運送費用・作業費等の増加による利益圧迫
FY2020-Q1に初出。15回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。102社中64社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに20社。
- FY2026対処有価証券報告書
「継続してコスト管理の徹底や、業務の効率化、収支改善、働き方改革へ取り組んだことなどから、85億４千８百万円（前年同期比9.5％増）となりました。」
コスト管理、業務効率化、収支改善、働き方改革を継続し、営業利益は前年同期比9.5％増となった。 - 2026-05-14対処決算
「経常利益は、港湾貨物の取扱増加、効率的なオペレーションによる生産性向上、料金の適正化、受取配当金の増加などにより、前期比増益。」
生産性向上と料金適正化などにより、費用環境下で経常利益が前期比増益となった実績を記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「継続してコスト管理の徹底や、業務の効率化、収支改善、働き方改革へ取り組んだことなどから、78億５百万円（前年同期比25.1％増）となりました。」
コスト管理、業務効率化、収支改善等を継続し、営業利益は前年同期比25.1％増となった。費用増加による利益圧迫への対応が業績改善とともに記載されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「料金の適正化、受取配当金の増加、効率的なオペレーションによる生産性向上・費用削減などにより、前年同期比増益。」
料金の適正化、効率的なオペレーション、生産性向上および費用削減を進め、費用増加による利益圧迫に対する対応が利益増加につながったと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「燃料費等の物価上昇ならびに海上運賃の高騰などに伴い、総合物流事業における作業諸費が増加したことなどから、1,200億５千４百万円（前年同期比15.7％増）となりました。」
燃料費・物価上昇および海上運賃高騰に伴う作業諸費の増加が実際に発生し、利益圧迫要因となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「連結経常利益は、売上高を大きく伸ばすなか、更なる業務効率化や収支改善を図るとともに、持分法による投資利益ならびに為替差益が業績に大きく寄与したことにより、前年同期比26.1％増の81億６千２百万円となりました。」
業務効率化・収支改善を進めるなか、連結経常利益は前年同期比26.1％増となった。運送費用・作業費等による利益圧迫への対応が継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「連結経常利益は、売上高を大きく伸ばすなか、更なる業務効率化や収支改善を図るとともに、持分法による投資利益ならびに為替差益が業績に大きく寄与したことにより、前年同期比31.4％増の54億７千３百万円となりました。」
業務効率化・収支改善を継続するなか、連結経常利益は前年同期比31.4％増となった。運送費用・作業費等による利益圧迫への対応が継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「連結経常利益は、売上高を伸ばすなか、継続的な業務効率化やコスト削減、持分法による投資利益ならびに為替差益の寄与もあり、前年同期比36.7％増の25億７千５百万円となりました。」
運送費用・作業費等の増加による利益圧迫に対し、継続的な業務効率化・コスト削減を進め、経常利益は前年同期比36.7％増となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「連結経常利益は、売上高を大幅に伸ばすなか、継続的な業務効率化や原価低減、持分法による投資利益ならびに為替差益の寄与もあり、前年同期比58.2％増の83億６千８百万円となり、」
作業諸費など売上原価は増加したものの、継続的な業務効率化・原価低減により経常利益は前年同期比58.2％増となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「連結経常利益は、売上高を大幅に伸ばすなか、継続的な業務効率化やコスト削減、持分法による投資利益の寄与もあり、前年同期比83.5％増の64億７千３百万円となりました。」
継続的な業務効率化・コスト削減を進めるなか、連結経常利益は前年同期比83.5％増となった。運送費用・作業費等による利益圧迫への対応が継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は、主力貨物である自動車関連部品および消費財等の好調な取扱いにけん引されるように、倉庫業の取扱いが順調に推移したこと、陸上運送業および港湾運送業の取扱いが好調に推移したこと、国際複合輸送業においては海外現地法人における業績が過去最高になるなど大幅に伸長したことなどから、前年同期比16.0％増の557億３千１百万円となりました。連結経常利益は、大幅に売上高を伸ばすなか、前年度からのコスト管理を継続し更なる業務効率化や収支改善を図るとともに、受取配当金が増加したことなどにより、前年同期比118.5％増の41億６千６百万円となりました。」
前年度からのコスト管理を継続し、業務効率化・収支改善を進めるなかで、連結経常利益は前年同期比118.5％増となった。運送費用・作業費等による利益圧迫への対応が継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「連結経常利益は、売上の増加ならびに持分法による投資利益の増加に加え、前期に引き続きコスト削減に注力したことにより、前年同期比128.0％増の18億8千3百万円となりました。」
前期から継続してコスト削減に注力し、売上増加等と合わせて経常利益が大幅に増加した。 - FY2021対処有価証券報告書
「倉庫業、港湾運送業および陸上運送業における作業諸費が減少したことに加え、新規拠点の稼働に伴う一時費用が減少したことなどから、906億８千２百万円（前年同期比1.6％減）となりました。」
前期に顕在化した作業費等の増加が当期は減少し、売上原価の減少に寄与した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「連結経常利益は、運送費用や作業費の増加に加えて、新倉庫の建設に伴う租税公課の発生等により、前年同期比1.1％減の21億８千８百万円となりました。」
運送費用や作業費の増加が継続して発生し、経常利益を前年同期比1.1％減少させる要因となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「連結経常利益は、運送費用や作業費等の増加により、前年同期比4.6％減の11億４千６百万円となりました。」
運送費用や作業費等の増加が当第1四半期の経常利益減少要因として実際に発生し、経常利益は前年同期比4.6％減となった。