資産価格下落と減損損失
FY2016に初出。13回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、プラザ勝どきの再開発計画からリノベーション計画への転換に伴う建設仮勘定の減損損失（425百万円）を特別損失として計上しております。」
再開発計画の見直しに伴い、建設仮勘定425百万円の減損損失が実際に発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、プラザ勝どきの再開発計画に伴う2025年３月末の営業終了を受け、当該物件の建物等の減損損失（2,486百万円）を特別損失として計上しております。」
プラザ勝どきの営業終了に伴い、建物等について2,486百万円の減損損失が実際に発生した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する資産（船舶、土地、建物、投資有価証券等）の収益性や時価が著しく下落した場合には、減損または評価損が発生する可能性があります。また、不動産資産については、その担保価値を利用して資金調達を行っており、資産価値が下落した場合には資金調達へ影響を及ぼす可能性があります。」
減損・評価損リスクと、不動産価値下落が担保価値・資金調達に影響する経路を継続して開示している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 28」
当第１四半期に投資有価証券評価損28百万円が計上され、資産価格下落リスクが再び具体的な損失として現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、不動産資産については、その担保価値を利用して資金調達を行っており、資産価値が下落した場合には資金調達へ影響を及ぼす可能性があります。」
従来の減損・評価損リスクに加え、不動産資産の価値下落が担保価値と資金調達にも影響する経路を明示しており、リスク範囲が拡大している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券の時価が下落したことによる投資有価証券評価損（６百万円）および固定資産の収益性が下落したことによる減損損失（59百万円）を特別損失として計上しております。」
投資有価証券評価損6百万円と固定資産減損損失59百万円が発生し、資産価格変動リスクが当年度にも損失として現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「「倉庫・運送事業」セグメントにおいて、新設倉庫への集約移転による賃貸倉庫解約の意思決定に伴い、除却を予定している資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては51百万円であります。」
新設倉庫への集約移転に伴う既存賃貸倉庫の解約・除却予定資産について、51百万円の減損損失が発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券の時価が下落したことによる投資有価証券評価損（71百万円）および固定資産の収益性が下落したことによる減損損失（20百万円）を特別損失として計上しております。」
投資有価証券評価損71百万円と固定資産減損損失20百万円が発生し、資産価格下落リスクが当年度にも具体的な損失として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、固定資産の収益性が下落したため、減損損失（33百万円）を特別損失として計上しております。今後収益性や時価が更に下落した場合には、減損または評価損が発生し、当社の経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下による33百万円の減損損失が発生した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 17」
当第１四半期に投資有価証券評価損17百万円が計上され、資産価格下落に伴う損失が再び発生している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する資産（船舶、土地、建物、投資有価証券等）の収益性や時価が著しく下落した場合には、減損または評価損が発生する可能性があります。」
資産価格の下落による減損・評価損リスクを引き続き記載している。当年度の連結決算では減損損失は計上していない。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 97」
固定資産の減損に続き、当四半期に投資有価証券評価損97百万円が計上され、資産価格下落に伴う損失が追加的に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、固定資産の収益性が下落したため、減損損失（13,961百万円）を特別損失として計上しております。今後収益性や時価がさらに下落した場合には、減損または評価損が発生し、当社の経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
資産価値下落リスクが13,961百万円の減損損失として発生している。