ケイヒン（9312）・施策再掲直近の決算（2026-05-12）では「前進」
海外トレーニー制度・資格取得支援によるグローバル人材育成
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
6記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
次期グローバルリーダーの育成30社が書いているテーマ・逆風0社・追い風30社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-12前進決算
「海外トレーニー制度や現場での多様な実務経験を通じた「実践型育成」に重点投資を行います。」
海外トレーニー制度を含む人材育成について、現場実務経験を組み合わせた実践型育成と重点投資が示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、より早期にグローバル人財を育成するため、１年間を目途に海外拠点でトレーニングを受け、現地の制度・商習慣を理解し、異文化環境でのリーダーシップスキルを身に付ける海外トレーニー制度を導入しております。」
1年間を目途とする海外拠点トレーニングを通じたグローバル人財育成の施策が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、より早期にグローバル人財を育成するため、１年間海外拠点でトレーニングを受け、現地の制度・商習慣を理解し、異文化環境でのリーダーシップスキルを身に付ける海外トレーニー制度を導入しております。」
グローバル人材育成について、1年間の海外拠点トレーニングに加え、通年採用、自己申告制度、資格取得・通信教育、2～3年ごとの配置転換、入社後10年以内に3部署以上を経験するジョブローテーション、カムバック制度など具体的な施策が開示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、グローバルに活躍できる人材育成を推進することで国内外の「人財」の基盤強化を図り、グループの継続的な事業成長を目指します。」
グローバル人材育成による国内外の人財基盤強化と継続的な事業成長の方針が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、海外トレーニー制度の推進や資格取得支援制度の改定等でグローバルに活躍できる人材育成を推進することで国内外の「人財」の基盤強化も図り」
海外トレーニー制度と資格取得支援制度の改定によるグローバル人材育成の方針が継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「海外トレーニー制度の新たな導入や資格取得支援制度の拡充等でグローバルに活躍できる人材育成を推進することで国内外の「人財」の基盤強化も図り」
海外トレーニー制度の新規導入と資格取得支援制度の拡充を通じたグローバル人材育成が、2020年度のグループ経営戦略として初めて具体化された。