人材の確保・育成・有効活用
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-06-26。
- 2026-06-26再掲ガバナンス
「特にグローバルに活躍できる人材の教育や国際的な事業展開の推進について専門的な観点から取締役の職務執行に対する監督、助言等をいただくことを期待し、指名しております。」
取締役の選任理由において、グローバル人材の教育と国際事業展開の推進を引き続き示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「これらの重要施策を推進していくためには、グローバル物流事業の強化・拡大のための「グローバル人財」、BPR(Business Process Re-engineering)推進のための「DX人財」、化学品・自動車産業関連・消費財物流の取扱い拡大や新分野における物流取扱い創出のための「営業人財」などの人的資本に強く依存しております。」
人材施策を、グローバル人財、DX人財、営業人財など事業戦略別に必要な人材の採用・育成へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「・人的資本を意識した経営を実現するために、施策を実施してまいります。 ・新設された職群制度を活用し、多様な人財が能力を最大限に発揮できる環境整備および制度運用を確立してまいります。」
人材施策を人的資本経営、新設職群制度の運用、多様な人材が能力を発揮できる環境整備へ具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「人事評価制度の見直しや次世代リーダー研修の導入など人事制度を充実いたしました。」
人材施策について、人事評価制度の見直しと次世代リーダー研修の導入を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、消費財物流においては国内外の取扱いを拡大するため、グループ全体で横断的に営業を統括する組織として昨年６月に第三営業推進室を新設し、積極的な営業を展開してまいりました。」
人材・組織面では、社員が能力を発揮できる環境整備に向けて人事評価制度などの人事制度を見直し、従業員満足度調査も実施した。 - FY2021前進有価証券報告書
「重要な経営資源である人材の育成をより一層進めるため、マネジメントに関する新たな研修制度を導入してまいります。また、社員一人ひとりがやりがいを持ち、能力を最大限に発揮できるような人事制度を導入してまいります。」
人材育成について、マネジメント研修制度と、社員の能力発揮を目的とする人事制度の導入を具体化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、「事業の基盤である”人財”の確保・育成」として、個と組織を活かすための人事政策を確立するとともに、従業員満足度の向上を図ってまいります。」
人事政策の確立と従業員満足度の向上を、人材施策として引き続き掲げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「事業の基盤である”人財”の確保・育成」
人材を新中期経営計画の5つの重点施策の一つに位置づけ、多様な人材の活用、人事政策の確立、働きがい向上および従業員満足度向上を進める枠組みを示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「その原動力となるグループ社員が活躍できる諸制度の再構築を引き続き推進していくとともに、外国人技能実習制度等を活用して、海外現地法人において活躍できる人材を育成してまいります。」
社員制度の再構築を継続するとともに、外国人技能実習制度等を活用した海外現地法人向け人材育成を具体的に加えている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その原動力となるグループ社員が活躍できる諸制度の再構築を引き続き推進してまいります。」
グループ社員が活躍できる制度の再構築を引き続き施策として掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、当社グループの４つの現場（営業・事務・作業・輸送）の物流品質・安全文化を確立するとともに、その原動力となるグループ社員が活躍できる諸制度を再構築します。」
グループ社員が活躍できる制度の再構築を、経営基盤強化の施策として掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、人材の確保・育成・有効活用を重要課題と位置づけ、最適な労務管理体制を実現してまいります。」
人材の確保、育成、有効活用と労務管理体制の最適化を重要課題としている。