売上高成長率25％以上と売上高経常利益率10％以上
FY2018に初出。9回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載は2026-09-14。
ギフトホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2025後退有価証券報告書
「そのマイルストーンして、2028年10月期を最終年度とした中期経営計画を策定し、以下の施策を重要テーマとして認識し、更なる企業価値向上を目指してまいります。」
中期経営計画の最終年度が前期の2027年10月期から2028年10月期へ後ろ倒しとなった。売上高成長率20％以上、売上高営業利益率10％以上、ROE20％以上の指標は維持している。FY2025実績は売上高成長率26.0％、ROE23.4％で目標を上回った一方、営業利益率は9.4％で10％目標を下回った。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、国内事業のオーガニックな成長と海外事業の積極展開により、中長期目標として、“世界中に最高のラーメンをお届けできる企業”を目指し、2027年10月期を最終年度とした中期経営計画を策定し、以下の施策を重要テーマとして認識し、更なる企業価値向上を目指してまいります。」
中期経営計画の最終年度を2026年10月期から2027年10月期へ変更し、売上高営業利益率目標を9.5％以上から10.0％以上へ引き上げた。一方、ROA目標は今回の指標から外れ、売上高成長率20％以上とROE20％以上は維持している。2024年10月期実績は各目標を上回った。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、中期的なスパンでの国内1,000店舗体制を達成するべく2026年10月期を最終年度とした中期経営計画を策定し、事業拡大並びに企業価値向上を目指し、成長性に収益性を加えて、投資収益性を重要な経営指標と位置付けております。・売上高成長率 20.0％以上 ・売上高営業利益率 9.5％以上 ・ROA（総資産経常利益率） 20.0％以上 ・ROE（自己資本当期純利益率） 20.0％以上」
中期経営計画の最終年度を2026年10月期とし、売上高成長率・営業利益率に加え、ROAとROEを20％以上へ再設定した。従来の目標体系から、投資収益性を重視する体系へ組み替えている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「・売上高成長率 20％以上 ・売上高経常利益率 10％以上 ・ROA（総資産経常利益率） 15％以上 ・ROE（自己資本当期純利益率） 15％以上」
従来の売上高成長率・売上高経常利益率に加えてROA、ROEを投資収益性の指標として追加し、目標体系を再設定した。2021年10月期実績は売上高成長率22.7％、売上高経常利益率13.0％で、設定されていた25％以上の成長率目標は未達、7％以上の経常利益率目標は達成した。 - FY2020後退有価証券報告書
「・売上高成長率 25％増以上 ・売上高経常利益率 10％以上 （2021年10月期は7％以上）」
2020年10月期の売上高成長率は21.3％、売上高経常利益率は4.7％となり、従来目標を下回った。さらに2021年10月期の経常利益率目標は10％以上から7％以上へ引き下げられている。 - FY2019達成有価証券報告書
「当社グループは、2019年10月期の経営目標として、売上高成長率25％増以上、売上高経常利益率10％以上を設定しておりました。当連結会計年度における成果は、売上高成長率29.8％増（目標達成）、売上高経常利益率11.3％（目標達成）となりました。」
2019年10月期について、売上高成長率と売上高経常利益率の双方が設定目標を上回り、目標達成と明記された。 - FY2018初出有価証券報告書
「・売上高成長率 25％増以上 ・売上高経常利益率 10％以上」
事業拡大と企業価値向上に向けた重要な経営指標として、成長率と収益性の数値目標を設定している。