上組（9364）・方針再定義
SDGsを踏まえた企業活動とESG経営
FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2025。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ESG戦略・マテリアリティに基づく経営推進111社が書いているテーマ・逆風0社・追い風111社
上組がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている111社のうち14社を表示しています。上の文は111社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025ESGの重点項目をパーパス・長期ビジョン・中期経営計画に合わせてマテリアリティ再定義へ変更有価証券報告書
「当社は2022年にマテリアリティを特定し推進してまいりましたが、外部環境の変化やステークホルダーの要請、及び「パーパス」「長期ビジョン2035」「中期経営計画2030」の検討にあたり目指す姿や経営戦略の実現に向けた取組みとして、今般マテリアリティを再定義しました。」
従来のESG項目の整理から、パーパス、長期ビジョン2035、中期経営計画2030と一体化したマテリアリティの再定義へ記載が変化している。 - FY2024ESGの重点項目を、サステナビリティ委員会、脱炭素目標、人材多様性の指標管理へ具体化有価証券報告書
「当社では気候変動にかかる課題を審議・決定する機関として、代表取締役社長を委員長とする「サステナビリティ委員会」を設置しており、方針や施策について審議・決定を行い取締役会へ報告または付議します。」
従来のESG重点項目の列挙から、気候変動課題を審議・決定し取締役会へ報告・付議する委員会体制の記載へ具体化している。 - FY2022SDGs・ESGの一般的な方針から、脱炭素・人材多様性・ガバナンス強化の3項目へ具体化有価証券報告書
「３．ＥＳＧへの取組み イ．脱酸素社会への貢献 ロ．人材多様性の確保 ハ．ガバナンスの強化」
ESGへの取組みを、脱炭素社会、人材多様性、ガバナンス強化という3項目に整理している。 - FY2021初出有価証券報告書
「世界的な半導体不足による各種産業への影響やＳＤＧｓを踏まえた企業活動の追求など、経営環境は依然として多くの課題を抱え、長期的な変化を見据えた経営戦略が求められております。」
SDGsを踏まえた企業活動の追求を経営環境上の課題として記載し、経営目標の説明ではESG経営への取組みを掲げている。