固定資産の減損損失リスク
FY2016に初出。29回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。116社中68社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失 2,081 －」
前年度に不動産部門で計上した減損損失2,081千円に対し、当年度の減損損失は計上されなかった。 - 2026-05-14対処業績予想の修正
「減損損失 2,081 －」
前年度に計上された不動産部門の減損損失に対し、当連結会計年度の減損損失は計上されていない。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません」
当中間連結会計期間には、報告セグメントに関する固定資産の減損損失が計上されていない。前年度に再発した不動産部門の減損損失から、当中間期の損失発生は確認されない。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 2,081」
前年度は減損損失がなかったが、当年度は不動産部門で2,081千円の減損損失を計上した。固定資産の減損リスクが当年度に再び損失として発生している。 - FY2024対処有価証券報告書
「減損損失 43,340 －」
前連結会計年度に計上された減損損失4,334万円に対し、当連結会計年度の減損損失は計上されなかった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません」
当第3四半期連結累計期間には固定資産の減損損失が計上されず、前年同期に計上された不動産部門の減損損失37,104千円から、当四半期の損失発生は確認されない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「「不動産部門」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては37,104千円であります。」
不動産部門で固定資産の減損損失37,104千円を計上し、固定資産の収益性・回収可能性に関するリスクが当第3四半期累計期間の損失として実現した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社の連結子会社である株式会社ホテル新潟及び株式会社ホテル大佐渡において、新型コロナウイルス感染症による急激な業績悪化に伴い、想定していた収益が見込まれなくなり回収可能性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
ホテル新潟およびホテル大佐渡のホテル事業用資産について、感染症による急激な業績悪化と回収可能性低下を受け、減損損失7億9,103万4千円を計上した。固定資産の減損リスクが大幅な損失として実現している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失7,515千円を計上しております。」
固定資産の減損損失を7,515千円計上した。前年にも減損損失が発生しており、当年度も減損リスクが損失として実現している。なお、新型コロナウイルス感染拡大が長期化した場合の将来キャッシュ・フロー低下も追加的な懸念として記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当期末おける有形固定資産、無形固定資産の合計は300億７千３百万円、資産全体では79.8％を占めております。よって、これらの固定資産にかかる減損損失は、当社企業グループの経営成績及び財政状態に多大な影響を与える可能性があると認識しております。なお当期においては、１千７百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産が総資産の79.8％を占める中、当期に1,768万8千円の減損損失を計上し、減損リスクが当期にも損失として発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 178,625 10,481」
四半期連結損益計算書上、当第3四半期連結累計期間に減損損失1,048万1千円を計上しており、固定資産の減損リスクが当期にも損失として発生している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の収益性低下・減損損失リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、１億７千８百万円の減損損失を計上しております。／当社は、平成29年９月29日開催の取締役会において、当該固定資産の譲渡を決議したため、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。」
固定資産の収益性低下・譲渡決議に伴い、減損損失178,625千円を計上し、減損リスクが当年度の損失として実現した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、平成29年９月29日開催の取締役会において、当該固定資産の譲渡を決議したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。」
固定資産の譲渡決議に伴う減損損失178,625千円が引き続き当第３四半期累計期間の特別損失として計上されている。前四半期に記載された減損事象からの新たな変化は示されていない。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「また、平成２９年９月２９日に公表しました「固定資産の譲渡及び特別損益の計上に関するお知らせ」のとおり、固定資産の譲渡に係る減損損失１億７千８百万円を特別損失に計上した影響により、親会社株主に帰属する四半期純利益は４千７百万円（前年同四半期比８２．４％の減益）となりました。」
固定資産の譲渡決議に伴い、1億7,862万5千円の減損損失を計上した。固定資産の収益性低下・回収可能性に関するリスクが、減損損失として実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの固定資産について、経営環境の変化等に伴う収益性の低下によって投資額の回収が見込めなくなる可能性があります。その結果、減損損失を認識した場合には、当社企業グループの財政状態、経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
前年度にはホテル事業用資産等で減損損失581,591千円を計上した一方、当年度の減損損失は計上していない。