株価連動型ストックオプションによる中長期インセンティブ
FY2016に初出。18回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-09-25。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度に取締役（社外取締役を除く）５名に交付した株式は、15,900株であります。」
ストックオプションから移行した譲渡制限付株式報酬について、取締役5名への15,900株の交付実績を開示した。 - 2026-05-29実績引用株主総会
「当期中に交付した譲渡制限付株式の内容は次のとおりであります。」
譲渡制限付株式報酬制度について、取締役5名への15,900株の交付実績を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度に取締役（社外取締役を除く）４名に交付した株式は、17,800株であります。」
ストックオプションから移行した譲渡制限付株式報酬について、取締役4名への17,800株の交付実績を開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度に取締役（社外取締役を除く）４名に交付した株式は、22,400株であります。」
譲渡制限付株式報酬制度について、取締役4名への22,400株の交付実績を開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度に取締役（社外取締役を除く）４名に交付した株式は、27,700株であります。」
ストックオプションから譲渡制限付株式報酬へ移行した中長期インセンティブについて、取締役4名への27,700株の交付実績を開示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「従来の株式報酬型ストックオプション制度に代えて、当社の中長期的な企業価値向上への貢献意欲を一層高め、在任中から株式を保有することで早期に株主との価値共有を実現することを目的として、譲渡制限付株式報酬制度を導入しております。」
中長期インセンティブの手段を、株価条件付ストックオプションから譲渡制限付株式報酬制度へ変更した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2019年６月20日開催の取締役会において、当社取締役及び執行役員が、当社の企業価値向上に対する貢献意欲や士気を一層高めるとともに、株主との価値共有を図ることを目的として、当社取締役（社外取締役を除く）及び当社取締役を兼務しない執行役員に対して株式報酬型ストックオプションとして新株予約権を発行することを決議し、2019年７月10日に発行いたしました。」
2019年度分の株価条件付株式報酬型ストックオプションについて、取締役4名・執行役員10名を対象に91個、対象株式45,500株が2019年7月10日に発行された。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年度株価条件付株式報酬型ストックオプション新株予約権 新株予約権の数 91 普通株式 45,500」
2019年度分について、取締役4名と執行役員10名を対象に91個、対象株式45,500株のストックオプション発行を決議した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2018年６月27日開催の取締役会において、当社取締役及び執行役員が、当社の企業価値向上に対する貢献意欲や士気を一層高めるとともに、株主との価値共有を図ることを目的として、当社取締役（社外取締役を除く）及び当社取締役を兼務しない執行役員に対して株式報酬型ストックオプションとして新株予約権を発行することを決議し、2018年７月17日に発行いたしました。」
2018年度分の株価条件付株式報酬型ストックオプション91個、対象株式91,000株が実際に発行された。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、平成30年６月27日開催の取締役会において、当社の取締役及び執行役員に対してストックオプションとして発行する新株予約権の募集事項を決定し、当該新株予約権を引き受ける者の募集をすること等につき決議いたしました。」
2018年度の株価条件付株式報酬型ストックオプションについて、91個を取締役・執行役員に割り当てる決議が行われた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において、新株予約権を発行しました。 2017年度株価条件付株式報酬型ストックオプション新株予約権（平成29年９月19日発行）」
2017年度分の株価条件付株式報酬型ストックオプションを発行し、104,000株を対象とする新たな中長期インセンティブを付与した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「2016年度株価条件付株式報酬型ストックオプション新株予約権（平成28年９月20日発行）」
2016年度分の株価条件付株式報酬型ストックオプション145,000株が引き続き開示されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において、新株予約権を発行しました。2016年度株価条件付株式報酬型ストックオプション新株予約権（平成28年９月20日発行）」
2016年度の株価条件付株式報酬型ストックオプションを新たに発行し、145,000株を対象とした。行使期間は平成31年９月21日から平成48年９月20日までである。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の企業価値向上への貢献意欲や士気を一層高めるとともに、当社株価向上を指向する価値観を株主と共有することを目的とし、取締役（社外取締役を除く）に対する中長期的なインセンティブとなるものとして支給します。」
平成27年度に取締役5名と執行役員8名へ115,000株を対象とする株価条件付き株式報酬型ストックオプションを付与している。株価成長率とTOPIX成長率を比較し、割当から3年後の行使数を制限する設計である。