収益性低下による事業用資産の減損
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「のれんについては、Cavalier Logisticsグループにおいて、最新の事業計画に基づく公正価値が帳簿価額を下回ったことからのれん全額を減損損失として特別損失に計上しました。」
Cavalier Logisticsグループののれんについて、減損損失49億27百万円を計上し、買収関連資産の収益性低下が実際に発生した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2025年３月期において、収益性が低下した当社グループのコンテナターミナル施設（構築物等）について減損損失（8千7百万円）を特別損失として計上しました。」
コンテナターミナル施設の収益性低下が実際に発生し、87百万円の減損損失を計上した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「のれん及び顧客関連資産は、連結子会社であるProject Hermes Holding Companyで計上されているのれん6,162百万円及び顧客関連資産20,334百万円であり、主に、同社がCavalier Logisticsグループの発行済株式のすべてを取得したことにより生じたものであります。将来キャッシュ・フロー等は同社の将来の事業計画を基礎として見積もられ、不確実性が否めないため、今後の経過によっては翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。」
Cavalier Logisticsグループの取得に伴い、のれん61億62百万円と顧客関連資産203億34百万円が計上され、将来キャッシュ・フローの見積り次第で減損評価に重要な影響が生じる可能性が示された。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年３月期において、収益性が低下した当社グループの不動産賃貸施設（建物）等について減損損失（8千1百万円）を特別損失として計上しました。」
収益性低下による減損は継続したが、金額は前期の1億62百万円から8千1百万円へ減少した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2020年３月期において、収益性が低下した当社グループの倉庫施設（建物等）について減損損失（1億6千2百万円）を特別損失として計上しました。」
収益性低下による倉庫施設等の減損損失は1億62百万円となり、前期の69百万円から増加した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2019年３月期において、建替えを決定した当社グループの倉庫施設（建物等）について減損損失（6千9百万円）を特別損失として計上しました。」
建替えを決定した三重県四日市市の倉庫施設について、6千9百万円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 69」
当第2四半期連結累計期間に減損損失69百万円を計上し、事業用資産の収益性低下が実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「平成30年３月期において、収益性の低下した当社の倉庫施設等（建物等）について減損損失（1億4千7百万円）を特別損失として計上しました。」
当期は神戸・福岡・オランダの倉庫施設等について、収益性低下に伴う1億47百万円の減損損失を計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「平成29年３月期において、収益性の低下した当社の不動産賃貸施設（建物）について減損損失（1億9千3百万円）を特別損失として計上しました。」
前期の物流施設に続き、当期は不動産賃貸施設について収益性低下による1億9千3百万円の減損損失を計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「平成28年３月期において、収益性の低下した当社の倉庫事業用施設（建物・機械装置等）について減損損失（10億1千3百万円）を特別損失として計上しました。」
倉庫事業用施設の収益性低下が実際に発生し、10億1千3百万円の減損損失を計上した。