人材育成
FY2016-Q2に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- FY2025前進有価証券報告書
「また、従業員一人ひとりが成長すること、全ての従業員がその能力を十分に発揮できる社内環境を整備することが重要であると捉え、2025年７月に「人材育成方針」および「社内環境整備方針」を定めております。」
人材育成・職場環境整備について、2025年7月に2つの方針を制定し、教育研修制度の拡充や従業員意見の収集機会を具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、次の２点に取り組み、働きやすい環境を整備しております。①従業員の成長を支援するため、教育研修制度の拡充 ②従業員の意見の収集できる機会を充実させ、効果的に環境整備を進めていく」
人材育成について教育研修制度の拡充を明示し、労使協議会や社員意識満足度調査による従業員意見の収集も制度化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2018年度は、事業基盤を確立させグループの成長と収益向上をめざす年として、収益力の強化、ネットワーク再編、運送機能の再構築、物流品質向上と人材育成などに取組みました。」
人材育成を最終年度の継続施策として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2018年度は、事業基盤を確立させグループの成長と収益向上をめざす年として、収益力の強化、ネットワーク再編、運送機能の再構築、物流品質向上と人材育成などに取組んでおります。」
人材育成を2018年度の継続施策として引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2018年度は、事業基盤を確立させグループの成長と収益向上をめざす年として、収益力の強化、ネットワーク再編、運送機能の再構築、物流品質向上と人材育成などに取組んでおります。」
人材育成を2018年度の継続施策として記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2018年度は、事業基盤を確立させグループの成長と収益向上をめざす年として、収益力の強化、ネットワーク再編、運送機能の再構築、物流品質向上と人材育成などに取組んでおります。」
人材育成を2018年度の継続施策として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「２．物流品質と技術力の向上 ・人材確保、育成の強化 ・ユニークなサービス・技術の創出 ・魅力ある職場づくり」
人材確保・育成の強化を中期経営計画の施策として引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画２年目となる平成29年度（2017年度）は、「事業基盤を確立させ、新たな展開を具現化していく」年として、収益力の強化、運送機能の再構築、ネットワーク再編、物流品質向上と人材育成などに取組んでおります。」
人材育成を2017年度の施策として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画２年目となる平成29年度（2017年度）は、「事業基盤を確立させ、新たな展開を具現化していく」年として、収益力の強化、運送機能の再構築、ネットワーク再編、物流品質向上と人材育成などに取組んでおります。」
人材育成を2017年度の施策として引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画２年目となる平成29年度（2017年度）は、「事業基盤を確立させ、新たな展開を具現化していく」年として、収益力の強化、運送機能の再構築、ネットワーク再編、物流品質向上と人材育成などに取組んでおります。」
人材育成を2017年度の施策として引き続き記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「物流品質と技術力の向上 ・人材確保、育成の強化 ・ユニークなサービス・技術の創出」
人材確保と育成の強化を中期計画の施策として継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画初年度となる平成28年度（2016年度）は、「事業戦略を深耕させ、新たな成長ステージへ踏み出す年」として、ネットワーク再編、収益力の強化、運送機能の再構築、物流品質向上と人材育成などに取組んでおります。」
人材育成を2016年度の施策として引き続き記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「物流品質向上と人材育成などに取組んでおります。」
中期計画初年度の具体的な取り組みとして人材育成を明示している。