事故・自然災害による主要拠点への影響
FY2018に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中67社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「しかし、作業工程や設備等で発生する事故、大地震などの自然災害、生命・健康に重大な影響を与える新型コロナウイルスのような感染症等が流行した場合による影響を完全に防止又は軽減できる保証はないため、当社グループの主要な事業拠点において、重要な影響を及ぼす災害等が発生した場合、業績に影響を受けることがあります。」
事故、自然災害、感染症による主要拠点への影響リスクと、完全な防止・軽減を保証できないとの記載を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「しかし、作業工程や設備等で発生する事故、大地震などの自然災害、生命・健康に重大な影響を与える新型コロナウイルスのような感染症等が流行した場合による影響を完全に防止又は軽減できる保証はないため、当社グループの主要な事業拠点において、重要な影響を及ぼす災害等が発生した場合、業績に影響を受けることがあります。」
事故、自然災害、感染症による主要拠点への影響リスクを継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかし、作業工程や設備等で発生する事故、大地震などの自然災害、生命・健康に重大な影響を与える新型コロナウイルスのような感染症等が流行した場合による影響を完全に防止又は軽減できる保証はないため、当社グループの主要な事業拠点において、重要な影響を及ぼす災害等が発生した場合、業績に影響を受けることがあります。」
事故・自然災害・感染症による主要拠点への影響リスクを継続して記載している。 - FY2022-Q2前期計上の災害損失引当金を取り崩し、支払いを計上有価証券報告書
「災害損失の支払額 － △ 450」
前連結会計年度末に450百万円計上されていた災害損失引当金が当四半期末にはなくなり、キャッシュ・フロー上で災害損失の支払額450百万円を計上している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「災害による損失 482」
事故・自然災害・感染症リスクを継続して記載する中、当期には災害による損失4億82百万円と災害損失引当金4億50百万円を計上しており、災害影響が実績として現れている。 - FY2020事故・自然災害に加えて感染症の影響をリスクとして明示し、COVID-19の影響が実際に発生有価証券報告書
「しかし、作業工程や設備等で発生する事故、大地震などの自然災害、生命・健康に重大な影響を及ぼす新型コロナウイルスのような感染症等が流行した場合による影響を完全に防止又は軽減できる保証はないため、当社グループの主要な事業拠点において、重要な影響を及ぼす災害等が発生した場合、業績に影響を受けることがあります。」
事故・自然災害に加えて感染症を主要リスクとして明示し、当該年度には新型コロナウイルス感染症が国内外の経済活動や輸入貨物に影響したと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「災害損失の支払額 － △ 130」
事故・自然災害リスクの記載に加え、当第２四半期累計期間に災害損失の支払額130百万円がキャッシュ・フロー上計上されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「災害による損失 204」
事故・自然災害リスクを記載する一方、当期の損益計算書には災害による損失204百万円が計上され、災害影響が実績として現れている。 - FY2018初出有価証券報告書
「作業工程や設備等で発生する事故、大地震などの自然災害による影響を完全に防止又は軽減できる保証はないため、当社グループの主要な事業拠点において、重要な影響を及ぼす災害等が発生した場合、業績に影響を受けることがあります。」
事故・大地震等への対策や研究を進めている一方、主要事業拠点での重大な事故・災害を完全には防止・軽減できない可能性をリスクとして記載している。