自律型・グローバル人財の育成
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026人的資本指標の実績更新有価証券報告書
「職員（新卒）の女性の割合 40.0 % 45.0 % 男性職員に対する女性職員の 平均勤続年数の割合 50.0 % 以上 47.9 %」
女性新卒職員比率は目標40.0％に対し実績45.0％、女性職員の平均勤続年数比率は目標50.0％以上に対し実績47.9％と開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「人材の育成に関する方針 当社の経営理念である「お客様に最適な物流サービスを提供する総合物流企業を目指し、社会に貢献するとともに、企業価値を高める」の、最適な物流サービスを提供する源泉は「人財」であるとの認識のもと、人材育成を行っております。具体的には、職員に意欲向上と能力開発の機会を提供し、資格、役職、事業別に求められる能力を開発する研修制度だけではなく、高い目標に挑戦する意欲や課題の解決に必要なスキルを向上させるため「問題解決」意識と「業務改善」手法を職場に浸透させる研修制度を実施しております。」
人材育成を資格・役職・事業別研修に加え、問題解決意識と業務改善手法の浸透まで具体化している。女性新卒職員比率53.8％、女性職員の平均勤続年数比率48.0％、男性育児休業取得率50.0％等の指標も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「職員（新卒）の女性の割合については、目標40.0％に対し実績53.8％、男性職員に対する女性職員の平均勤続年数の割合については、目標50.0％以上に対し実績50.5％となっております。」
人的資本施策について、女性新卒職員比率の実績が53.8％となり、従来開示の48.0％から上昇した。女性職員の平均勤続年数比率は50.5％で、50.0％以上の目標を上回っている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「企業基盤の強化については、引き続き従業員向けに各種研修を開催し、ガバナンスの強化と人財の能力開発に努めました。」
従業員向けの各種研修を継続し、人財の能力開発に取り組んでいる。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「企業基盤の強化については、従業員向けに各種研修を開催し、人財の能力開発に努めました。」
従業員向けの各種研修を開催し、人財の能力開発を具体的に進めた。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針を定めております。職員（新卒）の女性の割合については、目標40.0％に対し実績48.0％、男性職員に対する女性職員の平均勤続年数の割合については、目標50.0％以上に対し実績51.4％となっております。」
従来の自律型・グローバル人財育成から、人材の多様性、女性活躍、働き方、社内環境整備を含む人的資本施策へ対象を広げ、女性比率・平均勤続年数比率の目標と実績を開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「企業基盤の強化については、アフターコロナを見据え、在宅勤務など勤務制度を見直したほか、女性活躍のための社内研修や意見交換会を開催しました。」
勤務制度の見直し、女性活躍に関する社内研修・意見交換会の開催を引き続き実施している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「企業基盤の強化については、アフターコロナを見据えた勤務制度について検討を進めたほか、女性活躍のための社内研修や意見交換会を開催しました。」
アフターコロナを見据えた勤務制度の検討、女性活躍に関する社内研修・意見交換会の開催を引き続き実施している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「企業基盤の強化については、アフターコロナを見据えた勤務制度について検討を進めたほか、女性活躍のための社内研修や意見交換会を開催しました。」
人財・企業基盤の強化について、アフターコロナを見据えた勤務制度の検討、女性活躍に関する社内研修・意見交換会の開催という具体的な取り組みを実施した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「・ 人財育成・活用：営業力強化、現場力強化、女性活躍、グローバル人財・幹部候補育成」
人財施策の対象を営業力・現場力に加え、女性活躍、グローバル人財、幹部候補育成へ広げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「企業風土の変革については、多様な人財の確保や従業員のスキルアップなどの施策に取り組み、ほぼ計画通りに進捗しました。」
多様な人財の確保と従業員のスキルアップについて、ほぼ計画通りに進捗したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「すべてのステークホルダーの満足度向上」を掲げた「16中期経営計画」の最終年度を迎え、(1)事業基盤の再構築、(2)新規事業の創出、(3)人財の育成という３つの重点方針に基づき、企業価値の向上を目指した施策に取り組んでまいりました。」
人財の育成を16中期経営計画の重点方針として再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「すべてのステークホルダーの満足度向上」を掲げた「16中期経営計画」の最終年度を迎え、(1)事業基盤の再構築、(2)新規事業の創出、(3)人財の育成という３つの重点方針に基づき、企業価値の向上を目指した施策に取り組んでまいりました。」
人財の育成を16中期経営計画の重点方針として継続している。新たな施策や進捗指標は記載していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「すべてのステークホルダーの満足度向上」を掲げた「16中期経営計画」の最終年度を迎え、(1)事業基盤の再構築、(2)新規事業の創出、(3)人財の育成という３つの重点方針に基づき、企業価値の向上を目指した施策に取り組んでまいりました。」
人財の育成を16中期経営計画の重点方針として継続している。新たな施策や進捗指標は記載していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「すべてのステークホルダーの満足度向上」を掲げた「16中期経営計画」の最終年度を迎え、(1)事業基盤の再構築、(2)新規事業の創出、(3)人財の育成という３つの重点方針に基づき、企業価値の向上を目指した施策に取り組んでまいりました。」
人財の育成を16中期経営計画の重点方針として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「人」は「財産」であるという認識のもと、新規事業や海外事業への展開に必要なグローバルかつ自律的な人材の育成に努めてまいります。」
新規事業・海外事業を支える人材をグローバルかつ自律的に育成する方針。