの財政状態及び経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」
高速通信回線、ケーブルテレビ、インターネット、スマートフォン、タブレットの普及による従来型放送との競合が独立したリスクとして記載された。