店舗収益悪化による固定資産減損リスク
FY2018に初出。9回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中67社が悪化側に。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗等で、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
国内4店舗と米国1店舗について、減損損失88,892千円を計上した。前期から金額は減少したものの、店舗収益悪化による固定資産価値の毀損は継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗等で、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
国内店舗8店舗と米国店舗2店舗について、減損損失112,436千円を計上した。前期の131,214千円から金額は減少したが、店舗収益悪化による固定資産価値の毀損は継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗等で、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
店舗4店舗と米国店舗2店舗について、減損損失131,214千円を計上した。前年度から金額は減少したものの、店舗収益悪化による固定資産価値の毀損が継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,642」
当第3四半期連結累計期間に減損損失2,642千円を計上し、店舗収益等に関する固定資産価値の毀損が引き続き会計処理に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,586」
当第2四半期連結累計期間に減損損失2,586千円を計上し、店舗収益悪化等による固定資産価値の毀損が引き続き会計処理に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において減損損失105,696千円ならびにのれん償却額（特別損失）74,687千円を計上いたしました。」
店舗5店舗、子会社の店舗・土地および工場で減損損失105,696千円を計上し、株式会社Amazingについては株式の減損に伴うのれん74,687千円の一時償却も行った。固定資産・超過収益力の毀損が引き続き会計処理に現れている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項（連結損益計算書関係） ※５ 減損損失」に記載のとおり、当連結会計年度において減損損失173,104千円を計上いたしました。」
減損損失は前期の128,952千円から173,104千円へ増加し、国内5店舗および米国1店舗で減損を計上した。店舗収益悪化による固定資産減損リスクの発生規模が拡大している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗で、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び、使用範囲の変更により、回収可能価額を著しく低下させる変化があった店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当期は3店舗について128,952千円の減損損失を計上し、前期の2店舗・47,950千円から発生規模が拡大した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの店舗で、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び、使用範囲の変更により、回収可能価額を著しく低下させる変化があった店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当期に2店舗、47,950千円の減損損失を計上しており、店舗単位の収益性リスクが実際の会計処理に現れている。