業績連動報酬と株式報酬型ストックオプション
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-17。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、当事業年度における「業績連動報酬」に係る指標の目標は、連結経常利益当初予想730百万円に対し、実績987百万円となり、達成率は135%となりました。」
業績連動報酬について、当初予想730百万円に対する連結経常利益実績987百万円、達成率135%を開示した。また、2025年度事前交付型として取締役2名に6,800株を付与している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度事前交付型 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役4名 株式の種類別の付与された株式数 普通株式 13,300株 付与日 2024年7月17日」
譲渡制限付株式報酬について、2024年7月17日に取締役4名へ13,300株を付与した実績を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度事前交付型 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役4名 株式の種類別の付与された株式数 普通株式 16,400株 付与日 2023年7月19日」
譲渡制限付株式報酬について、2023年7月19日に取締役4名へ16,400株を付与した実績を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「取締役(監査等委員であるものを除く。)の報酬は、「固定報酬」及び「業績連動報酬」からなる「金銭報酬」と「譲渡制限付株式報酬」で構成されています。」
従来の業績連動報酬及びストックオプションに加え、譲渡制限期間3年の譲渡制限付株式報酬を導入し、金銭報酬の10%を目途に付与する制度を開示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「決議年月日 2020年7月31日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 5、当社執行役員 4 新株予約権の数(個) 743(注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) 普通株式 74,300(注)1 新株予約権の行使期間 2020年8月18日から2050年8月17日」
取締役5名及び執行役員4名を対象に、新株予約権743個、普通株式74,300株分を発行した。2023年8月17日から行使可能としている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「決議年月日 2019年5月31日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 5、当社執行役員 2 新株予約権の数(個) 479(注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) 普通株式 47,900(注)1 新株予約権の行使期間 2019年6月18日から2049年6月17日」
取締役5名及び執行役員2名を対象に、新株予約権479個、普通株式47,900株分を発行した。2022年6月17日から行使可能としている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「決議年月日 2018年5月31日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 5 新株予約権の数(個) 202(注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) 普通株式 20,200(注)1 新株予約権の行使期間 2018年6月16日から2048年6月15日」
取締役5名を対象に、新株予約権202個、普通株式20,200株分を発行した。行使可能期間は2018年6月16日から2048年6月15日までで、2021年6月15日から行使可能とした。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。決議年月日 2017年5月31日 新株予約権の数(個) 350 新株予約権の目的となる株式の数(株) 35,000 新株予約権の行使期間 2017年6月16日~2047年6月15日」
株式報酬型ストックオプションに関連して、350個・35,000株の新株予約権を発行した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「業績連動報酬」は、当初公表した当該年度の通期連結経常利益の達成度合いに応じ支給額を決定し、達成率70%を下限、達成率120%を上限として支給することとしており、取締役会でこれを定めております。また、株主重視の経営意識をより高めることを目的として、平成28年度より取締役(監査等委員であるものを除く。)に対して株式報酬型ストックオプション制度を導入しております。」
通期連結経常利益の達成率70%から120%を報酬に反映する制度及び平成28年度導入の株式報酬型ストックオプションを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「業績連動報酬」は、当初公表した当該年度の通期連結経常利益の達成度合いに応じ支給額を決定し、達成率70%を下限、達成率120%を上限として支給することとしており、取締役会でこれを定めております。また、株主重視の経営意識をより高めることを目的として、平成28年度より取締役(監査等委員であるものを除く。)に対して株式報酬型ストックオプション制度を導入しております。」
通期連結経常利益の達成率70%〜120%を業績連動報酬に反映し、平成28年度から株式報酬型ストックオプションを導入。