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日本トランスシティ(9310)・施策前進

戦略的なIT基盤の強化

FY2016に初出。14回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。

14記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017 – FY2019前進FY2022 – FY20262016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 220202021: 120212022: 120222023: 120232024: 020242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
基幹システム導入と3PL・WMSによる物流改革2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「・グローバル物流の最適化に向けた、フォワーディングシステムの順次展開による、業務の効率化および安定性の向上の推進。」

    IT基盤強化について、フォワーディングシステムの順次展開をグローバル物流最適化の具体策として進めている。設備面でも集約サーバのリプレースや倉庫管理システムの更新投資を実施している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「・グローバル物流の最適化を図るためフォワーディングシステムを順次展開し、業務の効率化および安定性の向上を図ってまいります。 ・倉庫管理システムの機能を向上し、事務・倉庫作業におけるBPR(Business Process Re-engineering)を推進してまいります。」

    IT基盤強化を、フォワーディングシステムの導入・展開、倉庫管理システムの機能向上、BPRとして具体化している。
  3. FY2023前進有価証券報告書

    「DXを活用したBPR(Business Process Re-engineering)の推進」

    IT基盤・省人化の取組みを、DXを活用した業務プロセス再構築(BPR)として新中期経営計画に明示した。
  4. FY2022前進有価証券報告書

    「次世代につなげる価値の創出といたしまして、省人・省力化の取り組みの一環として、作業の現場における省人・省力化にかかる物流機器を導入するとともに、事務の現場においてもAI技術を活用した仕組みを導入・拡充することで、生産性および品質の向上を図ってまいりました。」

    作業現場への省人・省力化機器の導入に加え、事務現場でAI技術を活用した仕組みを導入・拡充した。
  5. FY2021再掲有価証券報告書

    「新設した省人化・省力化の専門組織を中心に、新たな技術として注目されている5G、IoT、AIの研究を進め、次世代につなげる新たな高付加価値な物流サービスの仕組み作りを検討してまいります。」

    省人化・省力化の専門組織を中心に、5G、IoT、AIの研究と高付加価値物流サービスの仕組み作りを引き続き進めている。
  6. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「また、「次世代につなげる価値の創出」として、次世代の柱となる新規事業・サービスの創出を図るとともに、省人化・省力化につながる新技術の導入を新たに設置した専門チームを中心に推進してまいります。」

    省人化・省力化につながる新技術の導入について、新たに設置した専門チームを中心に推進する体制を明示した。
  7. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「新技術を活用し、省人化・省力化の取組みを推進する。」

    新技術を活用した省人化・省力化を、新中期経営計画の次世代価値創出策として引き続き掲げている。
  8. FY2019前進有価証券報告書

    「ソフトウエア     消費財管理システム                   493百万円」

    消費財管理システムに493百万円を投資し、IT基盤の具体的な整備を進めている。設備投資全体ではソフトウェア投資498百万円を計上している。
  9. FY2018前進有価証券報告書

    「また、今後の労働力人口の減少を見据えて、ダイバーシティを促進するとともに、IT技術を活用した省人化・効率化を推進し、付加価値を創出してまいります。」

    IT技術を省人化・効率化の手段として明示し、従来のIT基盤強化から人手不足対応・付加価値創出へ施策の用途を具体化している。
  10. FY2017前進有価証券報告書

    「当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。ソフトウエア     次期輸配送システム                   381百万円」

    当期のソフトウェア投資として、次期輸配送システムに381百万円を計上した。
  11. FY2016初出有価証券報告書

    「お客さまに安心と信頼を提供するため、安全管理・物流品質の向上を実現するとともに、戦略的観点からのIT基盤の更なる強化を図ってまいります。」

    次期輸配送システムやサーバー投資に加え、IT基盤の強化を戦略的施策として位置づけている。
一緒に動いた変遷

「人材の確保・育成・有効活用」は、この変遷が動いた14回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1人材の確保・育成・有効活用7回
  3. 2国内ロジスティクス事業の改革・3PL対応力強化6回
  4. 3安定配当と財務体質強化の両立6回
  5. 4連結売上高・連結経常利益の数値目標5回
  6. 5安定的な資金調達と財務リスクの最小化5回
  7. 6化学品物流の新たなビジネス領域への拡大5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本トランスシティの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-03の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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