魅力ある職場づくり
FY2017に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「なお、従業員からの意見を採り入れ、これまでに採用した内容は次の通りです。・時間有給休暇制度の導入／育児時短勤務取得期間の拡大（対象年齢を小学校３年生修了までに拡大）／積立有給休暇制度の導入／忌引休暇対象の拡大／リフレッシュ休暇の導入／所定休日日数の拡大」
働きやすい職場環境づくりについて、育児時短勤務の対象年齢拡大など、従業員意見を反映した制度整備の実績を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「時間有給休暇制度の導入／育児時短勤務期間の拡大（対象を３歳未満から小学校就学までに拡大）／積立有給休暇制度の導入／忌引休暇対象の拡大／リフレッシュ休暇の導入／所定休日日数の拡大」
働きやすい職場環境づくりについて、休暇制度、育児時短勤務、休日日数等の具体的な整備内容を列挙している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2021年度は、「徹底力を生かし生産性向上をめざす年」として、収益力の強化とオペレーションのシンプル化を図るとともに、働き方改革の推進、海外事業体制の確立に取り組んでおります。」
2021年度の施策として、働き方改革の推進を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2021年度は、「徹底力を生かし生産性向上をめざす年」として、収益力の強化とオペレーションのシンプル化を図るとともに、働き方改革の推進、海外事業体制の確立に取り組んでおります。」
2021年度の施策として、働き方改革の推進を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2021年度は、徹底力を生かし生産性向上をめざす年として、収益力の強化とオペレーションのシンプル化を図るとともに、働き方改革の推進、海外事業体制の確立に取り組んでおります。」
2021年度の重点課題として、働き方改革の推進を継続している。 - FY2020働き方改革を追加有価証券報告書
「このような状況のなか、徹底力を生かし生産性向上をめざす年として、収益力の強化とオペレーションのシンプル化を図るとともに、働き方改革の推進、海外事業体制の確立により、持続的成長を確かなものにしてまいります。」
従来の働きやすい職場環境づくりに加え、2021年度の重点課題として働き方改革の推進を明示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の２年目となる2020年度は、事業戦略の確実な遂行により、確かな成長をめざす年として、収益力の強化、オペレーションのシンプル化、機能拡充投資、働きやすい職場環境づくりに取り組んでおります」
働きやすい職場環境づくりを2020年度の継続施策として記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の２年目となる2020年度は、事業戦略の確実な遂行により、確かな成長をめざす年として、収益力の強化、オペレーションのシンプル化、機能拡充投資、働きやすい職場環境づくりに取り組んでおります。」
2020年度の施策として、働きやすい職場環境づくりを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「中期経営計画の２年目である2020年度は、事業戦略の確実な遂行により、確かな成長をめざす年として、収益力の強化、オペレーションのシンプル化、働きやすい職場環境づくり、機能拡充投資を継続することにより、持続的成長を確かなものにしてまいります。」
働きやすい職場環境づくりを2020年度にも継続する方針を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画の初年度となる2019年度は、大型投資による減価償却費の増加が見込まれるなか、持続的成長に向け、収益力の強化、無人化・省力化への挑戦、輸送力の確保、働きやすい職場環境づくりに取り組んでおります。」
人材確保・定着に関する施策を、2019年度の働きやすい職場環境づくりとして継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の初年度となる2019年度は、大型投資による減価償却費の増加が見込まれるなか、持続的成長に向け目標を確実に達成させる年として、収益力の強化、無人化・省力化への挑戦、輸送力の確保、働きやすい職場環境づくりに取り組んでおります。」
人材確保・定着に関する施策を、2019年度の働きやすい職場環境づくりとして継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の初年度となる2019年度は、大型投資による減価償却費の増加が見込まれるなか、持続的成長に向け目標を確実に達成させる年として、収益力の強化、無人化・省力化への挑戦、輸送力の確保、働きやすい職場環境づくりに取り組んでおります。」
人材確保・定着に関する施策を、2019年度の「働きやすい職場環境づくり」として継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「様々な立場の従業員が、安心して働ける環境の構築にも積極的に取り組んでいきます。」
人材確保・定着のための魅力ある職場づくりが、新中期経営計画の「選ばれる企業価値の創造」に組み込まれた。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、得意先の要望を満たす物流業務を行うための人材（ドライバー等）の確保が課題となっており、積極的な採用活動による物流に関する専門的な人材の確保や、社内研修の充実による人材の育成、定着のための魅力ある職場づくりなどを行っております。」
人手不足への対応として、採用活動、社内研修、人材定着のための職場づくりを具体的な施策として初めて独立して明示している。